ワークポートは17日、転職希望者の意識調査の結果を発表した。期間は、8月3日~8日。対象は20~40代の男女269名。 「転職活動」を表す漢字一文字、ポジティブなワードが上位に あなたにとっての転職活動を「漢字一文字」で表すと何かを聞いたところ、1位は19票で「新」となった。理由を尋ねると、「転職は新しい挑戦と考えるため」「新しい環境、新しい出会い、新しい自分に出会えるなど、様々な新しいものに直面するため」などの声が挙がった。 続いて2位は「挑」(15票)となった。「未経験の業界・業種に挑戦するため」「もっと成長したいと思い、転職活動を始めたため」というコメントが寄せられた。 さらに、3位は「生」(14票)となり、「仕事が楽しくないと人生も楽しくないと思うため」「自分の仕事観やプライベートでの生き方を考え直す期間だと思うため」などの意見があった。 一方、「悩」、「苦」、「難」、「耐」など、
企業のミドル層(35歳~55歳)採用意識調査 直近3年以内に35歳以上の方を採用した企業は8割超え。―人事担当者向け 中途採用支援サイト『エン 人事のミカタ』アンケート― 人材採用・入社後活躍のエン・ジャパン株式会社(本社:東京都新宿区、代表取締役社長:鈴木孝二)が運営する人事担当者向け中途採用支援サイト『エン 人事のミカタ』( https://partners.en-japan.com )上でサイトを利用している278社を対象に「ミドル層の採用」についてアンケート調査を行ないました。 調査結果概要 調査結果概要2015年6月度の有効求人倍率が1.19倍と、16ヶ月連続で高水準が継続中。採用難な状況であるため、年齢を問わず採用する企業も多いといわれていますが実態はどうなのでしょうか。企業にミドル層(35歳~55歳)の採用状況について伺いました。 ★ 8割以上の企業が、直近3年以内に35歳
「コラム(調査・データ)」ページです。HUMAN CAPITAL サポネットは、新卒採用・中途採用・育成・定着までトータルにサポートするマイナビの情報メディアです。採用入門から、コラム、セミナー情報など有益なコンテンツを展開中。採用・人事担当者様の採用活動をサポートします!
海外勤務の可能性がある企業を転職先として積極的に選ぶ方は5年前に比べ2倍に!―「エン転職コンサルタント」ユーザーアンケート集計結果― 人材採用・入社後活躍のエン・ジャパン株式会社(本社:東京都新宿区、代表取締役社長:鈴木 孝二)が運営する人材紹介会社集合サイト『エン転職コンサルタント』( http://consultant.en-japan.com/ )上で、サイト利用者1,023名を対象に「海外での勤務」についてアンケートを行いました。以下、概要をご報告します。 ■調査結果概要 日本の人口減などを要因に、新たなマーケットを求めて海外展開を模索する企業は多くなっています。実際に海外に進出する日系企業数は過去最多を更新(※)していることから、求職者側にとっても海外勤務はより身近になっています。そもそも求職者側は海外で働くことについてどんな意識を持っているのでしょうか。『エン転職コンサルタント
エリア別仕事の意識調査2015年7月(マイナビ転職) (1)現在の居住地と希望する勤務地 現在の居住地での勤務を希望する割合は、全エリアで8割を超える。現在の居住地以外での勤務を希望する割合は、20%強~100%超えまで、エリアによって大きく異なる。 【エリア別の特徴】 ・『北関東』『首都圏』は現在の居住地以外での勤務を希望する割合が7割以上と高い。特に『北関東』は、現在の居住地での勤務を希望する割合と現在の居住地以外での勤務を希望する割合とがほぼ等しく、希望勤務地は『首都圏』『東京』が約3割ずつと高い。 ・『近畿』『九州・沖縄』は、現在の居住地での勤務を希望する割合が9割を超える一方、現在の居住地以外での勤務を希望する割合は2割強と低く、現在の居住地以外を志向する割合が低い。 ・『北海道』『甲信越』『中国・四国』は、『首都圏』及び『東京』を希望勤務地に挙げる割合がおよそ15~2
ワークポートは、20~40代の男女を対象に「転職希望者のホンネ調査」を実施した。調査は7月6日~11日にかけて実施し、428名から有効回答を得た。 「仕事内容が一番大切」などが理由 「求人票で一番充実させてほしい内容はどこですか?」と尋ねたところ、最も多い回答は「仕事内容」(62%)だった。 理由としては「実際に仕事に就いた時に影響が出る」「仕事内容が一番大切なことだと思う」「やりたい仕事ができる会社を選択したいため」「具体的な仕事内容を把握することで面接時に自信のキャリアが入社後にどのように生かせるかがアピールできる」などが挙げられた。 また、仕事内容とともに転職の際に気になる情報と思われる「給与情報」は、1割以下の8%に留まった。そのほか「応募条件」(7%)、「会社からのメッセージ」「企業情報」(4%)、「福利厚生」(3%)などの回答があった
