飲用できる水かどうかをすぐに確かめられるデバイス「TestDrop Pro」 | Techable(テッカブル)
日本をはじめ、先進国では飲み水が安全か、と心配する必要はほぼない。しかし、世界にはそうではない国が少なからずある。 そこでイスラエルのスタートアップLishtotが開発したのは、水が飲用できるかどうかを即座に確かめられる小型デバイス「TestDrop Pro」。水に直接浸けたりする必要はなく、透明な入れ物の外からかざすだけと誰でも使える手軽さだ。 ・2秒で結果 TestDrop Proはキーホルダーほどのサイズで、ボタンを押しながら水の入ったカップやペットボトルの側面で上下に動かす。 するとものの2秒で結果が出る。飲用に適する場合は青いライト、適さない場合は赤いライトがともる。赤いライトは、鉛や大腸菌、殺虫剤などが含まれていることを意味する。 ・電磁場を活用 では、どうやって安全性を判別するかというと、電磁場を活用してセンサーでそうした有害な物質の存在をとらえているのだという。 この技術は
途上国に映画を届ける自販機、東京江戸川区に
購入すると途上国の子どもへ映画が届く自動販売機が誕生した。この自動販売機は東京キリンビバレッジサービス（東京・品川）が江戸川区に設置したもの。同社の映画好きな担当者がSNSで途上国の子どもへ映画を届けるNPOを知り、この取り組みが実現した。（寄稿＝久保 史子） 寄付先の団体はNPO法人World Theater Project（ワールドシアタープロジェクト、以下WTP）。2012年からカンボジアで移動映画館を始め、現在までに農村部に暮らす4万人を超える子どもたちに映画上映を行っている。映画をきっかけに子どもの可能性が広がればというビジョンのもと、他国への展開も視野に入れ活動している。 東京キリンビバレッジサービスに勤める門平亮さんは、今年の5月にWTPのインスタグラムで活動を知った。幼少時代から大の映画好きで、映画を観ることで夢や希望をもらってきたという門平さん。 「映画を届ける活動は夢の
被災地へ送ったパンの半分以上が廃棄 街のパン屋さんが考えた名案が世界へ！ – grape [グレイプ]
戦後間もない1947年・昭和22年に「秋元パン店」として、今の場所にお店をオープン。昔から販売されている「甘納豆パン」が今も名物で、店舗だけ見ると、どこの街にもある普通のパン屋さんですが、実はこの「パン・アキモト」、ある商品を通じて世界に貢献しているのです。 それは・・・「パンの缶詰」
![被災地へ送ったパンの半分以上が廃棄 街のパン屋さんが考えた名案が世界へ！ – grape [グレイプ]](https://cdn-ak-scissors.b.st-hatena.com/image/square/1404b60d31a6b1938fa1e46436f3514114d38659/height=288;version=1;width=512/https%3A%2F%2Fgrapee.jp%2Fwp-content%2Fuploads%2Fsyaberu_5122_2-1.jpg)
「世界市民」意識 先進国より新興国で高く＝BBC調査 - BBCニュース
自分は自分の国の国民なのか、それともむしろ「世界市民」なのか。自分は「世界市民」だと考える人が、先進国よりも新興国で高い傾向にあることが、BBCワールドサービスがカナダの民間調査会社グローブスキャンと共同で行った世論調査で明らかになった。
ビットコインでは国際送金は安くならない？ - ビットコインダンジョン2.0
ビットコインは国際送金を安くする。 ビットコイナーならこれは公式のようにみんな信じていますし、もともとビットコインへの興味が発展途上国への安価な国際送金の可能性、という人も結構いると思います。 自分自身も国際送金はビットコインに興味を持つ大きなきっかけの一つだったと思いますし、以下のビットコインに関するショートドキュメンタリーのようなものを見ても、発展途上国における国際送金の高い手数料や銀行維持費は大きな問題だと感じ、ビットコインがそういう状況を魔法のように変えられるのではないか、とも一瞬思いました。 www.youtube.com しかし、よくよく考えてみるとビットコインは国際送金をそこまで安くすることはまだ出来ていません。なぜか？ビットコインの国際送金サービスの大手Rebitの元共同設立者の記事を元に説明します。 結局キオスクや店が介在するのは今までと変わらない。 （※ 元記事から画像
