長い調査が終わらないので、今日もつなぎの記事です。 さて、みなさんはおっぱいは好きですか？（強引な導入） こんなツイートがバズってました。 ｢日本人は何故おっぱいが好きなのか｣ ってある番組でやってて、離乳の時期が世界平均で4.2歳なのに対し、日本は平均1.5歳で離乳するためもっとおっぱいが吸いたかったと無意識に思うらしく、その為日本人にはおっぱい好きな人が多いと知って妙に納得 — ヒロ (@hiro_wing_x) October 12, 2018 この番組がなんなのかは知りませんが*1、私が気になったのは、離乳の世界平均が「4.2歳」であるという記述です。 私は算数が大変苦手なのであんまり大きいことは言えないのですが、どんな調査でもって世界の平均を「4.2歳」にしたかはわからないにしろ、その調査の中には、7歳とか、8歳とかで離乳をした集団がそれなりにいないと、この平均の数は出てこないの

なぜ逃げない？　災害大国の日本が陥りやすい「正常性バイアス」問題 インフラ未発達でもキューバは死者ゼロ 「特別警報」を増やしたものの 「これまでに経験したことのないような大雨になっています。重大な危険が差し迫った異常事態。砂崩れや浸水による重大な災害がすでに発生していてもおかしくない状況です」 ――2018年7月6日から8日にかけて、西日本を中心に襲った豪雨に対して、気象庁は「大雨特別警報」を発表した後に記者会見を開き、警戒を呼び掛けた。 「特別警報」は数十年に一度の重大な災害が予想される場合に出される。2013年8月末、従来の警報の基準をはるかに超えるような災害が起こる危険性がある場合に最大級の警戒を呼びかけるために、気象庁が導入した。 背景には過去、「大雨警報」や「記録的短時間大雨情報」「土砂災害警戒情報」といった防災情報を繰り返し発表したにも関わらず、避難や被害防止に結びつかなかった

PATM（パトム）についての医学論文はほとんど存在しない 「PATM（パトム, People Allergic To Me）」と呼ばれる病気がある。本人には必ずしも症状はないが周囲の人に咳、くしゃみ、鼻水といったアレルギー症状を起こさせるとされる。典型的には、自分が電車に乗ったり教室に入ったとたんに周囲の人が咳き込んだり、マスクをつけたり、鼻をすすったりする。 私がPATMを知ったきっかけは、PATMを取り上げたテレビ番組について意見を求められたことだった。Google検索ではPATMの診療を行っている日本の医療機関が見つかった。もちろん保険診療ではなく自費診療だ。PATM以外に「遅延型フードアレルギー」「副腎疲労」「リーキーガット症候群」といった医学的に確立されていない疾患概念に対し、やはり医学的に有用性が明確でない検査を行い、サプリメント等の有用性が証明されていない治療を行っている。

東京医科大の入試で女子の合格者を抑える得点操作が行われていた問題で、同大を受験した女性らを支援する「東京医大入試差別問題当事者と支援者の会」が９日、発足した。今後、同大などに受験料返還などを求めていくといい、すでに受験生３人から相談を受けている。 作家の北原みのりさん（４７）と元衆院議員の井戸まさえさん（５２）が共同代表に就き、複数の弁護士も賛同している。東京医大に対し１０日にも、受験料の返還や得点の開示、追加合格の今月中の発表などを求める要望書を送る。 ９日は、同会の会合が都内であり、東京医大を３年前に受験生した女性が、５０人を前に思いを語った。女性は「とてもむなしい気持ち。今後の受験生のためにも東京医大には落とし前をつけてほしい。医師の過剰労働についても議論が深まればとも思う」と話した。２０１８年度入試の女子受験生らが「事実公表と受験料の返還を求めたい」などと書いた文章も読み上げられた

