羽月政裕 大学でトマト栽培を研究。カゴメに入社後は、国内外のトマト栽培指導や調達、大型トマト菜園の経営などを歴任し、現在は家庭園芸事業をマネジメント。野菜づくりは毎日がワクワクドキドキの連続で、そこから得られる貴重な体験や気付きを「植育」というメッセージにのせて、人々の暮らしを豊かにしたいと語る。
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プレスリリース (研究成果) 「関東地域における大豆有機栽培技術体系」標準作業手順書を公開 - 品種選定、播種時期、早期中耕培土がポイント - ポイント 農研機構は、関東地域における大豆有機栽培技術体系を開発し、このたび標準作業手順書を公開しました。本手順書では、品種選択や病害虫・雑草防除のポイント等をわかりやすく示しています。有機大豆の関東での生産拡大に役立つとともに、今後本手順書が国内各地域に適した栽培体系に応用されることにより他地域での生産拡大にも貢献しうると考えられます。また「みどりの食料システム戦略」に掲げられている、有機農業の取組面積目標の達成に貢献します。 概要 農林水産省では、2021年に「みどりの食料システム戦略」を策定し、その中で「2050年までに、有機農業の取組面積の割合25%(100万ha)」という目標を掲げています。この達成には水稲や大豆などの土地利用型作物の面積
ぶどうの高級品種シャインマスカットについて、長野県や山形県など全国の生産地では花がうまく咲かず、粒が変形するなどの「未開花症」が相次いで発生しています。国の研究機関が分析したところ、排水の悪さや土の養分のバランスが影響しているとみられることが分かりました。 農林水産省によりますと、シャインマスカットは高級品種として販売されるため各地で栽培が増えていますが、春になっても花が咲かず、その後、粒がつかなかったり変形したりする「未開花症」の発生が相次ぎ、去年までに全国30の産地で確認されています。 このうち、令和3年の国の調査で栽培面積が全国で最も広い長野県では、1年で100件以上の発生例が報告された年もあり、品質や収穫量に影響が出ています。 このため、国の研究機関「農研機構」は昨年度、長野県や山梨県、それに山形県などあわせて5つの産地と共同で原因の解明に向けた研究を行いました。 その結果、排水が
TOP ニュース お知らせ リリース 2024年 日本農薬株式会社「レイミーのAI病害虫雑草診断」アプリと 営農管理システム「Z-GIS」を連携させた新機能のベータ版を 4月3日(水)にリリース JA全農は、圃場管理のさらなる効率化、高度化に向けて日本農薬株式会社(本社:東京都中央区、代表取締役社長:岩田浩幸、以下日本農薬)の運用するスマートフォン用アプリ「レイミーのAI病害虫雑草診断」アプリと「Z-GIS」を連携させた新機能のベータ版※を、4月3日(水)からリリースし、テスト運用先を募集しています。 ※ベータ版とはテスト段階の状態を意味します。 (1)システム連携の内容 今回の連携で日本農薬が提供するスマートフォン用アプリ「レイミーのAI病害虫雑草診断」の診断結果を「Z-GIS」上で容易に表示ができるようになりました。 認証を受けた複数の「レイミーのAI病害虫雑草診断」ユーザーの病害虫雑
日本農薬とNTTデータCCSは4月11日、営農サービス提供事業者向けにAI病害虫雑草画像診断をはじめとする各種機能をAPIとして提供する新サービス「NacField」の提供を開始した。 「NacField」サービス概要 日本の農業の現場では担い手の減少・高齢化の進行等による労働力不足が課題となるなか、AIやICTなど先端技術を活用して解決する「スマート農業」が効果的な取り組みとして期待されている。日本農薬とNTTデータCCSは、それぞれの知見を活かしたAI画像解析技術により、病害虫雑草診断、生態図鑑、農薬図鑑など、農業従事者の皆様の利便性を向上させるためのソリューションの開発を進めてきた。 新たにリリースした「NacField」は、営農サービス提供事業者向けのAPI提供サービス。営農サービス提供事業者は、同APIを利用することで、煩雑なシステム開発作業をすることなく、自社のサービス上に簡単
農薬や化学肥料に頼らない有機農業への転換が注目されている。生産者や食品製造・販売業者、行政など、有機に挑む人たちを紹介する。 群馬県高山村内の農地計約4ヘクタールで、20種類ほどの作物を育てる銀河高原ファーム(高山村中山)。地域ぐるみで有機農業に取り組む「オーガニックビレッジ宣言」を出すなど有機への転換を進める同村で、農園主の後藤明宏さん(64)は20年以上化学肥料や農薬に頼らない農業を実践してきた。第一人者として後進の育成に尽力し、「有機の村」の礎を築いている。 年に1種類ほどのペースで品目を増やし、育てる作物は多岐にわたる。原木で...
