インテリジェンスが運営する転職サービス「doda」は6月6日、恒例の「doda転職人気企業ランキング2016」を発表した。ビジネスパーソン約5000人に「もし転職するなら、どの企業に転職したい?」とアンケートし、回答を集計した。 栄えある1位には、グーグルが2年ぶりの返り咲き。昨年トップのトヨタ自動車は2位となった。3位は昨年同様、ソニーが根強い人気を示した。 トップ10では、品川から二子玉川への本社オフィス移転を果たした楽天が6位に急上昇。デジタルマーケティング領域で存在感を増す電通が10位に食い込んだ。 東芝が暴落。三菱商事や日航、日立製作所も順位落とす 人気トップ10の企業は、以下の通り(カッコ内は対昨年比)。 1.グーグル(↑1) 2.トヨタ自動車(↓1) 3.ソニー(±0) 4.全日本空輸(±0) 5.アップル・ジャパン(↑1) 6.楽天(↑5) 7.本田技研工業(±0) 8.資
2016年06月07日 日本の産業分類別年収/労働時間ヒートマップ Tweet 厚生労働省は毎年産業分類別に賃金や労働時間の調査を行っている。10名以上の従業員を抱える5万余の民間事業所に対する調査をまとめたものであり、最新の調査結果は今年2月に公表された平成27年賃金構造基本統計調査だ。 そこで同調査にもとづき、産業分類別の年収、月間労働時間をヒートマップにしてみた。男性・女性の降順にソートしたバージョンも用意しているのでそちらも見て欲しい。サムネイルをみるだけで、男女に厳然とした差があることが一目瞭然だ。 産業分類別年収テーブル(男性ソート版・女性ソート版) 産業分類別月間労働時間テーブル(男性ソート版・女性ソート版) 産業別明細票 さらに産業分類ごとに調査結果を確認できる検索フォームも用意した。上部のプルダウンメニューを選択することで、所望の産業の給与/労働時間テーブルを参照すること
厚生労働省が31日午前に発表した4月の有効求人倍率(季節調整値)は前月比0・04ポイント増の1・34倍で、1991年11月以来、24年5か月ぶりの高水準となった。 都道府県(就業地別)ごとの統計を取り始めた2005年2月以降、初めて全47都道府県がそろって1倍を上回り、仕事を探している人より求人数が多くなった。厚労省は「都市部だけでなく地方でも雇用情勢が改善している」と分析している。 都道府県別の有効求人倍率は、求人票を受理したハローワークごとの「受理地別」と、実際に仕事をする「就業地別」の2種類がある。今回、全47都道府県が1倍を上回ったのは、実態をより反映する就業地別の統計だ。3月まで沖縄だけが1倍未満の状態が続いていた。都道府県別に見ると、福井(1・94倍)、富山(1・82倍)、岐阜(1・80倍)の順に高く、沖縄(1・01倍)、高知(1・03倍)、鹿児島(1・05倍)で低かった。
サービス終了のお知らせ SankeiBizは、2022年12月26日をもちましてサービスを終了させていただきました。長らくのご愛読、誠にありがとうございました。 産経デジタルがお送りする経済ニュースは「iza! 経済ニュース」でお楽しみください。 このページは5秒後に「iza!経済ニュース」(https://www.iza.ne.jp/economy/)に転送されます。 ページが切り替わらない場合は以下のボタンから「iza! 経済ニュース」へ移動をお願いします。 iza! 経済ニュースへ
「何かクスリでもやってるの」と言われた人も 転職希望者に面接を受けて、この会社には入社したくないと思ったことがあるか聞くと、84%が「ある」と回答し、約5人に4人が「ブラック面接」の経験者であることがわかった。 同社は「企業側が中途採用を強化しており、人事担当者も忙しい状況となっている。また面接のプロではない現場のリーダーや管理職が面接に当たるケースも多く、ふだんの仕事のまま面接対応をしてしまったり、人事と現場の意向のずれが面接態度に表れていたりするのではないか」と分析している。 ブラック面接の具体的な事例をみると、面接官のマナーに関しては、「肘をついたり、のけ反ったりしながら話す面接官の方がいて印象が良くなかった。その方の下で働きたいとは思わなかったです」など。面接官の態度・言動に関しては、「うまく答えられず落ち着かないでいると『何かクスリでもやってるの』など言われた」などの事例が挙げら
インテリジェンスは5月23日、転職理由に関する調査の結果を発表した。同調査は2015年10月~2016年3月、対象に期間中に同社サイト「DODA」に登録した転職希望者のうち約3万人。 転職理由ランキングの結果、同調査7回連続で「ほかにやりたい仕事がある」(12.2%)がトップとなった。次いで2位は「会社の将来性が不安」(9.4%)、3位は「給与に不満がある」(7.5%)。以降、4位「残業が多い/休日が少ない」(6.1%)、5位「専門知識・技術力を習得したい」(4.9%)と続いた。 8つの業種別にみると、前回調査(2015年10月~2016年3月)と同様、「ほかにやりたい仕事がある」の項目で「IT/通信/インターネット」「金融」「メディカル」「メディア」「商社/流通」「小売/外食」「サービス」の合計7職種が1位となった。「メーカー」の1位は「会社の将来性が不安」で前回と同様の結果となった。
サービス終了のお知らせ SankeiBizは、2022年12月26日をもちましてサービスを終了させていただきました。長らくのご愛読、誠にありがとうございました。 産経デジタルがお送りする経済ニュースは「iza! 経済ニュース」でお楽しみください。 このページは5秒後に「iza!経済ニュース」(https://www.iza.ne.jp/economy/)に転送されます。 ページが切り替わらない場合は以下のボタンから「iza! 経済ニュース」へ移動をお願いします。 iza! 経済ニュースへ
リブセンスは5月11日、「英語力が問われる会社ランキング」の結果を発表した。同調査は2011年1月~2016年3月に実施し、同社サイト「転職会議」に寄せられた業務中の英語使用に関連するクチコミを会社別に集計している。 調査の結果、1位は「楽天」(471件)だった。次いで2位は「日本アイ・ビーエム」(185件)、3位は「ソニー」(125件)。以降、4位「イーオン」(118件)、5位「ユニクロ」(108件)となった。 トップ5社に寄せられたクチコミをみたところ、1位の「楽天」においては、「週1回の朝会で、英語のスピーチがある」(女性)、「グローバル展開を推進しているため、社内にいる外国人社員数もかなりの割合になってきている。英語のコミュニケーション能力を向上させながら業務を推進するスキルの向上を図れるのは、やりがいにつながっている」(男性)などのコメントがあった。 2位の「日本アイ・ビー・エム
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
処理を実行中です
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く