2億5000万件を超える電子メールアドレスとパスワードがハッキング関連のフォーラムで発見されたと先週報じられたが、電子メールプロバイダー3社によると、そのことを心配する必要はないという。 米YahooとGoogle、Mail.Ruによると、ユーザーのパスワードが危険にさらされた可能性は極めて低いという。3社は発見された2億7230万件のパスワードのサンプルを調査し、その大半は対応する電子メールアカウントと無関係であると判断した。それは朗報ではあるが、それらのパスワードがほかのオンラインアカウントと関連付けられている可能性は依然として残る、とハッキングフォーラムでパスワードを発見した研究者は話す。多くのユーザーは、電子メールアドレスを使ってそれらのオンラインアカウントにログインする。 ただし、電子メールアカウントに関しては、安心して大丈夫だ。 Yahooは声明の中で、「この件に関して、当社の
by dorena-wm Google Chromeとその派生元であるChromiumで、「Chrome Hotword」という拡張機能が何の通知もなくインストールされたという告発がありました。 Not OK, Google: Chromium voice extension pulled after spying concerns | Ars Technica http://arstechnica.com/security/2015/06/not-ok-google-chromium-voice-extension-pulled-after-spying-concerns/ Issue 491435 - chromium - Opt-out Chrome Hotword Shared Module - An open-source project to help move the web
近年、日常茶飯事になりつつある個人情報の漏えい事件。 ベネッセや日本航空の事例などなど、セキュリティ意識の高い大手企業であっても個人情報流出を防ぐことが出来ないわけですから、対策にお金をかけられない中小企業や個人商店からの流出は、もはや星の数ほど発生してると考えるのが自然…。 酷いケースだと企業側が流出に気付けない場合すらあることを考えると、住所、氏名、電話番号、クレジットカード情報といった大切な個人情報は自分自身で守るほかないのかもしれません。 大量の情報漏えい: ニュースになるので気付きやすい&企業側からの連絡が期待できる 小規模な情報漏えい: 被害者が少ないので気付きにくい&場合によっては流出したことすら通知すらされない(そもそも企業側が流出を認識できていないことも) では、どうすれば個人情報流出から身を守ることが出来るのか? 今回は参考までに、自分が登録した個人情報がどこから流出し
(CNN) 米インターネット大手グーグルのウェブメールサービス「Gメール」が4月1日で提供開始から10年目を迎えた。同サービスは無料で使えるが、代償を伴わないわけではない。グーグルはユーザーに関する膨大な量の個人情報という形で元を取っている。 世界で推定5億人以上が利用するGメールは、ウェブメールの世界で支配的な存在になった。同時にプライバシーを巡って絶えず批判にさらされ、米国や欧州では裁判も起こされた。同社がメールの内容を盗み見していると訴える声もある。 同社の売上高は2013年10~12月期だけで168億6000万ドル(約1.7兆円)に上る。Gメールで収益を上げる手段として使われているのが、メールを自動的にスキャンして整理し、そのデータを使ってユーザーが興味を持ちそうな広告を表示させる方法だ。 「安定した電子メールサービスの提供と引き換えに、あなたの電子メールの隣に広告を表示させ、あな
By marsmettn tallahassee Google Chromeは、バックグラウンドで自動的にアップデートを行ってくれるので、ユーザーはいつでも最新バージョンのブラウザを利用可能です。この機能により、拡張機能も最新の状態が保たれるのは非常に便利なのですが、拡張機能のアップデートにアドウェアやマルウェアを混入させている業者が増加していることが判明しています。 Selling a Google Chrome Extension is Easy but Monetizing is Tricky http://www.labnol.org/internet/sold-chrome-extension/28377/ Are Adware Companies Buying Up Popular Chrome Add-Ons? | OMG! Chrome! http://www.omgchr
人間のユーザーには簡単に解けるCAPTCHAを配信する一方で、自動化されたソフトウェアには解読困難なCAPTCHAを配信して、アクセスを食い止める。 米Googleは10月25日、Webサイトなどの不正利用を防ぐための変形文字「CAPTCHA」を改良し、正規のユーザーが簡単に判別できるようにしたと発表した。 CAPTCHAはWebサイトにアクセスしているユーザーが人間なのか自動化されたソフトウェアなのかを識別する目的で、多くのWebサイトでユーザー登録の際などに使われている。しかしGoogleによれば、ここ数年の人工知能の発達によって、変形文字を識別する人間とマシンの能力の差は縮まりつつあった。 そうした状況に対処するためGoogleのreCAPTCHAチームが開発した新しいシステムでは、「高度なリスク分析技術」を使って、ユーザーがCAPTCHAに取り組んでいる最中だけでなく、その前後の動
最近、Googleのページ上部に青いバーとともに「新しい使用規約:広告やコンテンツでのユーザー情報の表示について更新しました」と記載されているのを目にした人も多いと思いますが、これは同社が進める新しい広告戦略を開始するための告知であり、個人ユーザーの名前や写真がGoogleの検索結果に表示されてしまう可能性があることがわかりました。これは「共有おすすめ情報」と呼ばれる機能で、ユーザーがGoogle+でおこなった「+1」やコメント、フォローなどの行動を企業の広告の一部として使用するというものです。過去を含む個人のコメントや行動を分析して広告の材料にしてしまうという機能の詳細と、公開を希望しない場合に自分のアカウントをその一部として使用させない方法は以下から。 利用規約の更新情報 – ポリシーと原則 – Google https://www.google.co.jp/intl/ja/polic
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