ハチの繁殖能力、現在のチェルノブイリレベルの放射線被ばくで低下 研究
【10月23日 AFP】1986年に史上最悪の原発事故が起きたチェルノブイリ（Chernobyl）の立ち入り禁止区域内と、同じレベルの放射線にさらされたマルハナバチの繁殖能力が30～45％低下したとの研究結果が21日、発表された。研究者らは、これまで考えられてきた原子力の環境リスクの見積もりを再考するよう促している。 英学術専門誌「英国王立協会紀要（Proceedings of the Royal Society B）」に掲載された研究は、電離放射線が昆虫に与える影響について調べた。昆虫は他の種に比べ、電離放射線に耐性があると考えられてきた。 スコットランドとドイツの研究者らは、チェルノブイリの立ち入り禁止区域と同じ放射線レベルを実験室で再現、複数のハチのコロニーを被ばくさせた。この結果、コロニーの繁殖能力が、これまで昆虫には影響を与えないとされてきた放射線量だったにもかかわらず、30～4
今度はアヒルの小屋に24万円、英経費スキャンダルで議員が辞意
英議員の不適切な経費請求問題で、野党・保守党（Conservative Party）のピーター・ヴィガース（Peter Viggers）議員が自宅の庭の池に作ったものと同型のアヒル用の小屋。同議員は小屋の設置にかかった費用1600ポンド（約24万円）を経費計上していた（2009年5月21日提供）。AFP/HEYTESBURY BIRD PAVILIONS 【5月22日 AFP】英議員の不適切な経費請求が相次いで発覚している問題で21日、新たに下院議員2人が、責任を取って次回総選挙に出馬しない意向を表明した。 英紙デーリー・テレグラフ（Daily Telegraph）によると、このうち野党・保守党（Conservative Party）の有力議員ピーター・ヴィガース（Peter Viggers）議員は、ハンプシャー（Hampshire）州の自宅の庭の池に作ったアヒル用の小屋の設置にかかった費
さらに続く英議員経費スキャンダル、国民の怒り激化
ロンドン（London）で英紙デーリー・テレグラフ（Daily Telegraph）を読む女性（2009年5月21日撮影、資料写真）。(c)AFP/Leon Neal 【5月23日 AFP】英議員の不適切な経費請求が相次いで発覚している問題で23日、今度は自宅の防犯ゲートの設置費用5000ポンド（約75万円）を経費計上していた議員がいたことが判明した。 英紙デーリー・テレグラフ（Daily Telegraph）の新たな標的になったのは、保守党のジョナサン・ジャノグリー（Jonathan Djanogly）議員。富豪の実業家兼慈善家の息子である同議員は、自分の選挙区の英国西部ハンティンドン（Huntingdon）にある自宅に5000ポンド近くかけて自動式防犯ゲートを設置し、その費用を計上したと報じられている。 これについて同議員は声明で「動物保護団体の活動家たちからの脅威にさらされていたため
「世界のごみ捨て場」アタカマ砂漠 生態系に危機的影響 チリ
【12月25日 AFP】生命が存在するとは思えないほど荒涼とした風景が広がるチリのアタカマ砂漠（Atacama Desert）には独自の生態系が存在している。しかし今、世界中から集まるごみの山によって、その繊細な生態系が脅かされている。 アタカマ砂漠の少なくとも3地域は、衣料品や靴、タイヤ、廃車の墓場と化している。砂漠の町アルトオスピシオ（Alto Hospicio）のパトリシオ・フェレイラ（Patricio Ferreira）町長はAFPの取材に対し、「もはや世界のごみ捨て場だ」と嘆く。 環境NGO「エンデミック・ルーツ（Endemic Roots）」の代表、カルメン・セラーノ（Carmen Serrano）氏は、アタカマは「資源を搾取し、私腹を肥やす」には都合の良い「草木も生えない不毛の地」と思われていると批判する。 ■世界的な意識の低さの犠牲に チリは以前から欧州、アジア、米国の古着
