日本の人口が1億人を切る2050年代には、世界でスマートフォンが姿を消して目に情報端末を装着しているかもしれない。触覚もデジタルで再現され、メタバース(仮想空間)で現実のようにスポーツを楽しむことも。国内人口の半数を占める見通しのデジタル世代が新しいライフスタイルを生む。Zとα世代が新しい世界けん引「2050年にスマートフォンとパソコンの普及率は0%」。みずほ銀行が昨年4月にまとめた50年ま
週刊ダイヤモンドのインタビュー記事「プロゲーマーだった中高時代、『底知れない1位』という存在にこだわりたい」が格闘ゲーマーの間で物議を醸しています。じげん社の社長である平尾丈さんへのインタビュー記事で、格闘ゲーマーだったという自身の生い立ちを語る内容ですが、その中の「フレーム」に関する記述に物言いがついた形です。 特に問題視されているのはじげんの社長である平尾丈さんが傾倒していたという格闘ゲームに関する話題の中で飛び出した「相手の挙動を感じて7、8フレーム後に(昇龍拳を)打てれば、たいてい勝てます。これが分かってから85連勝しました」という回答。文面通りに読めば、“何らかの動きを見せれば8フレームほどで何らかの入力ができる(反応できる)”ということになりますが、これについて格闘ゲーマーから「ありえない」「“小足見てから昇龍拳”みたいなもの」と批判されることに。 小足見てから昇龍拳:「相手の
元朝日新聞記者でアフロヘア-がトレードマークの稲垣えみ子さんが「AERA」で連載する「アフロ画報」をお届けします。50歳を過ぎ、思い切って早期退職。新たな生活へと飛び出した日々に起こる出来事から、人とのふれあい、思い出などをつづります。 【稲垣さんの食卓の写真はこちら「スーパーに行かずに作ってみました。」】 * * * 数カ月前、わが近所のスーパーで「自動支払機」が導入されました。レジで合計金額が出たら、指定された番号の支払機のところへ行き、画面の指示に従って自分でお金を投入。お釣りとレシートを受け取るというものです。なるほど人口減少による人手不足は東京でも確実に進行しているのだと実感します。 でもこれでサクサク事が運ぶかというと、そうもいかないのでした。レジで計算は終わってもしばし待たされることがあるのです。ふと見ると、機械の操作に手間取るお年寄りの姿が。レジの人が助け舟を出すのです
人間が運転することなく自動で走行する自動運転車が公道での試験走行中、運転手を置いたまま車庫に帰ってしまう事故が今年だけで287件起きていたことが分かった。 米ニュースサイト「ヨセミテ・オンライン」が伝えた。「ロボットカー」「スマートカー」とも呼ばれる自動運転車は自動車業界だけでなく、米グーグル社などIT業界も巻き込みながら現在急速な進歩を見せている。日本でも20年をめどに各社が高速道路での完全自動運転を目指している。 同サイトによると、置き去り事故は今年に入ってから急増。昨年の21件に対し、今年は8月末で既に287件を数えた。事故のほとんどは車が自宅から10キロ圏内に近づくと急停止、不審に思った運転手が外に出た途端、勝手に発進してしまうというもので、先に戻った車は庫内に正しく駐車されていた。 原因について、当初は乗車を検知するシステムの不具合と考えられていたが、車載用基本ソフト(OS)をア
トヨタ自動車が11月18日に発表した燃料電池車(FCV)の「ミライ」。水素と酸素の化学反応で電気を起こし、車を動かすためのモーターを回す。走行時に水しか出さないために「究極のエコカー」と呼ばれるが、車としての性能はどうだろう。12月15日の発売に先駆けて、記者が実際に運転してみた。加速性能は「プリウス」以上走り出してまず印象的だったのは静かだということ。エンジンがとどろく音がしないため、車内
景気対策の名のもとに政府が推し進める巨額公共事業の数々。しかし杜撰な計画ゆえ大失敗に終わり、国民の血税が泡と消えてしまうケースも少なくない。そんな“欠陥事業”のなれの果てのひとつが、東京都小笠原村にある「テクノスーパーライナーおがさわら」(TSL)だ。 1989年に運輸省(現国土交通省)が研究補助金として投じた血税は39億円。さらに建造費115億円を費やし2005年に完成した「TSL」。全長130メートル、重量1万4500トン、740人収容可能で、アルミ合金製船舶としては世界最大級だった。ホバークラフトのように浮き上がり最高時速は72キロ、現在26時間かかる東京〜小笠原諸島間を16時間で結ぶ“夢の高速船”と注目された。 ところが、完成直後の原油価格の高騰で年間20億円の赤字が試算されるや計画は頓挫。日本政策投資銀行などが出資する船の所有会社は2013年7月に121億円の負債を抱えて倒産
教育機関へのタブレット利用が進んでいる。佐賀県は全36校ある県立高校の1年生6600人にウィンドウズタブレットを導入し、端末費5万円の生徒負担が賛否両論を呼んだ。同様に、東京・荒川区も区内の全小中学生にタブレットを配布。約1万2000台を導入する見通しという。 文部科学省は2020年までに「子どもたち1人1台の情報端末による教育」を実現する方針だ。すでにタブレットを使った教育は低学年まで広がっている。東京都の多摩市立東愛宕小学校は、ディー・エヌ・エーの小学1年生向け教育アプリを使ったiPadでの授業を実践。さらに、幼児教育にiPadを取り入れた私立聖愛幼稚園の例もある。 IDCジャパンによると、2013年の国内教育分野タブレットソリューション(端末および付随設備、アプリなどを含む)市場売上額は260億円。2018年には759億円まで増加すると予測している。ベネッセも小中学生向けタブレット講
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