女を脅す｢ナチュラル万能説｣はこう退治する
この構造のキモは、予言が当たっても当たらなくても儀式をしたことが肯定されるってところなのだ。儀式の部分はなんでもいいの。とにかく、「今のままでは大変なことが！！」って言えばいいの。 そして、「現代文明の作り出した化学物質が！」とか、「昔はこんな症状はなかった！温故知新！」とか言ってね、で、儀式=商材を振りかざして、「これを使えば！」って言えば、万事OK！ 売れるよ！ 選択肢をいくつも持つこと 一方、男性の体はコントロール不能な部分が少ないうえに、月経のように不快な生理現象はほとんどありませんよね。ほとんどは、因果律の働く不調、食べ過ぎた=胃もたれ、飲み過ぎた=二日酔い、ゴルフしすぎ=筋肉痛……とかしかないのよ。こんな風に原因がはっきりした不調は、原因に対処すればいいもんだから、呪術が入り込む隙間なんてないんだよ。いいなー、脅し系ナチュラルが入り込む余地のないカラダって（笑）。 いやもうね、
好調マルエツ､イオン傘下でも戦略は真逆
「震災以降、コンビニにとられまくっていたマーケットが、徐々に食品スーパーに戻ってきた。その差は素材の扱いがあるかないか、だ」――。首都圏の大手食品スーパー、マルエツが10月9日に発表した中間決算は、生鮮3品の拡販を背景に、上期の既存店売上高が前年同期比で4.9％増となった。営業利益は7月29日に発表した上方修正の見通しをさらに上回る23億円（前年同期比2.3倍）と好調だっこともあり、上田真社長からは強気の発言が相次いだ。 安さ一辺倒ではダメ 好決算のキーワードは「上質商品」「大量目」そして「素材回帰」だ。 マルエツでは今上期、集客のために青果の価格を引き下げ、精肉などで上質商品や大量目商品を拡充した。「20年間続いたデフレ下であれば、一品価格を下げて買上点数を増やすのがセオリーだが、あえて上質商品を売り込んで単価を上げていく戦略を取った」（上田社長）。また、従来なら核家族化や高齢化、個食化
セブン-イレブンは､なぜ反動減と無縁なのか
「もともと消費の回復には半年ほどかかると言ってきたが、もう少しかかるかもしれない」。9月下旬、新業態店の発表会で、ミニストップの宮下直行社長は先行きの見通しに弱気だった。 小売りで苦戦している業態の一つがコンビニだ。大手各社の大量出店もあり、昨年から既存店の動向は芳しくなかった。そこに消費増税が重なったうえ、直近では天候不順も打撃となり、前年同月比の既存店売上高は8月に2.4％減少。「財布のひもが固くなっており、きついという印象はある」と、ローソンの大山昌弘専務は語る。 セブンの”絶妙”な値付け
ヨックモックはなぜ中東でバカ売れ中なのか | 食品 | 東洋経済オンライン | 経済ニュースの新基準
誰しも一度は口にしたことがあるであろう有名なお菓子が、アラブ首長国連邦（UAE）で飛ぶように売れている。そのお菓子とは、デパ地下でよく見掛けるヨックモックだ。 ヨックモックという名前にぴんと来なくとも、さくっとした歯触りが特徴の、葉巻を意味するクッキー「シガール」なら知っているという読者も多いのではないだろうか。国内ではデパ地下を中心に180以上の店舗を展開しており、贈答品やお土産でもらったり、贈ったりした経験もあるはずだ。 同社がパートナー企業と組んでアブダビに初出店したのは2012年10月。最初の1年こそ店舗運営も手探りで遅々とした歩みだったが、軌道に乗った後は出店を加速。2年を経た現在、2014年5月にドバイに出店した店舗で11店目を数えるまでになった。UAEの1番店は、日本国内180店舗の1番店と同程度の売り上げを記録しているという。 販売価格は日本の2.7倍
セブンは「単なる小売業」から変わっていく
「セブン＆アイのような流通企業はほかにない」――。セブン＆アイ・ネットメディアの鈴木康弘社長はこう自信をのぞかせる。同社は3月、セブンネットショッピングを吸収合併し、セブン&アイグループで「オムニチャネル戦略推進の中心的な役割を担う会社」と位置づけられた。それと併せて社長に就いたのが鈴木氏だ。 ――オムニチャネル実現に向け、いまどのような体制なのか。 昨年9月、グループ各社の社長や役員など50人が10日間の日程で米国に向かった。最初は私一人の予定だったが、セブン＆アイHDの鈴木会長から「皆で行って来い」という指示が出て、米国百貨店のメイシーズや薬局のウォルグリーンなどを見てきた。 店でも家でも同じように買い物ができるというオムニチャネルの第一段階が実現された米国では課題も見え始めている。それは、どこでも買えるという便利さだけではだめで、商品力や接客も重要だということ。実際に米国では接客のレ
上野千鶴子先生、働く女は幸せですか？
雇用機会均等法から約30年。日本の働く女性は、幸せになったか？ 日本のフェミニズムを牽引してきた上野千鶴子さんは、新刊『女たちのサバイバル作戦』（文春新書）で、このテーマに取り組んだ。 結論から言うと、その答えは「イエス・アンド・ノー」だと言う。安倍政権は、成長戦略の柱のひとつとして、女性の活用を推進。女性管理職の登用目標数値を掲げる会社も増えた。「働く母」を支援する各種人事制度の整備も進んだ。 実際、「ワーキングマザー・サバイバル」にご登場いただいた女性たちのように、産後、職場復帰する女性は増えている。それでもなお、働く女性の悩みが尽きないのはなぜか？ 誰が働く女を「不良債権」にしたのか？ ――上野さんは新刊『女たちのサバイバル作戦』で、今の日本のワーキングマザーは、いわゆるマミートラック（お母さん向けコース）に乗せられ、二流の仕事しか与えられないか、男と“機会均等”に戦って体がボロボロ
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