携帯の電磁放射線、昆虫激減の一因か 独研究 写真1枚 国際ニュース：AFPBB News
ミツバチ（2020年5月21日撮影、資料写真）。(c)DANIEL LEAL-OLIVAS / AFP 【9月18日 AFP】携帯電話の発する電磁放射線が、近年欧州で昆虫の個体数が激減した一因になった可能性があるとする査読前の研究結果が17日、発表された。 研究はドイツの自然・生物多様性保護連盟（Nature and Biodiversity Conservation Union、NABU）が、同国とルクセンブルクの計二つのNGOと共同で実施したもので、独シュツットガルト（Stuttgart）で発表された。 これによると、殺虫剤の使用と生息地の喪失に加え、電磁放射線への暴露の増加が「昆虫界にマイナスの影響を及ぼす可能性がある」。 対象となった190の研究のうち、科学的に関連があるとされた研究は83件あり、うち72件で電磁放射線がミツバチとスズメバチ、ハエに負の影響を及ぼしていることが示され
コロナ空気感染の可能性、世界の科学者239人が警鐘
新型コロナウイルス（黄色）をとらえた電子顕微鏡写真。米国立衛生研究所提供（2020年2月27日提供）。(c)AFP PHOTO /NATIONAL INSTITUTES OF HEALTH/NIAID-RML/HANDOUT 【7月7日 AFP】世界の科学者239人が6日、新型コロナウイルスに関する共同意見書を発表し、世界保健機関（WHO）などの当局に対し、同ウイルスがマイクロ飛沫（ひまつ）と呼ばれる微粒子となって2メートルをはるかに超える距離で空気感染する可能性があることを認識し、それに応じて感染防止策を見直すよう訴えた。 【図解】せきはどこに行くのか 意見書はオーストラリア・クイーンズランド工科大学（Queensland University of Technology）のリディア・モラウスカ（Lidia Morawska）教授が筆頭執筆者となり、英オックスフォード大学（Univers
タイ、グリホサートなど農薬3種使用禁止へ 世界市場見据え
タイの首都バンコクで、農薬使用支持を訴えるために工業省に到着した農協組合員ら（2019年10月22日撮影）。(c)Lillian SUWANRUMPHA / AFP 【10月23日 AFP】タイ当局は22日、農家らの反対にもかかわらず、除草剤グリホサートを含む3種類の農薬の使用を禁止することを決めた。 米と砂糖の主要輸出国であるタイは「世界の台所」になることを目指しており、人口の40％は農業従事者だ。 一方で同国は、さまざま疾患との関連から世界各国で禁止されたり、段階的に減らされたりしている農薬の世界有数の消費国でもある。 タイ当局によると国家有害物質委員会は、除草剤のグリホサートとパラコート、さらに殺虫剤のクロルピリホスの禁止案を採択した。 同委員長を務める工業省のパヌワット・トリヤーングーンスリー（Panuwat Triangjulsri）氏は記者らに対し、これらの農薬は12月1日から
作用が強い大麻と精神疾患発症リスクに強い関連性 研究
カナダ・トロントで行われた大麻合法化イベントで大麻を吸う男性（2018年10月17日撮影、資料写真）。(c)Geoff Robins / AFP 【3月21日 AFP】作用が強い大麻は、特に日常的に使用した場合、統合失調症や妄想性障害（パラノイア）などの精神疾患発症リスクと「強く関連」するとの研究結果が20日、発表された。 オランダのアムステルダムと英ロンドンで、新たに精神疾患を患った人を調べたところ、そのうちのそれぞれ50％、30％に作用が強い大麻との関連性がみられた。 大麻と精神疾患との関連性を指摘する研究が増えており、英医学誌ランセット（The Lancet）に発表された今回の結果はこのような関連性をさらに裏付けるものとなった。 大麻の解禁が徐々に進む中、北米と欧州の消費量は過去20年間で急増している。また、大麻の精神活性成分であるテトラヒドロカンナビノール（THC）の含有濃度も4、
