新潟県新潟市は、雑草抑制などのため畑の畝を覆う「農業用マルチフィルム」について、県産の非食用米で作った製品を農業活性化研究センター(新潟市南区)で試験導入した。食用に適さないコメの有効活用や、環境負荷の低減が期待できる一方、新潟市内の土壌への適性は不明なため、まず同センターの試験ほ場で導入する。市特産の枝豆を栽培し、品質や収量のデータを集めて農家に公表する予定だ。 新潟市によると、マルチフィルム...
プレスリリース (研究成果) 「関東地域における大豆有機栽培技術体系」標準作業手順書を公開 - 品種選定、播種時期、早期中耕培土がポイント - ポイント 農研機構は、関東地域における大豆有機栽培技術体系を開発し、このたび標準作業手順書を公開しました。本手順書では、品種選択や病害虫・雑草防除のポイント等をわかりやすく示しています。有機大豆の関東での生産拡大に役立つとともに、今後本手順書が国内各地域に適した栽培体系に応用されることにより他地域での生産拡大にも貢献しうると考えられます。また「みどりの食料システム戦略」に掲げられている、有機農業の取組面積目標の達成に貢献します。 概要 農林水産省では、2021年に「みどりの食料システム戦略」を策定し、その中で「2050年までに、有機農業の取組面積の割合25%(100万ha)」という目標を掲げています。この達成には水稲や大豆などの土地利用型作物の面積
3 長年農家を悩ませてきたジャンボタニシ。“南米の悪魔”とも呼ばれる外来生物を巡り、国政政党の党員がSNSに投稿した内容が物議を醸しています。 ■批判殺到…ジャンボタニシで除草?
「ジャンボタニシ放飼は止めて!」。農水省がX(旧ツイッター)で注意喚起に乗り出した。交流サイト(SNS)上に、水稲の苗を食害するスクミリンゴガイ(ジャンボタニシ)を水田にまく様子を収めた投稿があり、問題視する声が2月末ごろから続出。今回の投稿につながった。 ジャンボタニシは南米原産の淡水巻貝の一種。稲の苗を食害するが、苗がある程度の大きさになると水田内の他の雑草を食べることから、定着してしまった地域では水田雑草の除草に利用する場合があるという。 ジャンボタニシをまく様子を投稿した人も、除草が目的だったとみられるが、農水省の植物防疫課は「除草のためでも、まくのはやめて」と強調。ジャンボタニシは繁殖力が強く、自力であぜを乗り越えることができるため、近隣の水田に広がる恐れがあるという。 農水省がXに投稿したジャンボタニシの被害が出た水田の写真(農水省提供) 被害が出ている産地は、秋に殺貝効果のあ
ジャンボタニシが流行り始めた頃に話題になったのが「被害がまったくない水田がある」という事実 ジャンボタニシは繁殖力が凄まじいので駆除作業はほとんど意味が無く 一度広まるとあたり一面の水田にうじゃうじゃと湧いてくるんだが その中でなぜか被害が全く無い水田がいくつかあることが分かった 「被害が少ない」のではなくて「全く無い」のだ 特に篤農家と呼ばれるような著名な農家の水田にその傾向が強く 原因について調査した その結果、被害のない水田の苗は他の水田に比べて茎が非常に太いことが分かった ジャンボタニシは細い茎を好むために太い茎の稲は食べない 一般的な苗の太さはちょうどジャンボタニシ好みの太さなので甚大な被害が出るのだが 太い茎にすることで被害が出ないだけでなく、雑草の生え始めのような細い茎が食べられるため、結果として除草効果が生まれた この結果から「よし、茎が太くなるまで苗を育てよう」という農法
農林水産省がジャンボタニシ放飼を止めるように訴えている。正式の名称はスクミリンゴガイ、俗にジャンボタニシと言われているが見た目が似てるだけでタニシとは異なる種類の南アメリカ産の外来種である。ジャンボタニシという呼び方はタニシの牧歌的なイメージにミスリードしそうなので、ホリエモンではなく堀江貴文と、ひろゆきではなく西村博之と書くように、本稿では基本的にはジャンボタニシではなくスクミリンゴガイと書くようにする。 日本に80年代初頭に持ち込まれ食用として各地で養殖されていたが、需要が乏しく採算がとれないため廃れ、スクミリンゴガイは破棄された。破棄されたものや養殖場から逃げ出した個体が野生化し繁殖、分布を広げ、84年には有害動物に指定されている。 田植え直後の稲を食べるため、稲作農家の天敵ともいえる害虫であり、卵には毒性があって天敵に食べられることがなく繁殖力も強い。スクミリンゴガイによる稲作農家
オイカワ丸 @oikawamaru 湿地帯生物の観察と研究/専門は自然史科学(主に魚類学と甲虫学)/湿地帯~純淡水魚~水生昆虫~妖怪~生物多様性~カマツカ/湿地帯中毒:身近な魚の自然史研究(東海大学出版部)/日本のドジョウ 形態・生態・文化と図鑑(山と渓谷社)/ネイチャーガイド日本の水生昆虫(文一総合出版)/researchmap.jp/juna oikawamaru.hatenablog.com オイカワ丸 @oikawamaru 環境省は農水省と協議して早急にスクミリンゴガイを特定外来生物に指定した方が良いのではないかと思う。少なくとも特定外来生物にすれば、生きたままの運搬や放流が違法となるので。普通に制御できる生物ではありません。 x.com/IaaIto/status/… 2024-03-04 09:26:33
