先ごろ楽天の早川隆久が太田光のリードに不満を表したことが話題になった。4月19日の西武戦で先発し、太田とバッテリーを組んだ早川は三回までに5失点。四回から捕手が石原彪に代わると、早川はそれ以降の4イニングを無失点に抑えた。試合後、早川は序盤の3イニングについて「自分は要求された球を投げただけ」と話したという。同僚の配球への批判ともとれる発言が波紋を呼んだこともあり、早川は太田に謝罪。5月3日の

「手段が目的化することを趣味という」――。オーディオ評論家の長岡鉄男さんが残した名言だ。世の中には、音響・映像マニアと呼ばれる人々が一定数生息する。彼らに、「いい音や画質を楽しむのなら、ライブや映画館に行けば？」と問いかけるのはご法度である。▼好事家にとって芸術とは、アンプやプロジェクターなど好みの機器の組み合わせで成立するものなのだ。情熱が高じると、スピーカーを自作したり、音響のため部屋を改造

日本と同様にフランスやドイツなど欧州連合（EU）諸国も第2次世界大戦後は農業生産の激減による飢餓に見舞われ、食料増産に努めた。食料自給率は、1961年の78%から38%へ半減した日本に対し、フランスでは99%から125%、ドイツでは67%から86%へ上昇している。60年ごろに食料自給が実現できるようになると、日本も独仏も農産物価格（コメ農家が大半を占めていた日本は米価）を上げて農家所得を引き上

日常会話でもボケとツッコミの掛け合いが繰り広げられる笑いの街、大阪。今でこそ「おもろい街」として名高いが、実はラジオやテレビといったメディアの普及前はそのイメージはなかった。大阪人が自他共に認める「おもろい大阪」が定着した背景には、作られた「標準的な大阪弁」の存在がある。「大阪人はアレでなかなか滑稽を解する。（中略）決して洒落（しゃれ）の分るのは江戸っ児ばかりに限ったことはない」。関東大震災を

こども家庭庁は少子化対策の財源として徴収する「支援金」の所得別負担額を9日公表した。共働き世帯は2人分の支払いが必要で、共に年収600万円の夫婦2人の場合は世帯で月額2000円の負担となる。政府は1人あたり「月額500円弱」などと試算を示してきたが、情報は小出しで理解がしにくくなっていた。今回の試算は会社員や公務員が加入する被用者保険が対象で、同じ年収なら加入する医療保険ごとに負担額は変わらな

三越伊勢丹は3月から、自社のオンラインストアで人工知能（AI）モデルの活用を始めた。AIモデルの制作技術をもつ企業と協業し、アパレル企業などに向けた撮影サービスも提供している。AIモデルは人を起用するより、コストを抑えて効率的に着用画像を作ることができる。電子商取引（EC）販売を強化したいアパレル企業の需要をつかむ狙いだ。3月下旬、三越伊勢丹のECサイト「三越伊勢丹オンラインストア」で、伊勢丹

【シンガポール=佐藤史佳】シンガポールのシンクタンク、ISEASユソフ・イシャク研究所が2日発表した調査で、東南アジア諸国連合（ASEAN）が米国と中国の選択を迫られた場合は「中国を選ぶ」と答えた人の割合が初めて半数を超えた。経済面での中国の影響力拡大を映した。調査は東南アジアの民間企業や政府、研究機関などに所属する識者を対象とし、2019年から実施している。24年の調査は1月3日〜2月23日

能登半島地震の発生から3カ月を迎えてもなお、被災地では7千戸以上で断水が続く。最大11万戸から徐々に解消が進んだが、被害が甚大な石川県珠洲市はほぼ全域で水が使えないままだ。下水道の復旧が遅れて排水が難しい地域もある。長期の断水は生活再建の妨げになりかねない。専門家は被害把握や修繕を早める手法の検討を求める。3月下旬の朝、名古屋市上下水道局が派遣した技術職員2人が珠洲市を訪れた。現場は倒壊した家

日本の大学の頂点といえる東京大学。その卒業生の進路は注目の的だ。近年は官僚志望者の激減が話題だが、企業の就職先ランキングにも異変が起きている。学部卒（主に文系）で楽天グループが3年連続1位となり、大学院修了者（主に理系）でも上位に。長年君臨してきた金融などの大企業を押しのけた。今の東大生は楽天に何を求めているのか。学生たちが編集し、100年以上の歴史を持つ「東京大学新聞」。毎年夏にまとめる就職

米大リーグ・ドジャースの大谷翔平選手の元通訳の違法賭博問題で、大谷選手は25日（日本時間26日）に自らの関与を否定した。日本最大のスター選手を巻き込んだ騒動の背後にあるのは、急伸する米国のスポーツベッティング（賭け）ビジネスと「闇市場」の存在だ。巨額の収益と表裏一体のギャンブル依存症のリスクは、オンライン上の違法賭博に関わる国内居住者が増えている日本にとっても、対岸の火事ではない。38州が既に解禁

