スマートフォン向けロールプレイングゲーム(RPG)「Fate/Grand Order(フェイト・グランドオーダー)」(FGO)のリリース5周年を記念した見開き全面広告が3日、九州・沖縄の地方紙9紙に掲載され、SNSなどで話題となっている。
スマートフォン向けロールプレイングゲーム(RPG)「Fate/Grand Order(フェイト・グランドオーダー)」(FGO)のリリース5周年を記念した見開き全面広告が3日、九州・沖縄の地方紙9紙に掲載され、SNSなどで話題となっている。
佐賀南署は3日、暴力行為法違反(脅迫)の疑いで、佐賀市川副町犬井道、佐賀市議川崎直幸容疑者(69)を現行犯逮捕した。 逮捕容疑は同日午後7時25分ごろ、自宅で妻に包丁を向けて「お前のごたっとは、ぶっ殺してくるっ」などと脅迫した疑い。
唐津をモチーフにしたアニメ「ユーリ!!!on ICE」の登場人物になりきり、聖地巡礼に訪れたアニメファン=唐津城 テレビアニメ「ユーリ!!! on ICE」の舞台になった唐津市で、関連する誘客イベントの来場者数が世界27カ国から延べ2万2千人に達した。タクシー会社やホテルは想定以上の利用者増加を「宝くじに当たったよう」と喜ぶ。一方、劇場版の制作も決まる中、“聖地”としてどう盛り上げていくのか、今後の戦略も問われている。 作品は、唐津をモチーフにした架空の町「長谷津町」出身のフィギュアスケーターが活躍する物語。昨年10月に放送が始まり、年末ごろからファンが唐津を“聖地巡礼”する姿が目立ち始めた。番組終了後も絶えないファンをもてなそうと、作品と市と県がコラボし、3月から2カ月間、限定グッズ販売や飲食店で特別メニューを提供した。 市観光課が配布する観光マップの配布数を基に、来場者数を算出した。担
九州電力玄海原発3、4号機(佐賀県東松浦郡玄海町)の再稼働に関し、佐賀県議会は13日、最大会派の自民党が提出した「再稼働の必要性が認められる」とする決議案を、賛成多数で可決した。これを受け山口祥義知事は、早ければ4月中にも最終判断する見通し。
佐賀県立高校1年生(約6600人)に導入したタブレット端末をめぐり、県教育委員会が、端末にインストールしていたデジタル教材を削除するよう全県立高校に指示していたことが、分かった。教材メーカーとの契約期間が年度末までの1年間となっているためで、生徒が授業中に削除する。
■新2区自民と調整し判断 佐賀県の古川康知事(56)=3期=が、衆院佐賀選挙区の新2区から自民党公認で立候補する意向を固め、同党関係者と調整に入ったことが13日、分かった。複数の自民党関係者が明らかにした。安倍晋三首相が年内に衆院を解散し、総選挙を行う場合、来年4月までの任期を残して辞職し、出馬する方向。自民党との調整を踏まえて最終判断する。古川氏の辞職に伴う知事選は、辞職翌日から50日以内に行われる。28面に関連記事 自民党関係者は「古川知事は党関係者に衆院選に出ると伝えている」と話した。古川氏は、佐賀新聞の取材に「自民党からの要請はない。まだ決めていない」としつつ、「(自民関係者とは)毎日やりとりしている。その気がないならそんな事もしない。(11月定例県議会開会日の)25日を軸に進退については説明したい」と述べた。 自民党佐賀県連は、23日に開く総務会で、新2区の候補者選定を協議する
佐賀にわかの第一人者で、生粋の佐賀弁で庶民の泣き笑いを演じて親しまれた筑紫美主子(ちくし・みすこ、本名・古賀〓子=こが・うめこ)さんが10日午前7時7分、肺炎のため佐賀市内の病院で死去した。92歳。 自宅は佐賀市柳町5の16、通夜は11日午後7時から、葬儀は12日午前11時から、いずれも佐賀市東佐賀町6の21、リバース典礼殿東佐賀で。喪主は長男古賀秀恒(こが・ひでつね)さん。 1921年、北海道旭川市でロシア人の父と佐賀出身の母の間に生まれた。3歳の時、佐賀市の親類と養子縁組して佐賀に。赤い髪と青い目のため偏見にもさらされたが、厳しく仕込まれた京舞が役者人生の土台を築いた。 1940年に古賀儀一(芸名・市川団之助)さんと結婚。翌年、筑紫美州子一座を立ち上げ、座長として一座を支えた。生粋の佐賀弁を次々に繰り出す芝居は、とぼけ顔の化粧、ユーモラスな仕草も相まって庶民の心に響いた。県内だけでなく
来年度の佐賀県立高校の全入学生(約6800人)が購入するタブレット端末の自己負担が一律5万円になることが、インターネット上で話題になっている。5万円を超える分は県が補助するものの、負担額の多さや全員購入が必須となっていることに対する疑問が目立つ。県教育情報化推進室は「デジタル教材を含めた価格。アカデミックモデルとして割引されており、一般の市場価格より安価になっている」と説明する。 来年度から県立高の「標準教材」として導入するのは、基本ソフト「ウィンドウズ8Pro(プロ)」のタブレット端末。ハード機器のメーカーやインストールするデジタル教材、価格は入札で決定するが、5万円を超えるのは確実とみられる。 短文投稿サイト「ツイッター」などでは「なぜ、5万円以上もするのか」「家庭によっては、この負担は厳しい」などの書き込みが相次いだ。同推進室にも「高いのではないか」という問い合わせが数件寄せられた。
県教育委員会は3日、来年度から全県立高校の1年生が購入するタブレット端末の自己負担額は一律5万円になると明らかにした。現時点で端末価格は未定だが、5万円を超えるのは確実で、超過分は県が補助する。各家庭の経済状況に配慮した補助制度は創設しない。 ICT(情報通信技術)を進める県教委はタブレット端末を「標準教材」と位置づけており、来春の県立高入学生全員が購入する必要がある。 県教育情報化推進室によると、端末の基本ソフトはウィンドウズ8に決まっているものの、ハードのメーカーや導入するデジタル教材、最終価格は入札で決定する。ただ、「5万円を下回ることはない」(同推進室)ことから、生徒の自己負担額を5万円に設定した。 県は9月10日開会の県議会に補助費として約2億円を計上した。分割払いができるかどうかは「検討中」という。 同推進室は「端末は教科書と同様、全員に購入してもらう。家庭によってさまざまな事
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
処理を実行中です
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く