離島の離島・馬毛島基地着工1年 国家プロジェクト、対岸の種子島の風景も激変 工事関係者向けプレハブの「仮設団地」、交通渋滞、道路沿いの資材置き場…島民ら困惑
離島の離島・馬毛島基地着工1年 国家プロジェクト、対岸の種子島の風景も激変 工事関係者向けプレハブの「仮設団地」、交通渋滞、道路沿いの資材置き場…島民ら困惑
好きなんですよ?私は 以前出していただいた昼間のクラブイベント(ファンイベントと呼んだほうが相応しいような雰囲気でしたが)で「生もの特有のスリル」とか「予期しないお客さんからの反応」を改めて浴びるほど感じて、自分の中のどっかのなんかが蘇ったような感触は確かにありました。アーわしまだそっち側の人間でいられるんだな、と。このときは8年ぶりに人前でDJとしてplayしました。若き日の私が感じた、「あ、DJこれおもしろいぞけっこうガチで実際やってみたいぞ……!!」っていうあのなんともいえないコーフンがそこにありました。 これを、誰かに伝えたくもあり、その入口としてやっぱりplayを見てもらって聴いてもらって、できたら踊ってもらって。何か感じるところがあって、いきなりDJ始めろとは言いません、ちょっとそういう音楽でも聴いてみようかなとか、それでも十分DJ冥利に尽きるところはあります。 話はがらりと
米国ではすでにネットからの音楽ダウンロード数がCDの売り上げ枚数を上回っており、「CD離れ」が進んでいるが、CNNのレポートによると、今度は「デジタルデータの購入」離れが進んでいるという。といっても音楽を聞くことが減っているのではなく、デジタルデータを「所有する」という行為がなくなりつつある、ということらしい(CNN、本家/.)。 音楽業界は1990年代後半の「Napster」の時代から激変してきた。5年前はリスナーたちは音楽CDを買うか、アルバムのダウンロードの間で選択する必要があった。しかし今は違う。「Pandora」や「Spotify」のような音楽ストリーミング・サービスが普及したことにより、選択肢は音楽をダウンロードすることか、オンラインでストリーミング再生するかどうかの違いになりつつある。 そしてCNNの学生へのインタビューによると、今ではダウンロードすることも減りつつあるという
AKBの総選挙? はっきりいってそんなもの俺にとってはクソ食らえだ、下の写真を見て欲しいこれはCDから「投票用紙」だけを取ったCDの成れの果てだ。大量にゴミとして捨てられているAKBのCD.... 音楽はずーっと音楽産業の戦略として消耗品として売られてきた。しかしこれを見るともはや消耗品ですらないってことだ。 もはや日本人にとって音楽はゴミ同然なんだ、と思った。 そしてこんなコンシューマを育てたのは日本の音楽産業そのものってこと これが日本の今のミリオンセラーである。これって、もはや何かが、おかしい、なんていうレベルではないもはや日本人にとって音楽は無用の長物に過ぎない、ということをこの現実は証明している。例え口先で「音楽は好き」なんていってもそれは大嘘で実は単にトレンドに乗り遅れないためのツールでしかない。この国には音楽文化なんか最初からない、ということだ。 音楽を心から好きな人はいるけ
大手CDショップHMVの渋谷店が閉店となりました。 www.nikkei.com この閉店の理由としては、やはりCDの売り上げが低下していることが一因としてあるでしょう。 CDが売れない、というのはここ数年、かなり聞かれています。しかし、その理由はその発言がなされる立場によって様々です。とりわけレコード会社など販売側の方からは、「P2Pなどでの違法ダウンロードが原因」という声が聞かれることがよくあります。それに対してネットでは「P2Pのせいにするな」とネットで反論されたりするのもお約束になりつつありますな。 音楽CDが売れない原因は何か CDを買うための動機の必要 放送によってなされていた受動的な音楽視聴 インターネットの普及と受動的音楽試聴時間の低下 インターネット時代における音楽を聴かせる(紹介する)方法 追記 音楽CDが売れない原因は何か さて、音楽CDの売り上げ減少は、本当にP2P
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P2Pとかその辺のお話 WinMXとかWinnyとか、日本ではろくな扱いを受けていないP2Pですが、海外ではけっこう真面目に議論されてるんですよというブログ。 以下の文章は、TorrentFreakの「Why Pirates Buy More Music and Music Labels Fail」という記事を翻訳したものである。 原典:TorrentFreak 原題:Why Pirates Buy More Music and Music Labels Fail 著者:Ernesto 日付:April 28, 2009 ライセンス:CC by-sa 一部の調査によれば、違法にが音楽をダウンロードする人々が、実際には合法的なチャネルを通じて、より多くの音楽を購入しているのだという。しかし、これはなぜだろうか?海賊たちが本当は気前が良いのか?それとも、衰退を続ける音楽産業の副産物に過ぎないの
日本音楽著作権協会(JASRAC)は4月28日、テレビ局など放送事業者と結ぶ「包括利用許諾」契約をめぐり、2月に公正取引委員会から受けた排除措置命令を不服とし、命令の取り消しを求める審判請求を申し立てた。 「排除措置命令は、著作権の本質や国内の著作権管理事業者が置かれている現状を理解しないまま市場に介入するものであり、大局的な目で見れば、権利者のみならず利用者の利益も害する」と公取委を批判している。 JASRACは、(1)音楽の著作物は基本的に代替性を欠く、(2)放送事業者が使用料の上乗せを避けるために楽曲の使用を避けるということは考えにくい、(3)包括契約は海外のほとんどの著作権管理団体で採用されている――といった理由を挙げて包括契約の正当性を主張している。 「排除措置命令という方法ではなく、公取委との協議を通じて実行可能な徴収方法を検討することが適当」とし、審判で公正な判断を求めていく
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