（ＣＮＮ） 地球から最も遠い宇宙空間を飛行する米航空宇宙局（ＮＡＳＡ）の探査機「ボイジャー１号」から、５カ月ぶりに解読可能なデータが地球に届いた。ＮＡＳＡのチームが試行錯誤を繰り返し、通信問題を引き起こした原因が１個のチップにあることを突き止めて、解決策を編み出した結果だった。 ボイジャー１号は現在、地球から２４０億キロメートル離れた宇宙空間を飛行中。打ち上げから４６年を経て、さまざまな不具合や老朽化の兆候が見えている。 今回の問題は２０２３年１１月に発生。飛行データシステムの遠隔測定モジュールから送られてくるデータが解読不可能になった。 ボイジャー１号の飛行データシステムは、現在の健康状態を表す工学データを科学計器の情報と組み合わせて収集している。地球上の管制室はそのデータを、０と１で構成される２進コードで受信する。 ところが１１月以来、この飛行データシステムがループ状態に陥り、無線信号

（ＣＮＮ） 今年の春は、１０年以上も土の中にいたセミが何十億匹も同時にはい出す大発生が予想される。樹上で大きな声で鳴き、メスを呼び寄せるオスのセミ。ところが中には病菌に体を乗っ取られ、ゾンビのように操られて菌をまき散らすセミもいる。 この病菌はセミの生殖器を破壊して腹部を病菌の胞子に入れ替え、そのセミを操って盛んに交尾させる。こうして「死のソルトシェイカー」（研究者）と化したセミがさらに病菌をまき散らす現象は、まるでホラー映画そのものだ。しかしこの病菌「マッソスポラ」に関する限り、「事実の方がＳＦよりもはるかに奇異」だと米コネティカット大学のジョン・クーリー准教授は解説する。 周期ゼミは木の枝で産卵し、孵化（ふか）した幼虫は地面に落ちて土にもぐる。種によって１３～１７年間、樹液を吸いながら地中で過ごし、成虫になる日が近づくとはい出してくる。しかし、マッソスポラに感染するのが土にもぐる時なの

ロンドン（ＣＮＮ） 英国の動物園が、ひわいな言葉の悪態を連発するオウム集団のリハビリのため、アダルト鳥園と化す危険を冒して新たな計画を採用した。 リハビリの対象は、イングランド東部リンカンシャーの動物園に寄贈されたオウム目のヨウム８羽。このうち５羽は２０２０年、下品な言葉を直すために群れから切り離して隔離されていた。 しかし動物園は２３日からこのアプローチを変え、隔離していた５羽を、新たに寄贈された口汚い「エリック」「キャプテン」「シーラ」の３羽と一緒に群れへ戻すことにした。 「彼らを移動させる際に箱から出てきた言葉は衝撃的で、本当にひどかった。普通のののしり言葉ではない、正真正銘の放送禁止用語だった」。同園のスティーブ・ニコルズさんはＣＮＮにそう語る。「我々はものすごく下品で口汚いオ８羽のヨウムを、暴言を吐かない９２羽と一緒にする」 もしもこの作戦がうまくいけば、８羽のヨウムは群れの仲間

食べ物を求めて容器を差し出す子どもら＝２０２３年１２月３１日、パレスチナ自治区ガザ地区ラファ/Rizek Abdeljawad/Xinhua/Getty Images （ＣＮＮ） 国連の緊急援助調整官を務めるグリフィス事務次長（人道問題担当）は１５日、ＣＮＮとのインタビューで、パレスチナ自治区ガザ地区が「ものすごい速さ」で飢饉（ききん）に襲われ、数十万人の住民が食料不足に苦しんでいると警告した。 グリフィス氏はこの中で、国連機関が餓死の危険性を指摘するガザ住民４０万人のうち、大多数は単に危険性があるだけでなく、実際に飢餓状態に陥っていると強調。軍事衝突が飢えを招くペースの速さに懸念を示した。 ガザ南部の境界から搬入される支援物資の流れは遅い。国連人道問題調整事務所（ＯＣＨＡ）は先週、ガザ北部に必要不可欠な物資を搬入する計画がイスラエルに拒否されたと発表した。これに対してイスラエルは、国連パ

（ＣＮＮ） ハイキングやビーチでリラックスしようとした時に蚊に悩まされた経験がある人なら、たった一匹の小さな害虫が休暇に大きな影響を及ぼし得ることを痛感しているだろう。 蚊は単なる厄介者ではなく、マラリア、デング熱、ジカ熱といった病気の媒介者として、より深刻な健康リスクをもたらす可能性がある。高級リゾート施設を展開するソネバグループがモルディブ・クンフナドゥ島で手掛ける「ソネバフシ」では、こうした蚊の駆除に何年も取り組んできた。 ここで見いだされた最も効果的な解決策によって、蚊は劇的に減少。島の熱帯植物や生物の繁栄にもつながったという。 ソネバは、環境に優しい誘引剤を利用した蚊取り器の開発を行うドイツのバイオジェンツと提携している。ソネバの社会・環境意識部門でディレクターを務めるアーンフィン・オインズ氏は「我々は化学物質を使用せずに蚊を駆除する方法をずっと模索していた」と述べている。 この

