天気予報の技術で新型コロナの感染動向を予測 | NHKニュース
新型コロナウイルスの今後の感染状況について、理化学研究所などのグループが感染症のシミュレーションに天気予報などに使われている技術を組み合わせて今後の感染動向を予測する新しいシステムを開発しました。 このシステムは理化学研究所計算科学研究センターの三好建正チームリーダーらのグループが開発しました。 新型コロナウイルスなど感染症のシミュレーションではこれまで主に「数理モデル」と呼ばれる手法が使われてきました。 グループではこの手法に、コンピューターを使った天気予報などに活用されている「データ同化」という技術を組み合わせて新型コロナウイルスの今後の感染動向を予測するシステムを開発しました。 「データ同化」は、過去に出した予測値と実際の値の差を比較して、今後のシミュレーションの誤差が少なくなるよう修正し、より正しい予測を導き出す技術です。 グループではこのシステムを使って感染が増加に向かっているの
コロナ飲み薬、年内にも実用化 軽症者治療の切り札に メルクやファイザー、治験最終段階 - 日本経済新聞
新型コロナウイルスを治療する飲み薬が年内にも登場する見通しだ。米メルクや米ファイザーが軽症者に使える薬剤の最終段階の臨床試験（治験）を、日本を含む各国で進めている。点滴タイプの既存の治療薬と比べて投与しやすいうえ、量産が簡単なためコストも抑えられる。パンデミック（世界的な大流行）の収束につながると期待されている。米メルクは米新興リッジバック・バイオセラピューティクスと共同で、抗ウイルス薬「モル
新型コロナ厳格措置見直し 厚労省着手 感染症法の扱い緩和も
新型コロナウイルスの感染者の入院勧告や就業制限などに関し、結核やＳＡＲＳ（重症急性呼吸器症候群）以上の厳格な措置をとる感染症法上の運用について、厚生労働省が見直しに着手したことが９日、分かった。医療関係者から、感染症指定医療機関などでの対応が必要となる現行の扱いは、病床の逼迫（ひっぱく）を招く一因との指摘が出ており、季節性インフルエンザ並みに移行するかが議論の中心になる。 感染症法には、感染力や致死率などをもとに１～５類と「新型インフルエンザ等」の主に６つの類型がある。１類に近付くほどより厳しい措置がとられる。 新型コロナは現在「新型インフル等」の類型に位置付けられ、自治体や医療機関は、結核などの２類相当、あるいはそれ以上の厳格な対応をしている。具体的には、症状がない人も含めた入院勧告や就業制限、濃厚接触者や感染経路の調査などだ。 この位置づけについて、全国保健所長会は今年１月、厚労省に「
平井デジタル担当相「余裕なかった」 ココア未対応で釈明 | 毎日新聞
閣議後記者会見で質問に答える平井卓也デジタル改革担当相＝東京都千代田区で3月16日午前9時19分、後藤豪撮影 新型コロナウイルスの感染者と濃厚接触した可能性を知らせる政府のスマートフォン向け接触確認アプリ「COCOA（ココア）」が、米グーグルとアップルの基本ソフト（OS）の最新仕様に未対応である問題を巡り、平井卓也デジタル改革担当相は16日の閣議後記者会見で「バージョンアップする以前のところ（の不具合）で引っかかっていたので、余裕がなかった」と釈明した。 ココアはOSの機能を利用するための仕様が旧バージョンのままになっている。現在は稼働しているが、両社の今後のソフトの更新次第では作動停止などの事態に陥る可能性がある。しかし、日本国内では、接触通知が一部の端末に約4カ月届いていなかったことをはじめ、旧バージョンで障害が相次ぎ、不具合解消が最優先となっていた。最新仕様への対応は数カ月間にわたっ
テルモ「7回接種」注射器生産へ ワクチン用に開発 ｜ 共同通信
新型コロナウイルスワクチンを1瓶で7回接種できるテルモの注射器（下）。同社の従来品（上）よりも3ミリ針が長い（同社提供） 大手医療機器メーカーのテルモが、米ファイザー製の新型コロナウイルスワクチンを巡り、1瓶で7回接種できる特殊な注射器を開発し、近く生産を開始することが9日、分かった。厚生労働省が5日に製造・販売を承認し、同社の甲府工場（山梨県昭和町）で今月末にも量産体制が整う見通し。2021年度は年2千万本を生産する計画。 テルモが開発した特殊注射器は、新型インフルエンザが流行した09年、薬液を残さずに使えるよう開発した技術を応用した。またワクチンの効果を高めるため、針を3ミリ長くして筋肉に到達しやすい設計にした。
オープンプロセスによって、COCOAの信頼を再構築する｜Hal Seki