長年、奈良少年刑務所（現在は閉鎖）などで重罪を償う数多くの若者と向き合い、更生に導いてきた。「人は変われる」を信念に、退官後の現在は大学で教べんを取りつつ、各地を講演や研修会で行脚する。先月18日、地元、奈良県葛城市で「自分を大切にして生きる〜なぜ人は罪を犯すのか」といったテーマで講演し、さらに教え子（元受刑者）2人に体験を話してもらいました。約90人の教員らと保護者が参加しました。このイベン

日本では景気が停滞するなかで株高が進み、実感が湧かない人もいるだろう。上場企業の多くは海外で生産して稼いでいる。企業業績は日本経済より米国や新興国など世界経済の成長とのリンクを高めてきている。今年は大企業を中心に日本でも賃金を引き上げる動きに弾みがついている。これが景気を押し上げるのだろうか。恐らく賃上げ分の多くは、少子高齢化に伴う社会負担増で相殺されてしまい、プラスの効果は限定的だ。企業の

日銀は大きな変化をするという過剰な期待が高まるなかで、適切な対応を取った。（追加利上げについて）過度な約束をしなかったのもよかった。日本では今年後半にインフレが鈍化しそうで、長期の予想物価上昇率がさほど高まっていないことも考えれば、追加利上げに動く差し迫った必要性はない。大多数の企業や家計は金利が0.1～0.2%上昇しても対応できるだろう。インフレは2%以上を維持し、それ以上の賃上げで実質賃金

商船三井が独高級車ポルシェに損害賠償訴訟を起こしたことが6日わかった。2022年にポルトガル沖で起きた自動車運搬船の火災は「積み荷の電気自動車（EV）の電池が原因だった」と判断した。EV運搬時の電池の発火リスクの管理を巡り、議論が起きている。商船三井は日本経済新聞の取材に対し「訴訟を起こしたのは事実」と話した。ポルシェは訴訟の事実を認めたうえで「進行中のため詳細はコメントできない」とした。

日本の洋楽離れが止まらない。2023年の年間ストリーミングランキングの上位100曲に、洋楽は1曲も入らなかった。洋楽のような雰囲気を持つK-POPが人気を集めるほか、SNSを通じて邦楽がヒットしていることが背景にある。若者の欧米への憧れが薄れる一方で、曲の国籍を意識せずに音楽を聞く人も増えている。トップ100に 30曲弱の時代も注）ビルボードジャパン「Hot100」の週間ランキングのデータを

日本が国内総生産（GDP）でドイツに抜かれたことで、ショックを受けている人が少なくないようである。物価や為替の影響があるとはいえ、2023年の名目GDPはドイツが4.5兆ドル、日本は4.2兆ドル。就業者数でドイツは日本の6割、労働時間は8割にすぎない。日本の生産性が低すぎるのだ。日独に比べれば、第1位の米国は25兆ドル、第2位の中国は18兆ドルである。既に大差をつけられた「第3位」と言えよう

【ブリュッセル=辻隆史】欧州連合（EU）が食品包装への新たな規制を検討している。実現すれば日本酒や和牛を域内に輸出することが難しくなる恐れがある。日本政府は対象から外すよう働きかけを強める。EU加盟国からなる閣僚理事会と立法機関の欧州議会は3月4日にも、食品包装の規則について詰めの協議をする。大筋で合意すれば、両機関の最終承認を経て2030年から施行する。焦点の一つは日本酒の扱いだ。執行機関

メキシコと接する南西部国境を越えて米国に入る不法移民のうち、中国人は1月だけで前年の3.4倍の3700人強に上った。単に母国での生活が苦しいという動機では米国への滞在や就労は認められない。ニューヨーク郊外に移り住んで10カ月たつ福建省出身の女性は、渡米の2年前に入信したキリスト教の信仰を理由に亡命を申請した。「2018年に米オハイオ州の大学に留学しようと査証を申請したが2回却下され、諦めた。結

岸田文雄首相が紛争地や途上国への支援を表明すると、2023年秋ごろからSNS（交流サイト）で「ばらまきボンビー」という言葉が飛び交うようになった。人気ゲームで持ち物をばらまくキャラクターと日本の海外支援を重ねた批判的な発信だ。外務省が14日にスリランカへの12億3000万円の無償資金協力を発表した時はSNSで「岸田ボンビー」との書き込みがあった。ロシアと戦うウクライナを支える目的で19日に開い

山本由伸（オリックスからドジャース）や今永昇太（DeNAからカブス）、松井裕樹（楽天からパドレス）など、このオフは日本野球機構（NPB）から米大リーグ機構（MLB）への移籍の話題に事欠かなかった。こういった華やかなニュースに比べれば注目はされにくいが、個人的にはいくつかのNPB球団のコーチ、スタッフ人事に興味を引かれた。まずはソフトバンクの1軍投手コーチ兼ヘッドコーディネーターに就任した倉野信