遊泳客は、海岸近くに現れたマッコウクジラの近くを泳いだり、クジラに触れたりするなどしていた/Jeffrey Krause via Reuters シドニー（ＣＮＮ） オーストラリア西部の海岸にマッコウクジラが座礁しているのが見つかり、当局はこのクジラが１２日に死んだことを確認した。 クジラは体長１５メートル。西オーストラリア州公園野生生物局は、砂州を離れて海へ泳ぎ出したクジラが、現地時間の１２日午前に死んだと発表した。 同局の専門家はこのクジラについて「動きが相当遅く、わずか２００～３００メートル泳いだところで止まったように見えた。呼吸の状態から、終わりに近づいていることが分かった」と説明している。 クジラは９日、同州の州都パース近郊にあるロッキンガムビーチに姿を見せ、遊泳客が近くで泳いだり触れたり一緒に写真を撮ったりしていた。 しかし海洋生物の専門家は１１日、このクジラは９日に姿を見せた

（ＣＮＮ） 多くの血が流れた軍事クーデターから約３年。東南アジアの国ミャンマーの軍事政権は全土で複数の前線の戦闘を強いられる中、権力の座に過去最大の脅威が迫っている。 ここ数週間、影響力を持つ民族武装組織が抵抗勢力に加わり、かつて見られなかった協力体制のもとで新たに大規模な反転攻勢が展開されている。国民からの不信感が根強い軍事政権は、国境の戦略的要衝や主要な軍事拠点、重要な交易ルートを過去に例を見ないほどの規模で失い、戦闘能力の限界を露呈していると専門家は言う。 「今現在、軍事政権は崩壊する動きをみせている。それもひとえに、この広範な活動が全土で起きているためだ」と語るのは、ミャンマー専門家マシュー・アノールド氏だ。 今は「軍の存亡がかかった時期」だと言う同氏は、抵抗勢力が「打倒軍事政権という根本的な目標を掲げ、主要な町の奪還に注力している」と語る。 「１０２７作戦」と名付けられた反転攻勢

買い物をするイスラム教徒の女性＝フランス・ナンテール/Romuald Meigneux/SIPA/Shutterstock （ＣＮＮ） フランスのアタル教育相は２７日、イスラム教徒の女性が全身を覆う衣装「アバヤ」について、来月始まる新学期以降、学校での着用を禁止すると発表した。 アタル氏は仏民放ＴＦ１とのインタビューで、フランスの学校は政教分離をはじめとする確固とした価値観や原則に基づいていると強調。「学校という枠組みでみた政教分離原則は、極めて明白だというのが私の考えだ」と述べ、教室に入った時に生徒を見ただけで宗教が特定されるべきではないと主張した。 これに対して野党からは、新たな反イスラム政策として非難し、国家の分裂をあおるばかりだと懸念する声が上がった。政教分離の原則が、反イスラム主義の正当化に利用されているとの見方もある。 アタル氏はインタビューで、イスラム教徒の女性が髪を隠す布「

イタリアのメディアが、観光地の飲食店などでの便乗値上げやぼったくりを報じている/Stefano Montesi/Corbis/Getty Images ローマ（ＣＮＮ） ２０２３年夏のイタリア旅行は史上最も高くつくかもしれない。観光地の飲食店などで便乗値上げやぼったくりが相次ぎ、外国人観光客にも国内からの観光客にも影響が出ている。 例えばコモ湖を訪れたカップルは、サンドイッチを半分にカットする代金として２ユーロ（約３００円）を請求された。ローマの海沿いの街オスティアでは、若い母親が子どもの哺乳瓶を電子レンジで温めてもらうために２ユーロを支払った。 サルディニアのホテルでコーヒー２杯と飲料水の小さなボトル２本に６０ユーロ（約９５００円）を支払ったという観光客もいる。ただ、経営者はＣＮＮの取材に対し、料金は明記してあり、主に港を見晴らす眺めの良さの対価だと説明している。 北部ポルトフィーノ近郊