仕事のやりがいを感じている人に、やりがいを感じる瞬間を聞くと、もっとも多かったのは「お礼や感謝の言葉をもらったとき」(61%)だった。受け手からの肯定的な反応が、仕事のモチベーションに結びついているようだ。 職種別でみると、「営業系」「販売・サービス系」「専門職系(コンサルタント、金融・不動産」「専門サービス系(医療、福祉、教育、ブライダル)」「公務員、団体職員、その他」は「お礼や感謝の言葉をもらったとき」という回答が多かった。 「企画・事務・管理系」は「責任ある仕事を任されたとき」、「クリエイティブ系」は「自分の成長を感じたとき」、「技術系」「施設・設備管理、技能工、運輸・物流系」は「ひとつの仕事をやり遂げたとき」に一番やりがいを感じると答えている。 「やりがいを感じている」「感じていない」の両方に、転職先を決める際に重視したことを聞いたところ、双方の重視した点が異なることがわかった。や
エン・ジャパンはこのほど、同社が運営する総合求人・転職支援サービス「エン転職 WOMAN」上にて、「キャリア意識」に関する調査を実施し結果を発表した。調査は6月3日~8日、同サービスを利用している20~40代の女性1,994名を対象に行われた。 女性が管理職を希望する理由は「収入・やりがい・自己成長」 調査ではまず、「管理職になりたいと考えていますか?」と尋ねたところ、「管理職になりたい(16%)」「どちらかといえば管理職になりたい(30%)」と、46%の女性が管理職になりたい意向を示し、現状の女性管理職割合6.6%と比べてもかなり高い結果となった。未既婚別では、管理職を希望する既婚女性が51%と、未婚者の44%を上回った。 続いて、「管理職になりたい」と回答した人に、そう思う理由について尋ねたところ、「収入を増やしたい(78%)」「仕事のやりがいを感じたい(70%)」「自己成長したい(5
アルーは、入社2・3年目社員を対象に「配属後の職場育成の実態調査」を実施した。調査は4月15日~20日にかけて行い、310名から有効回答を得た。 ○常識・企業理念・マナーの習得などを目的に実施 新入社員研修プログラムについて尋ねたところ、多くの企業が、社会人としての基本スタンス・スキル習得に向けた研修を実施していることがわかった。1位は「社会人の常識・モラル」、2位は「企業理念・文化理解」、3位は「ビジネスマナー」となっている。 新入社員時代(1年間)に受講してきた研修について、日々の仕事への実践度合いを聞いたところ、「実践している」は62.4%で6割を超えたが、4割が実践していないことがわかった。 また、実践度と成長度の関係を考察すると、実践度が20%を切るグループでは約半数が成長実感が得られていないと回答しており、実践度80%以上のグループに比べ、その出現率は12倍を超えている。 新入
94%の女性が転職活動でもワークライフバランスを考慮すると回答。女性の意識調査 ~「ワークライフバランス」を発表~ 人材採用・入社後活躍のエン・ジャパン株式会社(本社:東京都新宿区、代表取締役社長:鈴木孝二)が運営する、正社員で働くことを希望する女性向け求人情報サイト『エンウィメンズワーク』(http://women.en-japan.com/)上で、サイトを利用する女性790名を対象に「ワークライフバランス」をテーマにアンケートを行ないました。以下、概要をご報告いたします。 ■調査結果概要 求人倍率の上昇とともに、女性を積極的に採用する企業が増えています。そこで転職活動中の女性に「ワークライフバランス」について伺いました。特に若い世代は過重労働になりがちで、転職活動時にはワークライフバランスが改善できる仕事を探している様子が垣間見えました。下記、概要です。 ★転職活動でワークライフバラ
2024年1月19日 【2月7日開催】競合と差がつく派遣スタッフ採用戦略、株式会社CastingONE・株式会社マルジュ・株式会社フロッグ共催
完全失業率3.3%は18年ぶりの低水準。有効求人倍率1.17倍は23年1カ月ぶりの高水準(いずれも季節調整値)――。 総務省と厚生労働省がそれぞれ5月末にまとめた今年4月の労働関連統計は、景気回復を背景に、日本の雇用環境がここ20年で最高水準に改善してきていることを改めて示した。 人手不足で転職市場も活況 一定期間(通常2カ月)内の求人数に対し、どれぐらいの求職者がいるかを示す有効求人倍率は、2013年11月に人手不足の目安となる1倍を約6年ぶりに回復。その後も雇用の過剰感がどんどん薄まり、企業は採用姿勢を積極化。その波は新卒だけでなく中途採用にも及んでいる。 では、人手不足も指摘されるこの環境下で、中途採用により転職者を多く受け入れている企業はどこなのか。東洋経済オンラインは、『会社四季報』編集部と協力して、2014年度(2014年4月~2015年3月、一部予定含む)に中途採用者を多く獲
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