世界初「量子コンピューター」生みの親、「訂正」に挑む：日経ビジネスオンライン
実用化までには数十年はかかると言われてきた量子コンピューター。ところが、2013年5月、NASAとグーグルが共同で、カナダのベンチャー企業から量子コンピューターを購入したというニュースが流れ、世界中に衝撃が走った。しかも、その理論を考えたのが日本人だというのだ。 その当事者である東京工業大学大学院理工学研究科物性物理学専攻の西森秀稔教授に、どのような理論なのか、そして、実用化されたという量子コンピューターとはどのようなものなのかについて話を伺った。 「私がふとした思い付きや興味で考えた理論を、まさか製品化する人が出てこようとは想像もしませんでした。正直言って非常に驚きました」 こう語るのは、東京工業大学大学院理工学研究科物性物理学専攻の西森秀稔教授だ。 ロッキード、NASA、グーグルが購入 現在、世界中で注目を集めているコンピューターがある。2011年、カナダのベンチャー企業のD-Wave
米国の常識から考える新国立競技場建設計画の迷走：日経ビジネスオンライン
「半世紀前に立てられたスタジアムでも、10年前に立てられたような新鮮な印象を与え続けるものもあれば、75年前に立てられたように古びて感じるものもある。その違いを生むものは何だか分かりますか？」 これは、先月サンフランシスコで開催された「スポーツ施設&フランチャイズ2015」（以下、SFF）のとあるセッションでの一幕です。SFFは、米国でスポーツ組織の経営者を主な読者に持つ業界誌「スポーツビジネス・ジャーナル」が毎年開催するカンファレンスで、最新のスポーツ施設経営に関するノウハウや事例を2日間にわたって共有するものです。私も定期的に参加しています。 冒頭の質問は、米メジャーリーグ（MLB）のサンフランシスコ・ジャイアンツの球団社長兼CEOであるラリー・ベアー氏への単独インタビューで、同氏が会場の参加者に投げかけたものです。サンフランシスコ・ジャイアンツと言えば、その本拠地AT&Tパーク（20
「幸せは加速度センサで測れる」：日経ビジネスオンライン
矢野：そうですか。 店舗の中で、居場所と体の動きを検知できるセンサを従業員が身に着けて、来店したお客様にも買い物の間だけ身に着けてもらい、毎秒20回ずつひたすらデータを取り続けるわけですが、それを解析した人工知能コンピュータがすごく意外な影響要因をはじき出した。 店内のいくつかの「ある特定の場所」に従業員が「いる」だけで顧客単価が向上するというんですね。そこでの滞在時間を1.7倍にしただけで顧客単価が15％も増えたとか。でもそれがどういう理由なのか言葉ではうまく説明できない。これは、具体的にはどういうことをコンピュータでやっているんですか。 矢野：ごく単純に言うと、1人のお客さんがいくらお金を使うかという売り上げというマクロな量に対して、影響を与えるかもしれない要因はものすごくたくさんあります。そのたくさんの要因の中で、影響がありそうな候補を何千個、何万個と自動で作り出し、かつそれらを絞り
日本人は少子高齢化という衰退を楽しんでいるのか：日経ビジネスオンライン
フランスを代表する知識人、エマニュエル・トッド氏は、前回のインタビューで、「ユーロを生みだしたフランス経済は、ユーロによって破壊された」と述べた。経済だけでなく、政治的にもドイツに頭が上がらない。 だが、唯一、うまくいっている分野がある。出生率だ。フランスでは政府の教育費無料化などの施策によって所得階層のすべてで出生率が上昇している。フランスと対照的なのが日本。歴史人口学者として、きつい警告を日本政府に発する。 （聞き手は黒沢正俊＝出版局編集委員） エマニュエル・トッド氏 フランス国立人口統計学研究所（INED）の研究員。歴史人口学者、家族人類学者。1951年生まれ。祖父は作家のポール・ニザン。1976年に出版した処女作『最後の転落』でソ連崩壊を予言して衝撃を与える。2002年の『帝国以後』で米国の衰退を予言、世界25カ国に翻訳されるベストセラーとなった。他の著書に『世界の多様性』、『新ヨ
中国労働人口、年内に減少へ：日経ビジネスオンライン
中国の出生率に予想以上の急ブレーキがかかっている。中国政府は1.8と言い続けてきたが、最近の調査で1.18へ低下していたことが判明。現代中国研究家、津上俊哉氏がこれらのデータから推計した結果、労働力の中核を担う15歳から64歳までの生産年齢人口が、これまでの通説の2015年以降ではなく、2013年にピークアウトし、減少へ転じることが初めて明らかになった。 一人っ子政策で出生率を抑えてきたが、生活費が上昇する都市部で子供の養育は簡単ではない。急速な少子化で労働者が減り、賃金上昇が加速すれば、経済成長は一段と大きな壁に突き当たりかねない。中国の失速は、中国依存度が高い日本や世界経済へも甚大な影響を及ぼす。津上氏は以下の寄稿文で、仮に一人っ子政策を撤廃しても、それだけでは出生率の回復には力不足で、中国の将来に対する楽観的な見通しは大幅な修正が必要と指摘する。
3輪EV、アジアを席巻？：日経ビジネスオンライン
「ペコロ」と名づけられた車両は全長2.8ｍの7人乗りで、フル充電時の走行距離は45～50km。だがタイヤは3輪のみで、ドアもエアコンもない。実は、自動車用品メーカーのプロスタッフ（愛知県一宮市）が、「トライシクル」と呼ばれるフィリピンの3輪タクシー向けに開発したEVなのだ。 評判は上々で、「既に1000台の受注を得た」（廣瀨德藏社長）。セブで量産工場の建設に着手。日本からモーターなど主要部品を輸入し、現地工場が溶接、塗装、組み立て工程を担う。年内にも稼働予定で、最終的には月産1000台まで能力を高める計画だ。この3輪EVタクシーは、来年早々にもセブ市街などで走り始める。 環境対策と産業振興の一挙両得 公共交通機関が未発達なフィリピンでは、トライシクルが都市部の近距離輸送を一手に担っている。その数は全国で350万台に達し、貴重な庶民の足であると同時に、運転手は低所得者層の雇用の受け皿としても