（ＣＮＮ） 米国のイエレン財務長官は２７日、米国などの西側諸国から幅広い経済制裁を科されているロシア経済について、外国からの投資を失い、外貨準備や緊急時に備えた財源を減らす中で、時間とともに弱体化するとの見通しを示した。 ウクライナを電撃訪問したイエレン氏はＣＮＮの取材に対し、「我々は時間の経過とともに、ロシアの経済的な軌道に損失が増えていくのを目撃するだろう」と述べた。イエレン氏は、ウクライナに対する攻撃で損なわれた軍備を補充する能力も大きく損なわれていると語った。 米諜報（ちょうほう）部門の最近の情報は、中国がロシアの経済や戦争に対する支援の強化を検討していることを示している。その中には、ドローン（無人航空機）や弾薬の供給が含まれる。 イエレン氏は、そうした行動が「厳しい」結果をもたらす可能性があると述べた。 イエレン氏は「この戦争を遂行するための軍備へのアクセスをロシアから剥脱（はく

プーチン大統領が核兵器の「先制不使用」の方針を正式変更する可能性を示唆した/Contributor/Getty Images （ＣＮＮ） ロシアのプーチン大統領は１０日までに、紛争において核兵器を先制使用しないという軍事ドクトリンを正式変更する可能性を示唆した。プーチン氏のこうした発言は今週２度目。 プーチン氏はキルギスの首都ビシュケクで行った記者会見で、米国の戦略には「予防的攻撃」の方針があり、文書に明記されていると主張。一方、ロシアは予防的攻撃を採用しておらず、自国の戦略の中で報復攻撃の方針を明示していると述べた。 ロシアが自国に向かう核ミサイルの発射を確認し、その直後に報復したとしても、敵の弾頭がロシア領に着弾する事態は避けられないとも指摘した。 さらに、米国の政策では敵の報復能力を除去する「武装解除的」核攻撃の可能性を排除していないが、ロシアのドクトリンでは核兵器使用を最後の手段と

「３分半で完成」との宣伝文句は偽りだとして訴訟が起きたカップ入りマカロニ＆チーズ/Richard B. Levine/Levine Roberts/Zuma Press （ＣＮＮ）  電子レンジで調理するカップ入りのマカロニ＆チーズについて、「３分半で完成」とうたった宣伝は偽りだとして、米フロリダ州の女性がメーカーを相手取り、５００万ドル（約６億９０００万円）の損害賠償を求める訴訟を起こした。 原告のアマンダ・ラミレスさんは、米食品大手のクラフト・ハインツ・フードが販売する「Velveeta」シリーズのシェル＆チーズについて、食べるまでの準備に宣伝よりも長い時間がかかると訴えている。 訴訟は今月１８日、フロリダ州南部地区の米連邦地裁に起こされた。 訴状の中で原告側は、３分半で完成という同製品の説明について、「虚偽であり誤解を招く」と主張。電子レンジで３分半という加熱時間には、準備に必要な他

収監中のロシア反政権派指導者、アレクセイ・ナバリヌイ氏が米紙に寄稿した/Andrey Rudakov/Bloomberg/Getty Images （ＣＮＮ） 収監中のロシア反政権派指導者、アレクセイ・ナバリヌイ氏は、自国が「帝国主義的な独裁体制の堂々巡り」を回避する唯一の方法として議会制民主主義の採用を挙げた。 米紙ワシントン・ポストへの寄稿で述べた。その中でナバリヌイ氏は、西側諸国がウクライナの独立の重要性を主張するのは当然であり、ロシアを阻止してウクライナでの戦争に勝たせまいとしているのも正当な行動だとした。 一方で西側は、戦闘が停止した際のロシアの姿についても考え始めなくてはならないと指摘。「ロシアとその政府が自然と、強制されなくても戦争を始めたがらないような戦略をとるべきだ。彼らが戦争に引き付けられることがあってはならない」と述べた。 その上で、戦後ロシアの問題こそが平和を追求す

Ｇ７サミットで顔を合わせた各国首脳と、ビデオを通じて参加したゼレンスキー大統領/Tobias Schwarz/AFP/Getty Images ニューヨーク（ＣＮＮ Ｂｕｓｉｎｅｓｓ） ウクライナで続く戦争を巡り、米ホワイトハウス当局者はウクライナがここ４カ月で失った領土をすべて奪還できるという確信を失いつつあることが分かった。複数の米当局者がＣＮＮに明らかにした。米国やその同盟国が供与予定のより高性能な重兵器をもってしても、全領土の奪還は難しいとの見方だという。 バイデン大統領の側近の間では、ゼレンスキー大統領はウクライナの領土が不可逆的に縮小する可能性を視野に「勝利」の定義を変更すべきかどうか、どのようなやり方での変更が望ましいかについて内部協議が始まっている。 米当局者はＣＮＮに対し、こうしたより悲観的な分析は米国が戦争終結のためにウクライナに圧力をかけ、ロシアへの領土割譲を迫ること