地中海が「プラスチックの海」に、WWFが警鐘
仏ポール・クロ国立公園のある地中海の海底にたまったごみ（2017年5月1日撮影、参考写真）。(c)AFP PHOTO / BORIS HORVAT 【6月8日 AFP】世界自然保護基金（WWF）は8日、地中海が「プラスチックの海」になる可能性があると警告する報告書を公表した。WWFは、地中海は世界で最もプラスチック汚染の影響を受けている海域の一つだとし、浄化が必要だと呼び掛けている。 WWFによると、地中海中の「マイクロプラスチック」の量は記録的なレベルだという。マイクロプラスチックは5ミリ未満の微小なプラスチック片のことで、食物連鎖の中で多くみられるようになっており、人体への影響も懸念されている。 WWFは報告書「Out of the Plastic Trap: Saving the Mediterranean from Plastic Pollution（プラスチックのわなからの脱却：
カボチャなどウリ科の野菜、苦味に注意 食中毒で脱毛 初の症例報告
畑で収穫されたカボチャ（2013年10月19日撮影、資料写真）。(c)AFP PHOTO / JIM WATSON 【5月26日 AFP】苦みのあるカボチャなどのウリ科植物は強い毒性を持っていることがあり、脱毛症の原因にもなり得るとする論文が米国医師会（AMA）の雑誌「JAMA皮膚科学（JAMA Dermatology）」の2018年5月号に掲載された。論文では、苦いカボチャを食べた女性2人が食中毒になり、その後、体毛が抜けた症例が報告されている。 フランスの皮膚科医フィリップ・アスリー（Philippe Assouly）氏は、特異な2つの症例を報告し、ありふれた植物が持つ毒性と、脱毛症の間に存在するこれまで知られていなかった関係を明らかにした。 1人目の患者はフランスの女性で、苦みのあるカボチャスープを食べた直後に吐き気を覚えて嘔吐（おうと）と下痢が1日程度続き、1週間後に頭髪と陰毛が抜
夜型人間、無理して朝型の生活をすることで死亡リスク上昇の可能性
浙江省杭州のイケアの店舗で、ベッドに横になって眠る男性（2017年7月24日撮影）。(c)AFP PHOTO 【4月13日 AFP】宵っ張りで、朝に無理して起きる人は、早寝早起きの人よりも早死にする確率が高いことが、12日に発表された研究論文で明らかになった。 【編集部おすすめ】照明やテレビをつけたまま寝る女性は太りやすい可能性 米研究 英国で43万人以上を対象に行われた6年半の研究調査によると、夜型人間は朝型人間よりも死亡リスクが10％高いことが分かった。 同調査論文の共著者で英サリー大学（University of Surrey）のマルコム・フォン・シャンツ（Malcolm von Schantz）氏は「これはもう無視できない健康問題だ」と述べ、「夜型人間」は仕事の開始時間と終業時間を遅くできるようにすべきだと論じている。 共著者のノースウェスタン大学（Northwestern Uni
夜間の傷は治りが遅い、体内時計に関連か 英研究
医療機関で傷の手当てを受ける男性患者（2008年8月15日撮影、資料写真）。(c)AFP/NATALIA KOLESNIKOVA 【11月9日 AFP】夜間に負った外傷は日中に負ったものよりも、治りがはるかに遅いとの研究結果が8日、発表された。傷の回復速度を制御する体内時計が、日中の方がより効果的に機能するためだという。 米医学誌サイエンス・トランスレーショナル・メディシン（Science Translational Medicine）に掲載された論文によると、切り傷ややけどを昼間に負った場合、夜間に負った場合に比べて傷の回復が約60％速いことが分かったという。 研究チームは、体内時計（概日リズム）が原因でこの差が生じているとしている。体内時計が睡眠、代謝、ホルモン分泌などを含む重要な生体プロセスを調節しているからだ。 論文の主執筆者で、英MRC分子生物学研究所（Medical Resea
炭素排出量急増の原因はエルニーニョ、熱帯の乾燥で光合成が困難に
