日本農業新聞は、国内唯一の日刊農業専門紙です。農政や農家の営農に役立つ技術情報、流通・市況情報に加え、消費者の関心も高い食の安全・安心、農産物直売所、地産地消、食農教育なども取り上げます。国民の暮らしに直結するTPP問題も徹底報道中。
東京から約200km、長野県茅野市の山間部に、全国のジビエファンが集まるフランス料理の名店「オーベルジュ・エスポワール」がある。信州ジビエ料理や信州の食材を利用するのが特長で、シェフの藤木徳彦氏は、ジビエ料理を全国に広め、野生鳥獣被害の減少や地域の活性化を目指して設立された「日本ジビエ振興協議会」の代表も務めている。 シカにイノシシ、クマなどは山里の田畑や家畜に被害をもたらす害獣というイメージが先行するが、欧州では高級食材。そこで、日本でも近年、見直されつつあるジビエの魅力と可能性について、藤木シェフにインタビューを行った。 ――日本ではともするとシカやイノシシ、クマなどは、農作物を荒らしたり、家畜を襲うなど害獣という扱いを受けています。 藤木:僕は害獣という見方はしていません。フランス料理の視点からいくと、ジビエという高級食材であって、山の恵みや冬の美食という考え方なんです。 ◆曖昧だっ
水稲作柄データで予測 8月遅場 調査効率化へ 農水省 農水省は2020年度から、水稲作柄概況調査に衛星データと気象データを活用する。初年度は8月15日時点の西日本を中心とした遅場地帯が対象。従来は実測調査だった。新方式では同省が構築した予測式にデータを当てはめ、10アール収量を推計できるようになる。農作物の作柄調査で衛星データを使うのは珍しく、調査の効率化と精度の向上が期待される。 農水省は7~9月の3カ月間、全国各地で水稲の生育状況を調べ、作柄概況を発表している。同省職員や専門調査員が現地で草丈や茎数、穂数、1穂当たりのもみ数などを測定する。 今年からは8月15日時点の遅場地帯で実測調査をやめて、データに基づく予測とする。関東や東海、近畿、中国の一部と四国、九州の27都府県が対象だ。 遅場地帯では、この時点で出穂が十分でなく作柄の予測が難しかったため、これまでは出穂前後の草丈や茎数を実際
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