（ＣＮＮ） ウクライナ国防省情報総局は１１日までに、ロシアはあと１年は「現在のペースで」戦争を継続できるとの見方を示し、前線のウクライナ軍が火力で大きく劣勢に立たされている状況に警鐘を鳴らした。 国防省情報総局はＳＮＳのテレグラムで「クレムリン（ロシア大統領府）指導部は欧米に制裁解除を迫るため、おそらく当面は戦争を凍結しようとするだろうが、その後は侵略を続けるとみられる」と指摘。「ロシアの経済力があればあと１年は現在のペースで戦争を継続できるだろう」と述べた。 この内容は情報総局のバディム・スキビツキー氏が英紙ガーディアンとのインタビューで語ったもので、同局が配信した。 スビツキー氏は「ウクライナの火砲１門に対し、ロシアは１０～１５門を保有する」「従って、全ては欧米のパートナー国が今後どのような兵器を我々に供与するかにかかっている」と訴えた。 ただ、ロシアの現代的な兵器は数が尽きつつあると

（ＣＮＮ） 米国防総省高官は１１日、ロシア軍の侵攻に対するウクライナ軍の抗戦について残存している空軍戦力の活用方法などで非常に創意に富んだ戦術をこれまで見せつけていると評価した。 同国空軍の出動可能な戦闘機は残り約５６機。侵攻前に保持していた固定翼の戦力の約８０％に減じた。ただ、これら戦闘機に大きく頼ってはおらず、ドローン（無人機）や地対空ミサイルを使い回してロシア空軍機に効果的に立ち向かっているとした。 戦闘機の出撃回数はウクライナ軍が１日あたり約５～１０回。ロシア軍は約２００回となっている。 使える手段を非常に創造的に駆使しており、ロシアの空軍力への優れた防御力を示していると指摘。安価に調達でき、レーダーに捕捉（ほそく）出来ない高度の飛行が可能なドローンをうまく活用しているとした。 機転が利く戦術でもあり、特にロシア軍の地上部隊に対して大きな戦果が出ているとした。 地対空ミサイルの攻撃

（ＣＮＮ） トルコのチャブシオール外相は２８日夜、閣議後に記者団に対し、黒海の沿岸国かどうかを問わず、トルコはすべての国に対して軍艦の海峡通過を認めないと警告すると述べた。国営アナトリア通信が伝えた。 チャブシオール氏は前日、トルコはロシアによる侵攻を戦争と認識すると発表していた。これによりトルコは黒海、マルマラ海、エーゲ海を結ぶ諸海峡に一定の管理権を得ることになる。 チャブシオール氏は「（戦争開始以降）今日まで、海峡通過の要請はない」としたうえで、「ロシアからこれまで、必要があればモントルー（条約）の実施をするかとの問い合わせがあった」と明らかにし、適用する旨を伝えていたと語った。 さらに「トルコは戦争の当事者ではないが、交戦国の船の海峡通過を認めない権限がある。軍艦が黒海の基地に戻るところであれば、その通行は阻止されない」とも説明した。 １９３６年に締結されたモントルー条約は、トルコが

米小売り大手ウォルマートが、米国内の従業員を対象とした新型コロナウイルス感染対策のマスク着用義務を緩和する/Etienne Laurent/EPA-EFE/Shutterstock ニューヨーク（ＣＮＮ） 米小売り大手ウォルマートはこのほど、米国内の従業員を対象とした新型コロナウイルス感染対策のマスク着用義務を緩和すると発表した。 米紙ウォールストリート・ジャーナルが最初に報じ、ＣＮＮ Ｂｕｓｉｎｅｓｓが１１日付の社内メモを入手した。 それによると、新型コロナワクチンの接種を完了した従業員は今後、州政府などが義務付けている場合を除き、マスク着用を求められない。ただしワクチン未接種の従業員や、薬局など医療関連部門のスタッフには、引き続き着用を義務付ける。 コロナ感染者に認めていた有給扱いの追加病気休暇は、州政府などの規定がない限り３月末に廃止する。 さらに毎日の健康チェックについても、州当局

（ＣＮＮ） 米ネバダ州ラスベガスのカジノを訪れた観光客が、スロットマシンで大当たりを出しながら、マシンの故障のためにその事実を知らないまま帰宅してしまう出来事があり、同州ゲーム管理委員会はこのほど、約２３万ドル（約２６００万円）を獲得した男性を探し当てたと発表した。 当局が探し当てた男性はアリゾナ州のロバート・テイラーさん。１月８日にカジノのスロットマシンで大当たりを出しながら、通信エラーが原因で、テイラーさんにもカジノの担当者にも、当選が通知されなかった。 担当者がエラーに気づいた時点では、既に男性の身元が特定できなくなっていた。このためゲーム委員会は男性に賞金を届けようと、徹底捜索に乗り出した。 複数のカジノの防犯カメラの映像を確認したり、目撃者から話を聞いたり、買い物の電子記録を調べたり、ネバダ州運輸局とライドシェア企業が提供するライドシェアのデータ分析まで行った結果、大当たりを出し