書籍『AI vs.教科書が読めない子どもたち』が示す、「読解力が低い人」は「認知できる世界の解像度が低い」という事実。
ホーム > 書籍『AI vs.教科書が読めない子どもたち』が示す、「読解力が低い人」は「認知できる世界の解像度が低い」という事実。 本書は大きく前後半の2パートに分かれていて、 前半では、 ・巷で言われている「AI」は実際にはその実現過程で生まれた「AI技術」と呼ぶべきものであり、本来志向された意味での「人工知能」と呼ぶにははるかに足りない代物であること ・その技術の延長にシンギュラリティが訪れることも無いだろうこと ・そうであるにも関わらず、そのAI技術によって現在のホワイトカラー労働者の多くを代替しうること ・しかもそのオートメーションの波がこれまでの産業革命とは比較にならない速度で、わずか20年間に圧縮されて起こるだろう という予測が示される。 そうであるならば、AI技術に代替されないための行動と施策を、となるのが当然の考えだ。 AI技術には実のところ3つのものしか扱うことができない
背が高く、声が大きく、自信がある人が、リーダーにふさわしい人物なのか？ | リーダーシップ｜DIAMOND ハーバード・ビジネス・レビュー
優れたチームリーダーとなるうえで、資質（リーダーらしさ）と専門知識（コンピタンス）のどちらがより重要なのだろうか。ある研究によれば、専門知識の持ち主よりも「背の高い人、声の大きい人、自信がある人」などがしばしばリーダーとして選ばれ、チームのパフォーマンスが阻害されるという。 「リーダーシップの資質に関する議論」と、「リーダーに実際に求められるもの」は、時に一致しない場合がある。前者ではしばしば権威、影響力、ＥＱ（心の知能指数）といった言葉が聞かれる。一方、実際にチームおよび関わる集団を率いる人に、ほぼ間違いなく求められるのは、特定の仕事を遂行するための能力と深い知識（コンピタンス）だ。 チームのパフォーマンスを高めるうえで、リーダーのどの要件が最も重要なのか。スタンフォード大学とエラスムス大学の研究者らは、『ジャーナル・オブ・アプライド・サイコロジー』誌掲載の論文でこの点について解明を試み
「国際成人力調査」日本トップは喜べるのか？
経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）が、24の国と地域で16～65歳を対象に国際成人力調査（ＰＩＡＡＣ）という調査を行いました。この調査は今回が第１回なのだそうですが、日本は「読解力」と「数的思考力」の平均点で１位となったとして、各新聞の社説などでは「日本の教育水準の高さが証明された」という種類の評価がされているようです。 この結果は各国でも報道されており、アメリカでは、例えばＡＰ通信が配信した記事では「アメリカの成人の基礎学力が相当に低い」ということ、日本はその点で大変に優れていることなどを取り上げて、「自分たちは何とかしなくてはいけない」というニュアンスで伝えられています。 ですが、私はこの発表を見て喜んでばかりはいられないものを感じました。２点申し上げておきたいと思います。 １点目は調査の評価の問題です。この調査ですが、４種類の領域で構成されています。（１）読解力、（２）数的思考力、（３）Ｉ
「できる！」とネイティブに思わせるのに英語は要らない：日経ビジネスオンライン
この連載の狙いは、読者の皆さんが今の英語力のままで、国際人になることです。TOEIC500点でも、ネイティブから「あいつはすごい」と思われるようになります。仕事で英語がどんどん話せるようになります。 多くの皆さんが「ネイティブが来たら逃げたくなっちゃう」「英語で仕事なんてまるで無理だ」と思っているのではないでしょうか。そう思っている人にこそ、ぜひお読みいただきたいと思います。 英語下手でもネイティブにプレゼンの指導ができる 英語ができないというだけで、肩身の狭い思いをしていませんか？ だとしたら、それは見当違いです。 最初に強調したいことは、「あいつはできる」とか「あいつの話を聞こう」とネイティブに思わせるには、英語力をいくら上げてもだめだということです。ネイティブと同等に話せるようになっても、それでは彼らにとって、自分たちと同じレベルの「ただの人」にしかなれません。 ネイティブから一目置
5年後に花開く商売のネタをどう探すか
内田和成 早稲田大学ビジネススクール教授 慶應義塾大学経営学修士(MBA)。日本航空を経て、1985年ボストン コンサルティンググループ（BCG）入社。2000年6月から04年12月までBCG日本代表、09年12月までシニア・アドバイザーを務める。 売れるものは消費者に聞く。これがマーケティングの基本的な考え方だ。では、消費者の声を聞けば5年後にヒットするものを予測できるのか。残念ながら、そう単純な話ではない。 実のところ、消費者は自分の欲しい商品をよくわかっていない場合が多い。仮に消費者に「テレビとラジオが一緒になった製品は便利だと思うか」と質問したとしよう。リサーチの結果は、便利と答える人が多いはずだ。ところが実際にラジオ付きテレビを開発しても、まず売れない。機能を複合した商品は事前の調査では、いい結果が出ることが多いが、これまで複合機でよく売れた唯一の例はラジカセくらいのもので、ほと
人事・組織のグローバル化対応（後編）人材能力の可視化への挑戦
たきなみ じゅんいち／京都大学工学部卒業、同大学院応用システム科学修士、カリフォルニア大学ロサンゼルス校（ＵＣＬＡ）経営学修士（ＭＢＡ）。東レ株式会社、ボストン コンサルティング グループを経て、2009年より現職。2010年より同社コンサルティング部門責任者。医薬品、消費財、流通、情報通信等の幅広い業界に対し、グローバル人事制度構築、リーダー育成、Ｍ＆Ａ支援等、幅広いコンサルティングを実施。 ヘイ・グループのグローバル人事・組織革新 経営学者のジェームズ・アベグレンが、著書『日本の経営』の中で、日本企業の特徴として終身雇用、年功序列、企業内組合を挙げたのは1958年のことである。以来50年、功罪の判断はさておくとして、この「日本的経営システム」は今、様々な側面で制度疲労を起こしている。この制度疲労を改革するにはどうしたらよいか。今連載では、人事・組織に特化してコンサルティングを展開するヘ
1
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
処理を実行中です
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
世界で最も人材不足が深刻な国は日本（調査結果）