世界で急増する「薬が効かない感染症」、背景に闇ルートか | Medエッジ
抗菌薬が効かない耐性菌の増加が世界で問題になっている。 このたびの調査で、低中所得国では、正規ルートで薬を得るときに払う価格が上がるほど、耐性菌の増加につながっていると判明した。 どうやら、裏ルートで利益目的で抗菌薬を処方しまくる闇医者が一枚かんでいるようだ。 耐性菌によるダメージ大 米国スタンフォード大学を中心とした研究グループが、感染症分野の有力医学誌ランセット・インフェクシャス・ディジーズ誌で2015年７月８日に報告した。 抗菌薬が効かない「耐性菌」によるさまざまな感染症の拡大は、世界的に公衆衛生上の大きな問題となっている。 特に、衛生状態が良くない低中所得国では、耐性菌が出現した場合に感染が広がりやすい。また、耐性菌を殺せる新しい薬は高くて手が届かないなど、耐性菌によるダメージを受けやすい。 なぜ耐性菌が出現するのか？ 研究グループは、低中所得国で耐性菌が出現する理由につい
外国人技能実習制度の大義名分は破たんしている、母国に帰って就く仕事は「実習生の送り出しビジネス」！
ベトナム・ハノイ郊外にある外国人技能実習生訓練センター 途上国の人が日本で働きながら技術や知識を習得することで、途上国の経済発展に人づくりの側面から協力するという日本の「外国人技能実習制度」。しかし現実としてこの制度はすでに破たんしている。学んだスキルを母国で生かすケースは皆無で、それどころか、新たな実習生を日本に送り出すビジネスにかかわる人が圧倒的に多いのがその証拠だ。ベトナムをはじめとする実習生派遣国では「送り出しビジネス」が一大産業になるなど、奇妙な実態を生んでいる。 「実習を終えて母国に帰った人で、日本で習得した技能を使って仕事をする人はほとんどいない」。神戸大学大学院国際協力研究科の斉藤善久准教授（ベトナムの労働法が専門）はこう断言する。 斉藤准教授が札幌のアパレル工場で働く中国人労働者らを取材したところ、「中国に帰ったら技術を使って働きたい」と答えた人はゼロだった。「こんな高級
日本ならではの規格“軽自動車”が、世界市場へ参入 - Barclay Global BIZBarclay Global BIZ
≪地元メディアの反応≫ 軽自動車とは、日本の法律で定められている自動車の分類で最も小さい規格であり、公道が狭い日本ならではの自動車規格と言える。様々なメーカーが軽自動車の生産を行なっており国内での需要は高い。 HONDAの最先端技術を駆使した“N BOX”は4人乗りで、軽自動車としては最も大きいSUVである。シートをたためば自転車1～2台を乗せることができ、660ccのエンジンは抜群の低燃費だ。2013年上半期でN BOXは、軽自動車部門において日本国内の4割を占める販売台数でトップに輝いた。 現在、日本以外では軽自動車という規格自体が全く知られていない。しかし今後、その知名度は大きく変化していく可能性がある。 HONDAの広報部長である長井昌也氏は「アジア諸国の市場には、既に低価格の自動車が出回っている。しかし、インドやインドネシアなどの市場には更に手頃な価格の自動車が必要とされている。
コマツの“最強コンピュータ”はなぜ狂った？予測不能な新興国で需要読み違え、本社で悲鳴 （Business Journal） - Yahoo!ニュース