今年に入ってから、COCOAに関する不具合報告が続いており、様々な立場の皆さんからご心配やご批判の声があがるとともに、社会的に極めて重要な課題として注目されております。これを受けて、先般の厚生労働省の発表にもありましたとおり、この度、内閣官房情報通信技術（IT）総合戦略室（以下IT室）と厚生労働省の連携チームが事態の収拾のために発足され、私もそのメンバーの一員として、正式に関わらせていただくことになりました。 なお、私個人としての新型コロナ対策との関わりについては、昨年４月・５月に発出された１回目の緊急事態宣言の折に、私が代表理事を務める一般社団法人Code for Japan のプロジェクトの一つとして、現在のCOCOAと同様のコンセプトを持つ「まもりあいJapan」というアプリの開発をしておりました。 COCOAの開発先が決定して以降、まもりあいJapanチームは、初期の仕様書のレビュ
米ファイザー社 “ワクチン 一般的な医療用冷凍庫でも保存可” | NHKニュース
超低温の冷凍庫での保存が必要なアメリカの製薬大手ファイザーが開発した新型コロナウイルスのワクチンについて、会社は19日、一般的な医療用の冷凍庫でも2週間は保存できるとするデータが得られたと発表しました。アメリカの規制当局の承認を得られれば、流通が容易になるほか、接種が柔軟に行えることが期待されています。 製薬大手ファイザーとドイツのビオンテックが開発した新型コロナウイルスワクチンは最大6か月保存するためにはマイナス60度からマイナス80度という超低温の冷凍庫が必要で、供給を増やす上での課題となっています。 これについてファイザーは19日、ワクチンの安定性について、ワクチンを保存するための一般的な医療用の冷凍庫の温度であるマイナス15度からマイナス25度でも2週間にわたって保存できるとする新たなデータが得られたと発表しました。 ファイザーはこのデータをFDA＝アメリカ食品医薬品局にすでに提出
世界共通「ワクチン接種証明書」 Microsoftなど開発へ - 日本経済新聞
【ニューヨーク=白岩ひおな】米マイクロソフトやオラクル、顧客情報管理のセールスフォース・ドットコムなどでつくる有志連合は14日、新型コロナウイルスのワクチン接種を受けたことをスマートフォンのアプリ上で証明できる世界共通の国際電子証明書「ワクチンパスポート」を開発すると発表した。各国でワクチンの普及が進むのに合わせて早期から国境間の移動や経済活動の再開を促す狙いがある。組織連合「ワクチン証明イニ
非接触のエレベーター開発相次ぐ 新型コロナ感染リスク削減へ | NHKニュース
新型コロナウイルスに感染するリスクを減らそうと、ボタンを押す必要がない「非接触」のエレベーターが相次いで開発されています。 大手電機メーカーの日立製作所は、メッセージアプリのLINEを活用したシステムを開発しました。 乗り場に掲示されているQRコードを読み込んだ上で、現在いる階と行き先の階を指示します。 すると、エレベーターが呼び出され、ボタンを押さなくても自動的に行き先の階に移動します。 このほか、ゲートに設置されたカメラで乗る人の顔を識別し、行き先の階を自動的に指示するシステムもすでに販売しています。 日立ビルシステムの加藤審吾主任技師は「お客さまに対して安全で快適なシステムを提供するためにタッチレスは非常に有効だ」と話しています。 また、三菱電機が開発したシステムはスマートフォンの専用アプリで行き先の階をあらかじめ登録しておくと、1階の乗り場に近づくだけで無線通信でエレベーターを呼び
全米各地のコロナウイルス検査に滞り ｢高度な自動化｣が裏目に
米国の新型コロナウイルスの検査能力は、世界的にみてどこにも劣らぬ能力を持っているはずだった。しかし、各地の研究所では処理が滞り、多くの患者が判定が出るまでに1週間、あるいはそれ以上待たされる事態が再び生じている。写真は検体輸送を準備するメソジスト・ダラス医療センター。6月24日、テキサス州ダラスで撮影(2020年 ロイター/Cooper Neill) 米国の新型コロナウイルスの検査能力は、世界的にみてどこにも劣らぬ能力を持っているはずだった。しかし、各地の研究所では処理が滞り、多くの患者が判定が出るまでに1週間、あるいはそれ以上待たされる事態が再び生じている。 この危機の根底には、公的、民間を問わず研究所が自動検査機に依存しており、その専用試薬キットやツールを使わざるを得ないという事情がある。そうしたキットやツールを製造しているのは、ごく少数のメーカーに限られている。 ロイターは16の病院
人工心肺装置使った高度治療 19人回復も６人は死亡 新型コロナ | NHKニュース