女性割合の調整は憲法違反・教育基本法違反で募集要項に記して許される問題ではない 東京医科大学が女性合格者を3割以下に抑えるために、入試における得点を女性にのみ一律に減点して員数調整していたというニュースが8月2日に流れ、当然のことながら多くの批判的論考がメディアに出た。このことについて筆者も考えを述べたい。 まず、この種の女性差別が決してあってはならないことで、憲法14条第1項で すべて国民は、法の下に平等であって、人種、信条、性別、社会的身分又は門地により政治的、経済的又は社会的関係において差別されない。 とし、またそれを受ける形で教育基本法4条において （教育の機会均等） すべて国民は、ひとしく、その能力に応ずる教育を受ける機会を与えられなければならず、人種、信条、性別、社会的身分、経済的地位又は門地によって、教育上差別されない。 と記されていることに明確に違反する。 しかし、今回の東

肱川（ひじかわ）が氾濫して甚大な被害が出た愛媛県大洲市では、し尿処理施設が被災し、汚水処理が１週間以上できない状態が続いている。家庭の汚水槽の容量も限界に近づいており、被災者からは「排せつのことを考え、水や食事も我慢している」と深刻な声が聞かれる。 大洲市など２市２町でつくる衛生事務組合が運営する処理施設「清流園」は、下水道が普及していない約５万８０００人分のし尿や浄化槽汚泥を処理している。施設は同市米津の肱川沿いにあり、今月７日の氾濫で管理棟と処理棟が１５０センチ近く浸水。…

7月5日から8日にかけて西日本各地が豪雨に襲われた。被害は甚大であり、避難指示と避難勧告は全国で約360万世帯・863万人に発令され、3,779ヵ所の避難所に約28,000人が避難をした（最大時の7月7日時点）。 救助や避難対応にあたった方々の懸命の努力には頭が下がる。その一方で、体育館などへの避難を余儀なくされた人々の生活環境は劣悪であり、個人の努力では解決が困難である。 そこには、海外の避難所の実態とは大きなギャップがあることをご存知だろうか。 災害多発列島・日本において、何が求められているのか再考が必要である。 エアコン付き6人部屋、個別ベッドの避難所 自然災害時の避難生活の場所としては、床に毛布を敷いて大勢がひしめきあう体育館が思い浮かぶ。エアコンや間仕切りはないことが多い。 大規模災害のたびに報道される光景であるが、これを当然視してはいけない。海外の災害避難所と比べれば、日本の避

お知らせ Tansaがアジア探査報道ネットワーク「Asian Dispatch」に加盟！／欧米に対抗するアジア独自のストーリーを アジアの探査報道ネットワーク「Asian Dispatch」が、2024年4月に結成されました。スタート時のメンバーとして10か国18報道機関が加盟し、Tansaは日本から唯一の参加です。 保身の代償 共同通信、裁判で「長崎新聞は私企業」と主張=批判してはいけない存在? 長崎新聞は「私企業」だから、批判の対象としては晒されないーー。共同通信が裁判で、そのような主張をした。2024年4月26日、東京地裁で開かれた「報道の自由裁判」第4回口頭弁論でのことだ。>>続きを読む 公害PFOA 【速報】ダイキン元従業員の血液から国平均298倍のPFOA検出／高濃度の上位5人中3人が元従業員 2024年3月31日、「大阪PFAS汚染と健康を考える会」が記者会見を開いた。同会は

公害PFOA 新連載！シリーズ「公害PFOA」【岡山・吉備中央編】 2023年秋、岡山県吉備中央町の水道水から高濃度のPFOAが検出された。1000人を超える町民が、少なくとも3年間、日常的に飲用していた。だがこの町に、PFOA製造工場は存在しない。原因は、企業が町外から持ち込んだPFOA含有廃棄物だった。【毎週火曜連載】 お知らせ Tansaがアジア探査報道ネットワーク「Asian Dispatch」に加盟！／欧米に対抗するアジア独自のストーリーを アジアの探査報道ネットワーク「Asian Dispatch」が、2024年4月に結成されました。スタート時のメンバーとして10か国18報道機関が加盟し、Tansaは日本から唯一の参加です。 保身の代償 共同通信、裁判で「長崎新聞は私企業」と主張=批判してはいけない存在? 長崎新聞は「私企業」だから、批判の対象としては晒されないーー。共同通信が