千里眼のように需要を先読みしてくれるはずだった、コマツ自慢のコンピュータ需要予測システムが狂った。 コマツは4月27日、2016年3月期連結決算は純利益が前期比10.4％減の1380億円となり、2期連続で減益になる見通しだと発表した。同社は、記者会見で2期連続減益の要因を「中国経済減速で建設・鉱山機械の市場が20〜25％縮小した。新興国でも需要が減少している」と説明した。 同日に発表された15年3月期連結決算は、売上高が前期比1.3％増の1兆9787億円、営業利益が同0.7％増の2421億円、純利益が同3.5％減の1540億円だ。ほかの輸出企業と同様、円安の恩恵を十分に受けながら、売上高も営業利益も前年比横ばいを保つのがやっとだった。 同社は、12年度に策定した中期経営計画（13〜15年度）で、建設・鉱山機械需要は13年度を底に徐々に回復すると予測していた。ところが、中国の経済成長減
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運営者情報本サイトは、日本最大級暗号資産取引所・販売所「ビットバンク」が運営する、ビットコイン(Bitcoin)、ブロックチェーン、暗号資産(仮想通貨)に関する知識、世界中の最新のトピックス、最先端の技術、プロジェクト、規制、相場など、暗号資産投資のヒントになるお役立ち情報を発信するメディアです。 金融庁のホームページに記載された暗号資産交換業者が取り扱う暗号資産（仮想通貨）は、当該暗号資産交換業者の説明に基づき、 資金決済法上の定義に該当することを確認したものにすぎません。 金融庁・財務局が、これらの暗号資産（仮想通貨）の価値を保証したり、推奨するものではありません。 暗号資産（仮想通貨）は、必ずしも裏付けとなる資産を持つものではありません。暗号資産（仮想通貨）の取引を行う際には、以下の注意点にご留意ください。 ＜暗号資産（仮想通貨）を利用する際の注意点＞暗号資産（仮想通貨）は、日本円や
納豆のネバネバで飲み水を作るBOPビジネスの可能性
開発途上国の貧しい人々を支援しながらビジネスを展開する新しい考え方である「BOPビジネス」の先駆的企業が日本ポリグルだ。創業者で会長の小田兼利は納豆菌などのネバネバ成分から優れた水質浄化剤を開発し、それを安く開発途上国で販売することで安全な水を提供する。 注目される低所得者層向けのBOPビジネス 日本の中小企業が今後生き残るために避けることのできない課題が海外進出だ。先進国市場で高く評価されている中小企業も多いが、いま注目されているのが開発途上国のマーケットを対象としたビジネスだ。 悪徳企業のように貧しい人たちから搾取しようというわけではない。所得の低い人たちを対象に、広く薄く利益を得ながら持続可能なビジネスとして展開し、現地の生活向上や貧困の解決に役立つ事業を「BOPビジネス」と呼ぶ。 BOPとは、「Base Of the economic Pyramid」の略で、「経済ピラミッドの土台
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「スーパー課金サウジアラビア人（月40万円）がいる」「ドラえもんがヒンディー語を話さなくなった理由」アナリストに聞く新興国ゲーム市場と日本のコンテンツ。 | アプリマーケティン
「スーパー課金サウジアラビア人（月40万円）がいる」「ドラえもんがヒンディー語を話さなくなった理由」アナリストに聞く新興国ゲーム市場と日本のコンテンツ。 新興国のゲーム市場に詳しい、メディアクリエイトさんが発行している「新興国ゲームビジネスレポート（パイロット版）」を基に、アナリストの佐藤さんに世界のゲーム市場についてお話を伺ってきました。 【追記】タイトルを一部変更しました。「世界一の廃課金者はサウジアラビア人（2010年）」⇒「スーパー課金サウジアラビア人（月40万円）がいる」 ※株式会社メディアクリエイト チーフアナリスト 佐藤翔さん <目次> ・１、新興国のネットは「従量課金」 ・２、通信料無料の「0.Faceboook」 ・３、新興国には「隠れ金持ち」もいる。 ・４、国ごとに課金に対する文化が違う。 ・５、海外事件簿「ハローキティ騒動」と「ドラえもんの文化侵略」 ・６、インド人は
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