なぜMARCHの学生は、大学に入ったら東大生より勉強しなければならないのか - ガ島通信
4月半ばを過ぎ、大学1年生の皆さんもそろそろ最初の緊張感が失われ、アルバイトも始まり、サークルなどで先輩から「勉強なんてしなくていいよ」と囁かれる頃です。ですが、自分がなりたい職業や担いたい社会的な役割があるとしたら、大学の研究に真面目に取り組んで下さい。 メディア企業を希望する学生は、まずこちらを読んでください→いまどきメディアへの憧れだけでメディア社会学科を志望している時点で死亡フラグが立っている - ガ島通信 まず、法政の1年生向けのガイダンスに使う図を紹介します。 日々の努力は、時がたてばものすごい差として現れます。トップ校（東大・早慶など）の学生と、法政のようなMARCHレベルの学生と異なるのは子供の頃から積み重ねてきた勉強の努力差であり、入学時点で既に差がついています。 法政の学生がこれまでの努力を続けても、トップ校の学生とは差が広がる一方なのです。大学での学びをやめてしまえば
京大の入試問題漏洩の背景がネットの闇と若者の劣化という筋書きに絶句する - ガ島通信
京都大学などで入試問題が「ヤフー知恵袋」に投稿された問題で容疑者が逮捕されました。発覚時から、いくつかのマスメディアの記者からコメントを求められましたがいずれもお断りしています。その理由は質問があまりに的外れだからです。 「ネットがカンニングを助長した可能性は」や「どのような手口が考えられますか」というもの。容疑者逮捕後には「若者が簡単に知恵袋のようなサービスで大学入試問題まで聞いてしまっています。大学のレポートではネットからコピーをしたり、検索エンジンを使って簡単に書いてしまうという安易な学生がいることについてお聞かせ願えませんか」というものもありました。 若者の安易なネット利用と知の劣化があるというストーリーで背景や動機を探る記事を書いているな。新聞社で事件記者をやっていたので記者の意図はだいたい推測できます。ネットを悪者にするのは想定内ですが、まさか知恵袋への投稿から、ネットコピペや
ジャーナリズムの自殺、民主党の「公約」破り・記者クラブ開放問題を書かない既存メディア - ガ島通信
インターネットでは話題ですが、新聞やテレビ（CSは別）を見ているだけの人は、ほとんど知ることがないだろう、むしろ誤解されて理解されるだろうと思われるのが、政権発足でいきなりの「公約」破りとなった記者クラブ開放問題です。民主党の鳩山由紀夫代表が、以前の記者会見で「私が政権を取って官邸に入った場合、上杉さんにもオープンでございますので、どうぞお入りいただきたい」などと話していたにも関わらず、一部雑誌記者を除き、結局フリージャーナリストやネットメディアには開放されませんでした。 しかし、既存メディアの手にかかると「雑誌記者ら初めて参加 民主が首相会見オープン化」（共同通信）となってしまいます… 鳩山由紀夫首相が16日に官邸で行った就任記者会見に、初めて雑誌記者らが参加した。民主党側が「よりオープンな会見を行いたい」と申し入れ、内閣記者会も受け入れた。 一方、ネットでは、「新聞が書かない民主党の「
草彅さん報道に見るマスメディアの病理 - ガ島通信
SMAP草磲さんの報道には、さまざまなところから疑問の声が上がっています。最も問題なのは、警察の手法をチェックして、疑問を投げかけるのがジャーナリズムの役割のひとつにもかかわらず、発表を鵜呑みに「無責任」に騒いでことにあります。 全裸で意味不明の言葉を発していれば現行犯逮捕は仕方がないところはありますが、問題はその後の家宅捜索です。薬物使用を疑うのは捜査当局としては当然でしょうが、尿検査を行った後でも捜索の判断はできます。草磲さんは警察署に捕まっているので、証拠隠滅の可能性も少ない。にもかからずマスメディアのカメラと記者を引き連れて家宅捜索をしたのはパフォーマンスでしょう（もし、捜索で薬が出たら各社が生中継をするだろうし、劇的な効果が見込める）。続報と絵がほしいマスメディアにとってもありがたかったはずです。 この家宅捜索への反応を各社がどう伝えているか。例えば、毎日新聞は、草なぎ容疑者：「
ネット無料文化は終わるのか「情報革命バブルの崩壊」山本一郎 - ガ島通信
切込隊長の新刊「情報革命バブルの崩壊」。帯には「ネット社会」「ネット広告」は泡（バブル）だった！、近未来予測「ネット無料文化は終わる」の緑の文字。第一章「本当に、新聞はネットに読者を奪われたのか？」、第二章「ネット空間はいつから貧民の楽園に成り下がってしまったのか？」というタイトルを見て、読まないわけにはいきません。 「そもそも新聞は読まれていたのか」という問題意識は、私が若者紙面のリニューアル（参考・「若者の新聞離れ」徳島新聞で試みた「若者のコミュニケーションの中心」目指す紙面改革）をしたときと同じですし、「再販制度維持には熱心なのに、ネットに（記事を）ばら撒きしていて収益が回復するはずがない」「記事の編成そのものに課題がある」「論調は読者からすれば興味がない」「新聞関係者は構造不況業種と認めたがらない」「新聞社は読者の顔を知らない」などは、実感としても同意できるものです。 2005年に
毎日新聞の誤報、ミスよりも深刻な社会部的な取材手法 - ガ島通信
毎日新聞が、元厚生事務次官宅の襲撃事件で「ウィキペディアに犯行を示唆する書き込みがあったことが分かった」と報じたのが間違いであったことがネットユーザーに指摘され、お詫びを出す事態になっています。 【元次官襲撃事件】 毎日新聞、「Wikipediaに犯行予告」と誤報→各テレビ局も釣られて報道（痛いニュース） おわび：「ネットに犯行示唆？」の記事について（毎日JP） どうやら記者が単にウィキペディアの時間設定を知らなかったという凡ミスのようですが、「ネット君臨」「WaiWai」と連続してネットで痛い目に合っているにもかかわらず、ネットへの理解が進まないことに呆れます。新聞社における記事の流れは、記者→デスク→整理部・校閲部という感じで進みますが、年齢を考えてもデスクや校閲者が記者よりネットに詳しいということは考えにくく、仕組みを作っておかないとまた間違いが起きるでしょう（最近、J-CASTニュ
ベンチャー企業における広報リスク、ミクシィ「利用規約改定」騒動と株下落 - ガ島通信
ミクシィ(mixi)の利用規約改定が騒動となり、ミクシィ側が意図を説明する事態となっています。 「mixi日記、無断書籍化はしない」―規約改定の意図をミクシィが説明（ITmedia） ITmediaの記事でもリンクされていますが、著作権の問題はライブドアやgooブログでも過去にトラブルになったことがあり、サービス提供社としてはこのような事態が起きることは想定すべきでした。また、ミクシィはPC版トップページのデザイン変更でもユーザーから批判されており、ユーザー軽視ともいえる運営が続いています。 今回の騒動は説明をしっかりしていればある程度理解が得られたと思われますが、以前からミクシィなどのネット企業の広報対応については、下記の記事も含めいろいろなところで問題があると言い続けてきましたので、騒動は起こるべきして起きたという印象です。 携帯フィルタリング「強制反対派」に支持が集まらない理由（日経
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