シリーズ「保身の代償 ~長崎高２いじめ自殺と大人たち~」 新シリーズ始動！共同通信の保身と長崎高2いじめ自殺事件を追います 長崎県にあるカトリック系私立海星学園で2017年、1人の高校生がいじめを苦に自殺した。遺族はわが子に起きた悲劇が繰り返されないよう願い、真相を追求している。だがそこへ、高校と長崎県、さらに共同通信と長崎新聞が遺族の前に「壁」となって現れる。 公害「PFOA」 加藤厚労大臣、全国一のPFOA汚染地もバイデン大統領の政策も知らず／立憲議員「第二の水俣になるのでは」 2023年5月10日、衆議院厚生労働委員会で国内のPFAS汚染について議論された。ところが加藤勝信厚労大臣は、全国一のPFOA汚染が大阪・摂津で起きていることすら認識していなかった。 誰が私を拡散したのか Googleが児童ポルノアプリを再掲載 アプリがGoogle Playに掲載されるには、Googleの審査

サイトを訪問すると、目を引かれるのがトップページ左上の参画医師数。5月29日18時の段階では「5155人の医師が参画する」と表記していた。 インターネット上の医療情報の信頼性が危ぶまれる中、多くの参画医師を有するサイトは信頼性が高いように見える。しかし、実際には、複数の医師から信頼性を疑問視する声が相次いでいた。 これに対し、リッチメディアは5月8日、修正が必要な記事の存在を認めた。 指摘を受けているヘルスケア大学内の『病院での頻尿の検査と治療』『高血圧の人の食事』等の記事に関して、一部の記事で指摘の通り修正が必要であることを確認しております。 上記の記事については、「指摘を受けた記事に関しては、記事を非公開とした上で修正し、医師の監修等の然るべき手順を踏んだ上で、再度公開いたします」と説明している。 医師が参画しているのに、修正が必要な記事が出てしまったのはなぜか。BuzzFeed Ne

私の外来に糖尿病コントロールのあまりよくないおっちゃんがいる。しばしば入院を勧めるのだが、多忙を理由にいつも拒否される。病気に理解がない上司でもいるのか、職場を長期間休めないそうなのだ。従業員に急病で突然休まれるよりは予定入院で健康を保ってもらったほうが職場にとってもよいように思うのだが、仕事を休めず無理をする患者さんはけっこういらっしゃる。 おっちゃんは外来でも、診療時間ぎりぎりか、ときには診療時間が終了してから受診したりする。私だけでなく、看護師や検査技師や事務員の方々が残業することになりぶっちゃけたいへん迷惑である。建前では、急病ではない限り時間外受診はお断り、もしくは、次の診療日までの数日分の処方のみということになっている。しかし、おっちゃんにそんな対応をしても、次にいつ来院できるのがわからない。受診のために仕事を早退するのも一苦労なのだ。仕方ないねえ、とか言いながら、通常日数分の

特定のテーマの情報をサイト上にまとめる「キュレーションサイト」で、記事を削除する動きが相次いでいる。すでに問題となったディー・エヌ・エー（DeNA）だけでなく、リクルートホールディングスやサイバーエージェント、ヤフーも誤りや著作権侵害の疑いがある記事の公開を中止した。質よりも量を優先し、品質管理が不十分な記事が広がっていたことが明らかになってきた。キュレーションサイトは外部ライターや投稿による

子宮頸がんのワクチンについて、厚労省の方針が変わったことなど、いろいろと報道されています。これについて、またきっちりと私は私の意見を書きます。もう少し準備が必要です。今月末に大きな勉強会に行ってきますので、それの後になります。今日は、あくまでも今の私の心境を述べておきたいと思います。 今、私がはっきり言えるのは、私はワクチンの接種について、いささかも方針のぶれはありません。子宮頸がんで亡くなっていく、悲惨な女性たちを見続けて来た私にとって、この癌にかかる人が減って行く期待は変わるものではありません。 そもそも、日本はこのワクチンが採用されたのは、世界の中の100番目の国であります。他の国々、アメリカ、カナダ、ヨーロッパ、イギリス、オーストラリア、ニュージーランドなど、早くからうち続けている国々では、このワクチンの副作用で中止をなどという声は上がっていません。 そもそも、子宮頸がんは今、日本