ベネズエラ西部タチラ州ポトシの町の廃虚。水力発電所の建設により30年前にダムの底に沈んだがエルニーニョの干ばつにより姿を現した。（2016年6月4日撮影）。(c)AFP/GEORGE CASTELLANOS 【10月14日 AFP】ここ数年の炭素排出量は、化石燃料の燃焼などといった排出の原因となる人間の活動が増えた証拠がないにもかかわらず急増しており、研究者らを悩ませてきた。 しかし人工衛星が収集したデータが新たに発表され、この原因が太平洋（Pacific Ocean）の赤道付近で海水温が上昇するエルニーニョ（El Nino）現象であることが示された。エルニーニョ現象が起きると熱帯地方は乾燥し、植物に負荷がかかって大気中の二酸化炭素の吸収という重要な役割を果たす光合成を行うことが困難になる。 専門家らは、これから数十年間で気候変動によってこうした温暖化はいっそう進み、地球の至る所で深刻な干
英洋上風力発電、原発よりも電気料金が安価に
風力発電タービン。英リバプールの沖合にて（2016年8月15日撮影）。(c)AFP/PAUL ELLIS 【10月6日 AFP】英国で、建設予定の洋上風力発電所から供給される電気の料金が、計画中の原子力発電所からの電気の料金を下回ることが明らかとなり、広大な原発の建設が疑問視されている。 ビジネス・エネルギー・産業戦略省は先月、新たな洋上風力発電所3か所の建設に伴う国の補助金受給のための入札結果を公表した。 イングランド（England）北部ヨークシャー（Yorkshire）地域の沖合に建設予定の世界最大規模となる洋上風力発電所「ホーンシー・ツー（Hornsea Two）」の建設は、デンマークの洋上風力発電大手ドン・エナジー（Dong Energy）が落札した。 ドイツのエネルギー関連会社イノジー（Innogy）とノルウェーの国営電力会社スタットクラフト（Statkraft）は、イングラン
米、社会保障番号に代わる身元確認方法を検討 個人情報の漏えい相次ぎ
パソコンのキーボードを打つ人（2016年10月17日撮影、資料写真）。(c)AFP/Kirill KUDRYAVTSEV 【10月4日 AFP】米国で大規模な個人情報の漏えいが相次いで発覚していることを受け、米当局は社会保障番号に代わる身元確認方法を検討している。ドナルド・トランプ（Donald Trump）政権の当局者が3日、明らかにした。 ホワイトハウス（White House）でサイバーセキュリティー担当の大統領補佐官を務めるロブ・ジョイス（Rob Joyce）氏は、米紙ワシントン・ポスト（Washington Post）主催のフォーラムで、社会保障番号に代わる「最新の暗号識別子」の導入について検討していると述べた。 これに先立ち、米メディアは、国内の大手信用情報会社の一つであるエクイファクス（Equifax）で情報漏えいが起こり、社会保障番号を含む約1億4500万人分の個人情報が流
北朝鮮問題「必要なのは対話ではない」 安倍首相が国連演説
米ニューヨークの国連本部で開かれた第72回国連総会で演説する安倍晋三首相（2017年9月20日撮影）。(c)AFP/TIMOTHY A. CLARY 【9月21日 AFP】安倍晋三（Shinzo Abe）首相は20日、国連総会（UN General Assembly）で演説し、北朝鮮との対話の時は終わったと述べ、「すべての選択肢」がテーブルの上にあるとの米国の警告を支持すると明言した。 北朝鮮が過去数週間に新たに核実験を実施し、日本の上空や近海に相次ぎミサイルを発射したことをめぐり、安倍首相は、同国に対して行動を取るために「残された時間は多くない」と述べた。 ドナルド・トランプ（Donald Trump）米大統領が北朝鮮による攻撃があれば同国を「完全に破壊」すると警告した翌日、安倍首相は「すべての選択肢はテーブルの上にあるとする米国の立場を一貫して支持する」と語った。 また、安倍首相は「対
アフリカゾウの生態が昼夜逆転、密猟回避で 研究