本記事はサステナブル・ブランド ジャパンの「パタゴニアが味噌や日本酒を売るのはなぜか、農業が脱炭素・ネイチャーポジティブの切り札になる?」(2024年3月14日掲載)を、ITmedia ビジネスオンライン編集部で一部編集の上、転載したものです。 アウトドア企業のパタゴニアが、異業種である食品事業に力を入れている。2016年から始めた食品事業では、輸入品だけでなく日本酒、味噌(みそ)といった日本の伝統的な発酵食品の販売も始めた。 その原材料である米や大豆の栽培はリジェネラティブ・オーガニック農法を目指し、作物を栽培しながら土壌や生物多様性を回復させることを狙う。「地球を救うためにビジネスを営む」を企業理念とするパタゴニアにとって、気候や生物多様性の危機を回避するためにはエネルギーと共に問題の主因ともなっている農業を変革することが重要だと考えたからだ。 農業が脱炭素やネイチャーポジティブのため
詳細情報 開発の社会的背景 高収益作物のひとつであるスイートコーンは、わが国で約21万トンの収穫量を有する作物であり、うち4割程度が北海道で収穫されています(農林水産省 令和4年産野菜生産出荷統計)。北海道道央地域の露地スイートコーン栽培(直播)では、5月上旬に播種を行い、7月上旬に雄穂が抽出し始めた後、7月下旬から8月上旬にかけて絹糸(けんし)抽出期を迎え、その後3週間程度の8月中下旬に収穫適期を迎えることが一般的です。スイートコーンの可食部である雌穂(しすい)4)は、収穫適期前は粒がそろっていない上に糖含量が低く、一方で収穫適期を過ぎてしまうと水分量が少なくなるため萎びやすく品質が下がりやすいという特徴を持っています。したがって、スイートコーンは収穫適期を正確に見極めて収穫作業を行う必要があります。 スイートコーンの収穫方法は手取り収穫と一斉機械収穫(図1)があり、手取り収穫は作業者が
はじめに 2023年の世界の年平均気温は、産業革命以前の水準(1850~1900年の平均)より約1.45℃上回り、過去174年間で最も暑い年になりました13)。日本では2023年の年平均気温の基準値(1991~2020年の30年平均値)からの偏差が+1.29℃となり、過去の記録を大幅に更新しました4)。特に夏の気温は、ほぼ全国的に極めて高く、各地で農作物に大きな影響を与えました。ここでは、水稲の生育に影響を与える2023年夏季の農業気象の概況を整理しました。具体的には、猛暑日と熱帯夜、ならびに水稲の登熟期間の平均気温の地域的な特徴を示し、気象データに基づく穂温の推定結果についても紹介します。 概要 1.1kmメッシュの気温分布6)(注1)を使用した解析によると、2023年の猛暑日(日最高気温35℃以上)の記録回数は、1978年以降の46年間で東日本が1番目、西日本が4番目の順位でした。また
【読売新聞】 埼玉県が全国3位の出荷量を占めるブロッコリーの卸売価格が高騰している。暖冬で出荷時期が早まり、3月になって品薄になったためだ。2026年度には「指定野菜」となることが決まり、さらなる消費拡大が見込まれることから、主な産
テムザックは2024年4月4日、新型多機能型農業ロボット「雷鳥2号」(耕起アタッチメント搭載)を開発した。アタッチメントを付け替えることで、耕起や収穫などを完全電動で行える多機能型農業ロボットだ。 同製品はバッテリーによるモーター駆動で走行し、かつ4輪をそれぞれ動作させることで、前後移動、横移動、その場旋廻といった動きに対応でき、不整形地や小規模圃場などの農地でも活用できる。 今回は耕起アタッチメントを搭載し、耕起作業のロボット化を実現した。今後は完全自律走行モデルも開発予定だ。 同社はロボット技術を活用して省力化を追求する「WORKROID農業」プロジェクトを2023年から推進している。2023年春には宮崎県延岡市と北浦農業公社との連携協定に基づき、農業初心者でも取り組める省力化農業として、米粉用米の水稲直播栽培を開始した。 初年度は雑草防除ロボット「雷鳥1号」の投入、ドローンによる播種
