転職で感じたこと
従業員500人程度の中小エネルギー会社 人事課長→従業員1万人超のSI企業（NECとかNTTとかそのへん）人事職（非管理職）に転職して一年ほど経過したのでその雑記。あんまり増田で人事の転職見たことないな？ 自分の事日東駒専どこかの文系卒。妻あり、子供はいない。34歳 それなりに要領がいい方だとは思うが、お世辞にも能力が高くはない。英語力も皆無。（TOEICは受けさせられて300ぐらい） 前職に入社するための就職活動～転職に至るまで氷河期と言われる2012卒だったのに加え、自分が就職活動に対してやる気がなかった（4年から就活開始したあたりでお察し）が、4年時、中小企業の秋採用になんとか入社。しばらく営業職として全国を転々としていたが、途中で人事に異動。 採用・教育・給与以外の人事業務を実施（評価とか異動とか個別人事対応とか）し、30歳で人事課長に昇進。 30歳で課長というと一般的には早いのだ
人事制度ハンドブック - kaneda blog
2022年5月6日 人事制度 人事制度ハンドブック 22年1月から開始したブログ。 人事制度の設計・運用に関する記事のまとめです。 今後、人事制度を設計する際のハンドブックとして、随時更新していきます。 ■書籍：スタートアップのための人事制度の作り方 ■ブログ本体：https://kaneda3.com/ Pickup スタートアップにおける組織づくりの鉄則 今年、何パーセント昇給しましたか？(昇給率の話) 「売上が上がらないことよりも、人が辞める方がつらい」という本音 人事制度を使って、入社時に「期待」を伝える方法 等級の中に「サブグレード」をつくってはいけない 等級制度と評価制度の違い 降格・降給は、「カルチャー」である 【スライド公開】スタートアップにおける等級別の報酬レンジ 報酬水準に関する公開資料_ver5.0 昇格に、メリットはあるのか？ 急成長できるスタートアップの組織文化と
「成果を出せば評価される」という考えが不幸の始まり 人事評価制度に不満の声が出る、必然の理由
人気シリーズ『図解 人材マネジメント入門』や『図解 組織開発入門』の著者であり、企業の人材マネジメントを支援する株式会社壺中天の坪谷邦生氏が、MBO（目標管理）をテーマとした新刊の発行にあたり、各界のエキスパートと対談を行います。第3回の後編は『最高の結果を出すKPIマネジメント』の著者である中尾隆一郎氏と、人事評価制度に不満が出やすい理由や、ハイパフォーマーを育てるマネジメント手法について語りました。 「成果を出せば評価される」という考えが不幸の始まり 坪谷邦生氏（以下、坪谷）：私はもともと人事制度のコンサルタントなので、KPIマネジメントと評価・報酬との紐づけが気になるんです。メールで「密結合ではなく、疎結合にしたほうがうまくいく」と教えていただいたのですが、もう少し詳しく聞かせていただけますか？ 中尾隆一郎氏（以下、中尾）：普通の人は、成果を出したら評価をされて、給料が上がって、昇進
とある人事部長の後悔を聞いてほしい２
※字数制限に引っかかったので１と２に分けています。 事案４ 顔も知らない、新入社員になるはずだった人達 一番の後悔だ。このことがなければ今回の記事を書くこともなかった。 あなたの会社でも、採用候補者に対して身元調査を実施することがあるかもしれない。私の会社ではそうだった。 私が勤めていた会社というのは、普通の会社よりも多くのことを調べることができた。 例えば、戸籍だ。採用者の本籍がどこで、家族はこういう名前の人で～といった情報について、グーグル感覚で調べられる部署がある。 病歴もわかる。社内のシステムには、この人がこの病院にかかって、こんな病気で、医療費はこれだけで、自立支援を受けているから医療費は１割負担で～といった情報が入っている。 限定的な範囲に留まるが、犯罪歴もわかる。 さて、採用内定を出す段階になると、採用候補者に対して上記の調査を実施する。担当部署に行って、個人情報の照会履歴ノ
テレワーク 働きぶりの“見える化” 導入広がる 新型コロナ | NHKニュース
新型コロナウイルスの感染拡大を受け、テレワークを導入する企業が増える中、会社にいないため、働きぶりを直接、見ることができない社員の勤務時間や勤務状況を管理するシステムの導入が広がっています。 都内のＩＴ関連企業「アイエンター」は、先月から230人の全社員を対象にテレワークを導入しました。テレワークを導入する多くの企業が悩むのが、社員が自宅で本当に働いているのか、仕事が滞りなく順調に進んでいるのか、働きすぎになっていないか、見えなくなることです。 この企業がテレワークを始める時に導入したのが、パソコンのクリック一つで勤務時間が管理できるシステムです。パソコンのデスクトップ上に、「着席」「退席」というボタンがあり、テレワークを行う社員が業務の開始時と終了時にそれぞれクリックするだけで、自動で日々の勤務時間を管理してくれます。 また、昼食などで休憩に入るときも、そのつど、「退席」と「着席」のボタ
「残業代を減らして喜んでいる経営者は愚かだ」
「仕事量は減らないのに、会社からの“強制時短”は厳しくなる一方。残業代が減るだけで、一体何の得があるのか」――。「働き方改革」に関しては、まだ“懐疑派”の方が多いのが現実かもしれない。そうした中、カルビーは働き方改革に先進的に取り組み、8期連続の増収増益を果たしている。その旗振り役で、会長兼CEOの松本晃さんに、社員も納得する「働き方改革成功の秘訣」を聞いた。 （聞き手＝藤原達矢／写真＝稲垣純也） 「働き方改革」が浸透しない理由 何のために「働き方改革」を行うのか、疑問を感じている人も多いようです。 働き方を変える目的がはっきりしていないからでしょう。そこが明確にならないと人は動きません。なぜ「働き方改革」を進めるかといえば、一言で言うと今より「成果を上げるため」。ひいては「社員が豊かになるため」のはずです。 にもかかわらず、働き方改革の目的を明確にしないまま、残業時間の削減ばかりに議論が
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