【9月14日 AFP】アフリカ東部に生息するゾウは密猟者から逃れるために、まるで脱獄囚のように夜間に移動し、日中は身を潜めていることを学習しているとの研究結果が13日、発表された。象牙を目的とする密猟により、アフリカゾウは絶滅の危機に追いやられているという。 ゾウは本来、昼間に餌探しと移動を行い、夜の暗闇に紛れて眠る。 だが、世界規模の象牙取引に後押しされた密猟の急増により、大型陸生哺乳動物のゾウは本来の性質に逆らって、通常の習性を逆転させることを余儀なくされている。 オランダ・トゥウェンテ大学（University of Twente）の研究者、フェスタス・イホワギ（Festus Ihwagi）氏は「密猟の大半は昼間に行われるため、ゾウの夜行性行動への移行は、現行の密猟レベルの直接的な結果だと思われる」と説明する。 生態学誌「Journal of Ecological Indicator
タトゥー顔料、体内深く浸透する恐れ 研究
タトゥーイベントの会場に展示される図柄のサンプル写真（2017年5月12日撮影、資料写真）。(c)AFP/SONNY TUMBELAKA 【9月13日 AFP】タトゥーに使われるインクの微粒子は人体内部へと染み込み、人の免疫系の重要な中枢を担うリンパ節にまで到達する恐れがあるとの研究結果が12日、発表された。 英科学誌ネイチャー（Nature）系オンライン科学誌「サイエンティフィック・リポーツ（Scientific Reports）」に掲載された論文によると、大きさが1センチの100万分の1から数十億分の1ほどのこれら微粒子には、ニッケル、クロム、マンガン、コバルトなどの汚染物質や防腐剤などに由来する分子が含まれているという。 タトゥーの着色剤は、さまざまな種類の有機および無機顔料でできており、有毒な不純物で汚染されている恐れもある。 タトゥーのインクで、カーボンブラックに次いで2番目に多
マイクロプラスチック、水道水に含有か 研究者ら警告
【9月7日 AFP】（訂正）水道水から人の体内に入ってくるプラスチック粒子は、年間3000～4000個に上る恐れがあるとする研究結果が6日、発表された。14か国で収集したサンプルに基づく結果だという。 プラスチック粒子を体内に取り込むことによる健康リスクは不明だが、過去には、害を及ぼす可能性のある化学物質や細菌がこれら粒子に吸収・放出される可能性があるとの研究結果も発表されている。 米ミネソタ大学（University of Minnesota）と米ニューヨーク州立大学（The State University of New York）の研究チームによる調査を基に、NPO「オーブ・メディア（Orb Media）」が作成した報告書「Invisibles: The plastic inside us（目に見えないもの：人体内のプラスチック）」によると、対象となった水道水サンプル159のうち、「
欧州南部で「悪魔」の熱波が猛威、伊ナポリで体感気温55度
イタリア北部トリノのカステッロ広場の噴水で涼む男性（2017年8月5日撮影）。(c)AFP/Marco BERTORELLO 【8月7日 AFP】欧州南部は週末、広域で熱波による記録的な暑さに見舞われた。8月に入ってイタリアとルーマニアで少なくとも5人が異常気象の影響で死亡したほか、イタリアでは6日、暴風雨のためさらに3人が死亡。農作物への被害も広がっている。 例年にない高気温は、スペイン、ポルトガルから南仏、バルカン諸国、ハンガリーまで広い地域で過去最高を更新し、各地で40度超えの日が続いている。干ばつも深刻化している。7月にも熱波の襲来で山火事が発生し60人が犠牲となったポルトガルでは、今も影響が続く。 イタリアでは、今回の熱波に「ルチーフェロ（Lucifero）」の異名が付けられた。聖書に由来する、地獄の業火で焼かれたとされる堕天使・悪魔の名だ。病院に搬送される患者数は例年より15～
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