農林水産省のホームページに掲載されている様々な技術情報等のうち、露地野菜生産の省力化に資する技術や製品・サービス等を集約しました。 一覧を御参照いただき、ご関心のある技術情報等の該当ページ・項目をご覧ください。 【農林水産省HPに掲載されている技術情報等】 (ア)「農業技術総合ポータル」 ― 「露地野菜の技術情報のページ」 https://www.maff.go.jp/j/seisan/gijutsuhasshin/techinfo/cabbage.html (イ)「みどりの食料システム戦略」 ― 「「みどりの食料システム戦略」技術カタログ」 https://www.maff.go.jp/j/kanbo/kankyo/seisaku/midori/catalog.html (ウ)「「スマート農業実証プロジェクト」について」 ― 「パンフレット」 ― 「令和元年度スマート農業実証プロジェクト
ポイント 令和4年、国産の白トリュフであるホンセイヨウショウロを初めて人工的に発生させることに成功しました。 令和5年も同じ試験地内で前年より多くのホンセイヨウショウロが発生しました。 トリュフの栽培技術確立には継続的な発生が不可欠です。 今後も発生の推移を調査して栽培技術の確立を目指します。 概要 国立研究開発法人森林研究・整備機構森林総合研究所は、令和4年に続いて令和5年も国産の白トリュフであるホンセイヨウショウロの継続的な発生に成功しました。これは、国産トリュフの安定的栽培技術の確立につながる大きな成果です。 当所では、国産トリュフの栽培化を目指した研究に取り組んでいます。令和4年11月、栽培試験地内でホンセイヨウショウロを人工的に発生させることに成功しました。その後も継続的に調査を実施したところ、令和5年11月に同じ試験地内で昨年より多くの子実体(きのこ)が発生し、また発生範囲も広
農研機構は、いもち病抵抗性が強い極早生イタリアンライグラス新品種「Kyushu 1」の標準作業手順書1)を本日ウェブサイトで公開しました。 イタリアンライグラスは春季からの収穫が一般的ですが、本手順書では、「Kyushu 1」を用いて、冬季と春季に2回収穫することを可能とする新たな栽培管理法等をまとめています。これらの技術の普及により国産飼料の増産につながることが期待されます。 輸入飼料価格が高水準で推移する中、家畜の餌となる国産飼料の増産は畜産経営の安定化のために喫緊の課題となっています。イタリアンライグラスは、ウシの嗜好性や栄養価が高く、我が国で広く栽培されている一年生の冬作飼料作物です。中でも九州地域はその主要な産地であり、全国の栽培面積(推定約6万ha)の約7割を占めます。一般的にイタリアンライグラスは10月から11月頃に播種し(従来作型)、出穂する春季に収穫します。一方で、九州の
プレスリリース (研究成果)耕さずに種を播く! 飼料作物スーダングラスの不耕起播種・栽培技術の標準作業手順書を公開 - 播種作業の省力化で夏作飼料の生産拡大、国産飼料の増産へ - ポイント 農研機構は、夏季に栽培される飼料作物として繁殖牛向けに広く利用されているスーダングラスを対象に、播種作業を省力・効率化できる不耕起栽培技術を体系化し、その標準作業手順書をウェブサイトで公開しました。新技術の導入効果、必要な機材や手順・条件などをまとめており、本手順書の活用により、夏作飼料の生産拡大や周年生産の安定化、国産飼料の増産に貢献することが期待されます。 概要 輸入飼料価格の高止まり傾向や農業者の高齢化、労働力不足が続くなか、省力的に国産飼料を増産し、畜産経営の安定化を図ることが喫緊の課題となっています。九州のような温暖な地域では、夏冬を通して同じほ場に2種類の異なる飼料作物を作付けする二毛作が普
令和6年能登半島地震では、農業関係においても、農業用ダムやため池の損傷、農地の地割れや農地法面の崩壊、また津波による農地土壌への塩分流入など、甚大な被害が発生しました。 農研機構では、農林水産省と連携し、令和6年能登半島地震による農業関係の被害から迅速に復旧・復興をはかるべく、農研機構の有する研究成果の中で参考となる技術面の情報について、参考技術情報として整理し、ここに紹介いたします。これらの技術情報が農業被害からの復旧・復興に少しでもお役に立てば幸いです。 能登半島地震の農業被災現場において活用できる参考技術情報をご紹介します。 1.農地・施設の復旧・整備技術情報 農業用水路トンネル点検技術 物理探査手法を用いた農地地下構造の把握 精密衛星測位RTK-GNSSを用いた簡単・迅速な地上測位 被災農地の塩分管理のためのモニタリング技術 津波被災農地の除塩における留意点 【インフラの強化復旧に
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