えっ、「日本は中国と戦争したがっている」って？：日経ビジネスオンライン
「もしかしたら、また（日中戦争のときと同じように）日本軍が中国を攻めてくるんじゃないか。日本人は、本当は中国と戦争したいと思っているんじゃないか。実は、そう思っている中国人は非常に多いんですよ」 81年前に柳条湖事件が起きた9月18日の前夜、都内の大学院で学ぶ中国人留学生の張成（仮名、24歳）は、切れ長の目をまっすぐ私に向けながら、きわどいことを語り始めた。 この日、北京、上海、広州など全国約100都市で大規模な反日デモが繰り広げられたが、中国人にとって（日本人にとっても）、日常生活には何の影響もないと思われる尖閣諸島が、なぜ、これほどまでにナショナリズムに火をつけるのか、不思議に思う人は少なくないのではないだろうか。 私は領土問題を巡る「中国VS日本」という国家間の構図だけではどうしても説明しきれない、中国人をこれほどまでにデモや暴動へと突き動かす心理について、これまで私が自著『中国人エ
「幻想」だったアメリカンドリーム 親世代を超えられない米国の憂鬱：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 「子供の世代は親の世代よりも良い暮らしができる」というのは、アメリカンドリームの中核をなす考え方。その夢を信じられない米国民が増えている。経済金融危機の後遺症にもがく米国民は、今更ながらアメリカンドリームの儚（はかな）さに気づかされているようだ。 揺らぐ次世代への期待 9月中旬、米商務省が2010年の家計の状況に関する調査結果を発表した。映し出されたのは、経済金融危機の後遺症に苦しむ米国民の姿だ。 米商務省の調査によると、2010年の家計の実質中位所得は3年連続で下落、前年を2.3％下回り、1996年以来の水準にまで低下した。1990年代の景気拡大の後半部分、そして、2000年代の景気拡大で潤ったはずの平均的な家計の台所事情は、実に14年前に
私たちはいつから“バカ”になったのか？：日経ビジネスオンライン
某大手超優良企業の常務取締役でカンパニープレジデントを務める筆者の親しい友人は、いつも忙しそうです。昼間は様々な仕事に追われ毎週末仕事を自宅に持ち帰り、現クォーターの決算や翌クォーターの計画、新規事業の計画を並行してこなしながら海外出張を月1回のペースで繰り返すその姿は、正にビジネス・エクゼクティブそのものです。 超大企業の常務の悩み そんな彼が良くぼやくのは、直面する数々の課題をこなすことに忙しい周囲の人間との話題不足。ビジネス以外のテーマに関して、ワイドショー的な底の浅い話は出来ても、そこから先の長期的な話や、世界や日本の政治、科学、経済、宗教、文化を俯瞰する話になるとお互いにネタが続かないと。 企業などでスピーディな意思決定を合理的に行うためには、タイムスケールを近い将来に置き、自らの理解と影響力が及ぶ範囲に前提を置く事が必要となります。結果として、各人はどうしてもタコつぼ縦割りの中
日本が世界をリードする「国際連帯税」：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 普段のお買いもので途上国の方たちの自立に貢献できるということで、私はフェアトレード商品のヘビーユーザーを自任しております。などと大きなことを言いながら、よくよく身の回りを眺めてみれば、日常生活のほとんどがフェアトレード以外の物（中には思いっきりアンフェアな安価商品と思われる物も）で占められているのに気付きます。 単なる気休めに過ぎないとは思いつつ、フェアトレードのために長年奮闘されている方たちの顔を思い浮かべながら、可能な限りフェアトレード商品を調達するよう心がけています。 日本におけるフェアトレードのように、途上国の人たちの自立を支援するフェイス・トゥ・フェイスの地道な取り組みはとても重要ですが、そのような草の根の活動だけでは、全世界の5人
日本人の悲観中毒を治そう：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 「GDP（国内総生産）規模で中国に追い抜かれ、世界第3位に転落する」 「バブル崩壊の1990年以降、日本経済は成長が止まり、一方で世界は日本以外すべてが成長」 こうした「事実」に基づいて語られる日本経済悲観論にうんざりしているのは私ばかりではあるまい。こうした「事実」は嘘ではないが、問題はそこから抽出される含意にある。 グラスに半分のワイン…をどう見るか？ よく言われるたとえだが、データが示す事実は「グラスにワインが半分入っている」と言うようなものだ。この事実から「もう半分しか残っていない」と嘆くか、「まだ半分もある」と思うか、それが人間の幸不幸感や行動選択を左右する。ところが日本ではネガティブな含意ばかりが横行しやすい。 とにかく日本人が悲
「2ちゃんねら〜」は“コワイ”のか？：NBonline(日経ビジネス オンライン)
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後退する中国、「大惨事」のヨーロッパ (2ページ目)：日経ビジネスオンライン
実は、日本は少子化を目指していた 非婚、晩婚、負け犬の遠吠え…、古い道徳観に失政が重なった：日経ビジネスオンライン