新型コロナウイルスによる肺炎が悪化し、重篤な症状になった患者のうち、これまでに少なくとも40人が人工心肺装置を使った高度な治療を受け、およそ半数の19人が回復に向かっていることが専門の学会の調査で分かりました。一方で、６人は死亡しており、治療の限界も明らかになってきています。 日本集中治療医学会や日本救急医学会などが全国の医療機関を対象に調べたところ、３月30日の時点で少なくとも40人がこの治療を受けていたことがわかりました。 このうちのおよそ半数の19人は、この治療を終えて回復に向かっていて、学会では、長期的に見ると、重篤化しても70％程度の人は治療によって回復するとみています。一方で、肺の機能が回復しないなどの理由で６人が亡くなっていて、治療の限界も明らかになってきています。 現時点で国内では500人以上に対してこの治療ができるとみられ、学会で治療についてまとめている竹田晋浩医師は、「
森会長が語る舞台裏 「なぜ1年」問われ首相は断言した：朝日新聞デジタル
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専門医は軒並み反対なのに……「希望者全員にPCR検査を」と煽るのはなぜ間違いか？（文春オンライン） - Yahoo!ニュース
新型コロナウイルス（COVID-19）のPCR検査を「軽症でも早期から希望者全員が受けられるように拡充すべき」か、それとも「重症化の恐れがあるなど必要と考えられる人に限って行うべき」かで、議論が分かれています。 【画像】PCR検査の無償提供を訴えた孫正義氏のツイート とくに、前者の「希望者全員が受けられるようにすべき」という意見は、テレビのワイドショーなどで「感染症に詳しい」という一部の医師らの主張に乗って、繰り返し展開されてきました。「重症化させないためには早期発見・早期治療が必要」「新型コロナが心配で受診した人の不安を払拭することが大切」というのが主な理由です。 1日5000件以上も検査をしている韓国に比べ検査数が増えないのは、「政府が感染者を少なく見せかけるために抑えているからだ」「感染研（国立感染症研究所）がデータを掌握しようとPCR検査の拡充を妨害している」という“陰謀論”まで飛
新型ウイルスの検査費用 来週中にも公的保険適用対象へ調整 | NHKニュース
新型コロナウイルスをめぐって、加藤厚生労働大臣は、衆議院予算委員会で、ウイルス検査を実施する体制の拡充を図る考えを改めて示したうえで、来週中にも、検査の費用を公的保険の適用対象とする方向で調整を進める考えを明らかにしました。 これに対し加藤厚生労働大臣は「今は、ＰＣＲ検査の能力を上げながら必要な検査はどんどん行うことが大事な時期だ。国が検査を抑制している、感染数を少なくしようとしているという気持ちは全くない。それぞれに対し、もう一段、積極的に対応するよう申し上げようと思っている」と述べました。 また加藤大臣は検査費用の保険適用について「あす、ＰＣＲ検査の試薬を送った方々から、進捗状況を聞くとともに、私どもの診療点数の考え方を明示する。それぞれ皆さん方が、対応できる段階で踏み込みたい。できれば来週のどこかで考えていきたい」と述べ、来週中にも、公的保険の適用対象とする方向で調整を進める考えを明
“15分で判明” 迅速なウイルス検査機器 来月にも実用化目指す | NHKニュース
新型コロナウイルスの検査体制の強化が課題となる中、国は、現状では結果が出るまでに、４時間から６時間かかっている、感染の疑いがある人のウイルス検査について、来月にも、15分程度で結果が分かる機器の導入を目指していることを明らかにしました。 こうした中、25日開かれた衆議院予算委員会の分科会で、経済産業省の担当者が産業技術総合研究所が開発した技術を活用した機器を使うことで、新たにコロナウイルスの検出が可能になったと説明しました。 この機器は国内のメーカーが製造する小型のもので、すでに全国の主な研究施設に数十台あり、新たな技術を活用すれば15分程度で結果が判明するということで、実用化されれば検査時間の短縮につながると期待されます。 産業技術総合研究所を所管する経済産業省では、厚生労働省と連携して、現状のウイルス検査と同じ精度があるかなどを確認したうえで、来月にも現場での実用化を目指しています。
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蓮舫💙💛RENHO🇯🇵 on Twitter: "いや、これ。 スパコンの使い方間違ってませんか。 今までの映画館や劇場、イベント等の自粛や中止要請から一転、五輪は10000人でも大丈夫とのお墨付きに使うの、と思えてしまいます。 マスク着用で…観客1万人でも感染リスクゼロの… https://t.co/hOzAGAz6Df"
アメリカさん、遂にアメリカの誇るIT企業総動員でアメリカ版ヤシオリ作戦発動。／／日本の京コンピューター33台分の計算量でコロナウイルスを解析に
新型コロナ防疫で、地味に活躍する「CTスキャン」の話
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