いつ、どこが、倒れるのか――。米国製造業の象徴である自動車産業が崩壊の危機に瀕している。サブプライム問題、ガソリン高騰、原材料高の“三重苦”を受け、出口の見えない苦境だ。 「1450万台から1500万台の間で収まってもらいたい」。7月25日、2009年3月期第1四半期(4〜6月期)の決算発表の席上、ホンダの近藤広一副社長は本音を漏らす。6月の米新車販売で唯一のプラス成長だった、ホンダから出た弱気の発言。それだけ米国の自動車市場は泥沼にはまっている。 長期的な好況を背景に成長し続けてきた米自動車市場も、05年の1744万台をピークに2年連続で減少。今年は当初の1600万台割れの予想から、1500万台割れが濃厚になってきた。中でも燃費の悪い大型車の売れ行き低迷が深刻だ。今年上半期(1〜6月期)を見ると、乗用車部門の前年同期比1・7%減に比べ、ライトトラック部門は同18・3%減。6月単月なら
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