なぜ「権力者」が一緒に働くと、パフォーマンスが低下するのか | 戦略｜DIAMOND ハーバード・ビジネス・レビュー
本稿では、「権力」と「協働能力」の関係を調べた、興味深い研究を紹介。大きな権力を持つリーダーたちが共同作業をすると、権力の低いグループよりも創造性と合意形成能力で劣るという結果が示された。 リーダーから成る集団が、その共通目標を達成できずに終わるのはよくあることだ。法案に合意できない国会議員たち。意義ある和平協定を実現できない国家首脳たち。会社の損害につながる意思決定を下す取締役会。権力を持つ面々が一緒に何かをやると、なぜこんなにも頻繁に失敗するのだろうか。 この問題がことさら悩ましい理由は、昔から、権力が個人のパフォーマンスをさまざまな形で向上させることが実証されてきたからだ。諸研究によれば、人が単独で作業をする時に「自分に権力・権限がある」と感じていると、情報をより効果的に処理し、思考が創造的になり、集中力が持続する。 権力が個人のパフォーマンスを向上させるのであれば、その延長でこう考
自分で考えるから変革が起きない--鍵は知的交配にあり
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます アクティブラーニングなど、教育や研修の新手法から組織改革のヒントを探る連載。今回は「知的交配」という取り組みを解説する。 高知県の農家商品が香港で大ヒット 高知県の山間で、お茶を作っている農家がある。味には自信があるというこのお茶は、全国的には全く知られていなかった。その農家の商品が、香港で発売と同時にヒット商品となり、続々とファンが増えつつあるという。 この農家はなぜ海外への進出をいきなり成功させたのか。鍵は「知的交配」にあった。 茶作り以外には何も知らないというこの農家が、海を超えた販路開拓に成功したのは、高知市役所が開催した「コラボセミナー」に参画したことがきっかけだ。 地方自治体が続々導入するコラボセミナー コラボセミナーとは、
ブライアン・イーノ＋アンダーワールドのカール・ハイド 共演アルバム『Someday World』から「The Satellites」が試聴可 - amass
ブライアン・イーノ（Brian Eno）とアンダーワールド（Underworld）のカール・ハイド（Karl Hyde）による共演アルバム『Someday World』から「The Satellites」が公開。試聴可。発売は日本で4月28日、英国で5月5日、米国で5月6日発売。国内盤はボーナストラック追加収録＋アーティスト本人によるライナーノーツ訳付。 Eno - Hyde名義の本作は全9曲入り。その全てがイーノとハイドの作曲および歌唱によるもので、イーノのロキシー・ミュージック時代からの盟友アンディ・マッケイや、シェウン・クティ作品をイーノと共にプロデュースしたジョン・レイノルズらがサポート・ミュージシャンとして参加。また共同プロデューサーとして22歳のフレッド・ギブソンが参加しています。なお、アルバムのアートワークはイーノが担当、ハイドによって撮影された写真を使用しています。 なお、
ホテルの“超個性派ルーム”が人気！ 相撲、男の隠れ家、ベッドに鯉!? - 日経トレンディネット
円安による外国人観光客の増加やアベノミクス効果で東京のホテルの稼働率が上がっているといわれるなか、女性を中心に人気を集めているのが、企業やデザイナーなどとコラボした「コンセプトルーム」だ。 星野リゾート（長野県軽井沢町）は全国4カ所の施設で、ノルウェー生まれのベビー用品ブランド「ストッケ」がトータルコーディネートした「ストッケルーム」を販売（2013年6月8日～2014年5月31日）。ほとんどのベビー用品がそろい、「子供連れでも最小限の荷物で泊まれる」「買う前にじっくり使い心地が試せる」と稼働率は好調だという。 これまでコンセプトルームは短期間の限定販売がほとんどだったが、ここに来て通常販売の客室として展開するホテルが登場している。2013年7月1日で創業10周年を迎えた「ロイヤルパーク汐留タワー」が2013年8月1日からスタートしたのが、10室のコンセプトルームからなる「ホテルライフスタ
時代は変わるんだぜ - Chikirinの日記
前回、「今どき事業戦略を立てる時、自社の強みは何かみたいなところから考え始めるなんて、もうそれだけで終わってるよね」と書きました。 でも、戦略考えるときに、自分の強みから考えるって王道じゃないの？ そういうフレームワークも習ったことあるよ、という人もたくさんいるでしょう。 じゃあなんでこういう話になっているかといえば、それは「時代が変わったら、答えも変わるのよ」って話です。 確かに昔なら、自社の強みから何を作るかねって考えるのもアリだったと思います。なぜなら「自社の強み」って、（自社にとっても他社にとっても）そうそう簡単には変えられないものだったから。いわば、固定的な条件だったんです。 たとえば、長年かけて培ってきたノウハウだったり、特許で守られた技術だったり、何年もかけて細かく調整＆改善してきたラインの行程だったり。 うちは持ってるけど、他社にはおいそれと真似できない、一朝一夕には作れな
