ダメな子供は母親と料理がダメ～元教員・元銀座のママが「おだしプロジェクト」を始めた理由 | かさこ塾かさこブログ2ちゃんねる5ちゃんねる
「教師を辞めたのは、学力がなく礼儀の知らない子供たちを、 クズ扱いする日本の教育を変えようと思ったから」 と語るのは、元高校教師で元銀座のクラブのママの土岐山協子さん（42歳）。 盛岡の大学を卒業後「ひきこもりかヤンキーしかいなかった」という、 大検受験の予備校講師を1年半、勤めた後、「不良の巣窟」と呼ばれた私立高校で、 生徒の素行が悪く教員がすぐに逃げ出す学校で、教員として4年間務めた経験から、 日本の教育の問題の根深さを知った。 利益優先の学校は落ちこぼれをほったらかしにし、進学クラスばかりに力を入れる。 この落ちこぼれを救おうとする大人がいない。 私立高校では落ちこぼれ集団の男子バレーボール部顧問に就任し、 わずか半年で県大会出場させるチームに生まれ変わらせた。 「私はバレーボールの技術的なことはほとんど教えていない。 ただ半年間、みっちり礼儀を叩きこんだだけ。 ちゃんと挨拶しろ。ち
何度見ても衝撃的な日本のお家芸の論文数カーブ（国大協報告書草案１８） - ある医療系大学長のつぼやき
鈴鹿医療科学大学学長、元国立大学財務・経営センター理事長、元三重大学学長の「つぶやき」と「ぼやき」のblog 今回は、各学術分野別の論文数の推移を、論文絶対数および人口当り論文数で列挙していきます。日本の「強み」「弱み」を知ることが目的だったのですが、前回のブログで、日本はすべての学術分野で弱くなっており、すでに効果的な「選択と集中」ができるような状況にはないことをお話ししましたが、今回の検討でも、同じ感想を持ちました。 特に、日本のお家芸と言われた「物理・化学・物質科学」分野の論文数が、2004年の国立大学法人化を契機に、明確に減少しているカーブは、何度見ても衝撃的です。もう、そんなカーブを見せられても慣れっこになって、何も感じない人もいるかもしれませんが・・・。 そして、韓国、台湾、中国などの新興国が、日本が過去に優位性を保っていた産業競争力を凌駕したことについて、技術の流出や経営戦略
報道の実態（内幕）と対応方法 小島正美記者講演より（その1）
当会でも、日頃マスコミ報道に疑問を持たざるを得ないことが多い。 今回は報道の渦中で活躍中の毎日新聞小島記者の講演を3回にわたって掲載する。（2005年8月の当協議会講演会） 講師 毎日新聞生活家庭部 編集委員 小島正美記者 主に環境や健康、食の問題を担当。 「リスク眼力」、「子どもの脳の育て方」等、 著書多数。 毎日新聞の生活家庭部に来まして、18年になります。食の安全や環境問題を担当しています。最近は、ダイオキシンや環境ホルモンといわれる化学物質やBSE（牛海綿状脳症）などリスクにかかわる情報がどのように消費者に伝わるかに関心があります。 結論から言いますと、リスクはメディアを通じると増幅されるわけですが、なぜ、そうなるかの構図に関心を寄せています。 それでは、具体的な話から始めましょう。 レジュメに日本経済新聞に出た作家の瀬戸内寂聴さんの記事があります。瀬戸内さんが今の子供たちに対する
記者の目:内部被ばく量のデータ＝斗ケ沢秀俊 － 毎日ｊｐ(毎日新聞)
東京電力福島第１原発事故から１年３カ月。今なお福島県内だけでなく首都圏でも放射線、放射性物質による健康影響、特に内部被ばくを心配する人が少なくない。しかし、さまざまな調査により内部被ばくは健康に影響を及ぼすレベルよりも十分に低いことが分かってきた。不安を抱いている人は、まずこれらのデータに目を向けてほしい。 「福島県から避難すべきですか」「料理に水道水を使うと危険ですか」「今年の夏は子どもを半そで、短パンで登校させても大丈夫ですか」 福島県郡山市の佐藤塾副塾長、佐藤順一さんはこの１年間で約１０回、県内で「放射能について学ぼう」と題した講演をした。今年４月の講演前に集めた質問用紙にはこうした質問が並んでいた。住民の根強い不安を物語っている。 立教大大学院理学修士で放射線に詳しい佐藤さんは事故後、生徒や保護者から「ここに住んでいてよいのか」などと聞かれ、自分で資料を作成して説明した。講演では外
「施し」から「環境」へ - dongfang99の日記
ここのところブログやツイッターが生活保護の話題に完全に占拠されている状態だが、やはり気になったのは、再分配の「公平性」をめぐる感情の問題がほとんど語られていないことである。実名を上げて「不正受給」を告発した片山さつき氏のやり方は、率直に言って悪質極まりないものであるが、彼女をこうした行動に駆り立てているのは、「働き者の国民年金や、最低賃金より県によっては多くもらえる、正直な働き者がバカをみる」という*1、生活保護制度に対する世論の「不公平感」の存在がある。この不公平感自体は決して理解不可能というものではなく、こうした負の感情がどうしてここまで強まってしまったのか、そしてどのようにして「公平性」を回復できるのかについて、真剣に考えていく必要があるだろう。 一般的に言えば、政府の再分配に対する公平性を確保するためには、より均等な負担に均等な給付を対応させることが原則である。経済格差が存在しても
1
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
処理を実行中です
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