有坪 民雄 @asahi_yama1 農家 近年の著書 「誰も農業を知らない」原書房 2018 「農業に転職!就農は「経営計画」で9割決まる」プレジデント社 2019 farmer Kobe Beef Producers Yamada Nishiki Growers 有坪 民雄 @asahi_yama1 とんでもない新規就農者、無農薬除草のためにジャンボタニシをまいたとか。水管理もろくにできない段階で知ったかすると、こんなムチャするんだ・・・当然周囲は怒る。 2024-02-28 19:09:04 リンク Wikipedia スクミリンゴガイ スクミリンゴガイ(学名 Pomacea canaliculata)は、リンゴガイ科(リンゴガイ、アップルスネイル)に属する淡水棲の大型巻貝である。俗にジャンボタニシと呼ばれるが、タニシとは異なる。 南アメリカ原産。日本では食用を目的とした養殖用に台湾
■電流で雑草に誘導■集めて一網打尽 稲の苗などを食べる通称ジャンボタニシ(スクミリンゴガイ)の行動を、あらゆる機器を通信でつなぐIoT(モノのインターネット)の活用で制御する実験が、四万十市内の水田で進んでいる。雑草が多い場所に移動させて食べさせたり、逆に1カ所に集めて駆除したり。関係者は将来的な実用化に期待を込めている。 四国電力の情報通信子会社「STNet」(高松市)と、佐世保高専(長崎県)でジャンボタニシ防除を研究する柳生義人准教授(43)、四万十市江ノ村の米農家、鳥谷恵生さん(31)の共同研究。 鳥谷さんは、水田の雑草をジャンボタニシに食べさせる無農薬栽培(通称ジャンボタニシ農法)で稲を育てている。ただ、個体数が増え過ぎると稲の食害につながってしまう。 一方、同社の研究開発部は、地域課題の解決を掲げて農業分野での先端技術活用を模索。ジャンボタニシの食害に注目しており、昨年6月には、
テクノロジーを通じて農業自動化と楽しさ向上を目指す株式会社ハタケホットケ(長野県塩尻市 代表:日吉有為)は、水田除草ロボット「ミズニゴール」の最新版・2024年モデルを開発中、今春にGPS自動運転型を提供開始します。農家間のシェアリングで雇用と収益創出を図る「地域サポーター制度」の説明会を開催します。 農家発!重労働を自動化する「ミズニゴール」 「ミズニゴール」は、全国で小規模農家が最も多く、後継者不足、耕作放棄地といった農業課題を抱える長野県で生まれた自動除草ロボット。水田を走り回り、田んぼの水を濁らせることで、稲の栄養を奪う雑草の光合成を遮り除草作業を自動化します。 健康志向が広がる一方、日本国内の一般的な農家では、重労働と経営の負担軽減のために除草剤などの農薬・肥料を使用せざるを得ない状況です。ミズニゴールは、現役で農業と子育てに勤しむメンバー達が、実体験とご近所農家さんへのヒアリン
詳細情報 社会的背景と研究の経緯 国内では環境保全や農産物の安心・安全に対する関心が高まり、有機農産物に対する需要は着実に増加すると考えられます。2021年には農林水産省が「みどりの食料システム戦略」を策定し、有機農業取組面積の拡大を目指していますが、有機栽培の普及は十分に進んでいないのが実態です。国内の水稲作付面積は全耕地面積の4割弱を占めており、同戦略が目標とする有機農業取組面積を達成するには水稲有機栽培の面積拡大が喫緊の課題ですが、慣行栽培と比較して収量が低く、不安定な傾向にあります。加えて、水稲有機栽培では除草作業に要する労力が非常に大きく、栽培面積の拡大を阻害する大きな要因になっています。従って、国内の担い手の高齢化および減少が加速化する現状では、水稲有機栽培における除草作業の省力化と安定した雑草防除を可能にする除草技術の開発が求められています。 有機米デザイン株式会社が開発した
海外などから侵入した“新顔”の雑草が各地で発見されている。広く普及する除草剤への抵抗性や旺盛な繁殖力があり、まん延すれば農作物の安定生産を大きく脅かす。国も検疫対象の雑草を選んで侵入防止を徹底するなど、具体的な対策を急ぐべきだ。 農研機構と森林総合研究所は、「日本は国際的にも外来植物の侵入が多い」と分析する。外来植物の年間侵入数は1854年の開国以降、1900年までは5種以下だったが、園芸向けに持ち込まれるなどで50年代後半には16種に拡大した。輸入相手国の固定化などを背景に近年は13種まで減ったものの、最大で12種の英国、同9種の中国を上回る水準だ。中には雑草化して農業に被害をもたらす種も含まれ、同機構は「さらなる侵入経路の解明が必要」とみている。 日本農業新聞は、専門家の協力のもと、農家ら産地関係者が注意すべき新顔雑草10種を選び、紙面で特集した。中でも南米原産の「ナガエツルノゲイトウ
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