『2022――これから10年、活躍できる人の条件』神田昌典
神田昌典（かんだ・まさのり） 上智大学外国語学部卒。大学3年次に外交官試験合格。4年次より外務省経済部に勤務。ペンシルバニア大学ウォートンスクール経営学修士取得後、米国家電メーカー日本代表を経てコンサルタントに。累計出版部数は200万部を超える。 歴史サイクルを俯瞰して時代の潮流を読み、商品のライフサイクルを表す成長カーブを会社の寿命にあてはめて、このままいくと2024年には会社はなくなると予言する。いま会社を支える40代、30代の中には同じ危機感をもつ人もいるだろう。 「15年前から僕の本を読んでくださっているいまの40代は、しっかりお金を稼ごう、そのお金で家族を幸せにしようという価値観で生きてきた。一方で、18年には自分たちの息子や娘のうち10人に1人が、お金に依存しない生活を送るようになります。日本人の年収がアジアの平均レベルまで下がり、200万円の年収で500万円の生活をしようとす
大学は起業家に必要なものが揃うスゴい土壌だ！自分次第で新たな展開が実現する正しい大学の使い方
新事業を中心に、日米の大企業・ベンチャー・投資家等のアドバイザーを務める。多摩大学（MBA）客員教授。Net Service Ventures、500 Startups、Founder Institute、始動Next Innovator、福岡県他の起業家メンター。BCG東京、米CSC、CSK/セガ・グループ大川会長付、投資育成会社General Atlantic日本代表などを経て、現在に至る。「エコシステム・マーケティング」など著書多数。訳書に『ザッポス伝説』（ダイヤモンド社））、連載に「インキュベーションの虚と実」「垣根を超える力」などがある。 インキュベーションの虚と実 今、アメリカでは“スタートアップ”と呼ばれる、ベンチャー企業が次々と生まれている。なぜなら、そうした勢いある起業家たちを育てる土壌が整っており、インキュベーターも多く、なにより、チャレンジを支援する仕組みが存在するか
「Amazon.co.jp」に「東急ハンズ」が出店 → ほぼ隙なしの無敵のオンラインショップ完成！
» 「Amazon.co.jp」に「東急ハンズ」が出店 → ほぼ隙なしの無敵のオンラインショップ完成！ 特集 大手通販サイトアマゾン（amazon.co.jp）に東急ハンズが出店しました。え？ 何を言ってるかわからないって？ だから、アマゾンにハンズが出店しました。え？ 説明になってないって？ だから～、通販サイト「ハンズネット」を運営する東急ハンズが、アマゾンのなかにストアを開設したんですって。 ただでさえ商品豊富なアマゾンで、ハンズネットの商品が買えてしまうのです。これでほぼ隙なしと言って良い、無敵のオンラインショップが完成ですよ。「アマゾン ＋ ハンズ」というおそるべき足し算、しかもオープンから三週間は送料無料キャンペーンですってよ！ 株式会社東急ハンズは、2012年9月18日にアマゾン内にストアをオープンしました。同社のリリースによると、独自に運営するハンズネットと同様の品揃えを用
産業連携ネットワークについて：農林水産省
農林漁業と他産業、消費者等の様々な知見の共有と創発によりイノベーションを促進する場として、産業連携ネットワークを創設しました。 産業連携ネットワークは、多様な産業等の連携により6次産業化の流れを加速化し、農林漁業の成長産業化を実現するため、農林水産業界に加え、産業界、金融、消費者、シンクタンク、研究等の多様かつ広範な関係者の知恵を結集し、相互に連携する場（プラットホーム）の役割を果たします。 平成23年12月に会員意向調査を行いました。（PDF：27KB） 平成24年1月31日に第1回幹事会を開催し、運営方針を決定しました。（PDF：15KB） 平成24年5月に第2回会員意向調査を行いました。 平成24年7月11日に第2回幹事会を開催しました。（PDF：14KB） 平成25年3月5日に第3回幹事会を開催しました。 （PDF：23KB） 24年度会員アンケート結果 （PDF：169KB） 平
コラム「産学官連携の効果的推進に向けて」
イノベーションのもとになるアイデアないし知識は、公式・非公式を問わず、人々の間での情報交換を通じて知的刺激を受けた者により生み出される。最初は研究者間での雑談にすぎない情報のやり取りであっても、開発、設計、試作と実用化段階に近づくにつれて、企業、大学、政府（および公的研究機関）の三者間を横断する形での情報交換、知的刺激の授受が多くなる。公共財的な技術知識はいわゆる「スピルオーバー効果」を有し、さまざまなルートを通じて外部に拡散して行き、場合によっては他者により模倣されることになってしまうことになりかねない。そこで、こうした外部経済効果を内部化する1つの方法として、チームを構成する産学官の関係者が連携することにより、効率的な研究開発を推進することが重要になるのである (注1)。 特に、現在、主流になってきているのは、バイオテクノロジーをはじめとするライフサイエンス（生命科学）、情報技術（in
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