オイシイファーム（Oishii Farm）の共同創業者兼CEO・古賀大貴氏は、｢植物工場は日本が勝つべくして勝てる領域｣と断言する。 撮影：湯田陽子 日本のイチゴが、ニューヨークで旋風を巻き起こしている。 アメリカを代表するフレンチ界の巨匠、ダニエル・ブリュー氏のミシュラン二つ星レストラン｢ダニエル｣をはじめ、味に惚れた有名レストランのパティシエから注文が殺到。ソースや飾りといった素材の一部ではなく、デザートの“主役”として、加工せずそのまま提供している店がほとんどだという。 レストランだけではない。高級スーパー・ホールフーズをはじめとする100店舗以上のスーパーでも販売。店頭に並ぶそばから飛ぶように売れている。 食通をうならせるこのイチゴ、生産しているのは日本人CEO率いるオイシイファーム（Oishii Farm）だ。 2016年にアメリカで創業した同社は、畑やビニールハウスではなく屋内

能登半島地震で被害を受けた石川県珠洲市では、農業用ハウスが自主的な避難所として利用されてきましたが、このところ気温が上がり、暑くなったことから避難していた人たちは近くの集会所へと移りました。 珠洲市正院町の山あいの集落では自宅が被害を受けた人たちが道路の寸断や断水の影響などから指定された避難所ではなく、イチゴ栽培をしていた近くの農業用ハウスを「自主避難所」として利用してきました。 一時は30人余りが寝泊まりしていたということですが、このところ珠洲市の日中の気温は20度を超えハウスの中は暑さを感じるようになってきたということです。 最後まで避難していた4世帯7人は、5日、農業用ハウスから近くの集会所へ引っ越しました。7人は仮設住宅に申し込みをしているものの、今のところ、入居日は決まっていないということです。 4か月にわたって滞在していた皆口幸寛さん（71）は「最近は太陽が出ると大変でした。集

【読売新聞】　全国各地で相次ぐ太陽光発電施設を狙った銅製ケーブルの窃盗被害で、茨城の被害件数が昨年最多だったことが読売新聞の調査で明らかになった。県内で１６７５件発生し、前年比約２・６倍に急増。県警が昨年摘発した容疑者のうち、大半は

Tomoki Honma @tmkhnm1986 わし的には通りすがりに一瞬撮った水路跡の写真なんてfav10くらいの反応だろうと思って投稿したらプチバズして、かたやこれはプチバズすると思って投稿したリーゼント石灯籠が全くなの、実に奥ゆかしいTwitter。 x.com/tmkhnm1986/sta… 2024-04-25 08:27:43

福島の人（5th vaccinated）ω @fukushimanohito これ、他社報道だと築50年の陸橋だそうで。今後、こういうこと増えるんだよ、間違いなく。建築物も古くなるし、だから余計に保守しなきゃならないのに、その予算や期間をケチってくるところが増えるわけで。普段からヘルメット大事になってくるやも。 x.com/SankeiNews_WES… 2024-04-25 07:58:05 産経ニュースＷＥＳＴ @SankeiNews_WEST コンクリート１キロ落下し男性に当たる、自転車ヘルメット着用でけがなし　名古屋の陸橋で鋼材腐食 sankei.com/article/202404… 陸橋から重さ1キロほどのコンクリート片が落ち、自転車を押しながら陸橋の階段を上っていた40代男性に当たった。けがはなかった。男性は自転車用ヘルメットを着用していた。 2024-04-24 10:13

茨城県つくば市が県立上郷高校跡地（同市上郷）に整備を予定する初の市営陸上競技場の基本計画が決まった。中学校体育連盟（中体連）などの大会が開催可能な、日本陸上競技連盟（陸連）の第4種公認（第3種相当）の競技場となる。障害者をはじめ誰もが使いやすいよう、ユニバーサルデザインに配慮した点が特徴だ。（青木孝行）

兵庫県加古川市の郊外に、2022年に誕生した栽培ハウスがある。育てているのはトマト。一見すると、ちょっと大きめなごく普通の施設のようだが、そのコンセプトは一般的な作物栽培の常識とは一線を画す。「うちのトマトは普通なら規格外。だから規格のことを考えないところから、栽培をスタートさせた」。施設を運営する農業法人、ゼブラグリーンズ（加古川市）代表の柿坪俊彦さんの言葉は事業の狙いを端的に示す。ゼブラ

海外からの観光でにぎわうスノーリゾート、ニセコの玄関口にあたるJR倶知安駅（北海道倶知安町）。その建物の一角に最近、植物工場が誕生した。面積は129平方メートル。発光ダイオード（LED）の光で、レタスやミズナ、バジルを育てている。出荷を始めたのは2月初めで、売り先は飲食店やホテル。フル稼働すれば、1日にレタス換算で300株出荷できる。施設をオープンさせたのは北海道電力と、植物工場の開発と運営

農産物を安定して生産するうえで、農場を開いたり運営したりするコストをいかに抑えるかが重要になっている。資材を提供する業者に任せきりにせず、DIY感覚で生産者が自ら工夫するかどうかがそのカギを握る。神奈川県相模原市の郊外にある栽培ハウス。中に入ると、レタスやコマツナ、ケールなどが棚の上で元気に育っていた。面積は420平方メートル。普通の施設のように見えるが、設置にあたって経費を減らす工夫が随所に

石油などに代わる再生可能エネルギーとして期待を集めている太陽光発電。 釧路湿原では太陽光発電所が増え、その風景を変えつつあります。 雄大な自然が広がる釧路湿原、大部分は国立公園にも指定されていてオジロワシやタンチョウなど天然記念物も生息する自然の宝庫です。空から見てみると、驚きの光景が広がっていました。 一面に広がっているのは、ソーラーパネルです。 一ケ所だけではありません、湿原や周辺のあちこちで地面を覆うように敷き詰められています。釧路市の郊外を車で走ってみても、いたるところで目につきます。 ■櫻井靖大記者: 「住宅の近くにもソーラーパネルが並んでいます。そして反対側にもソーラーパネルありました。」 「あそこの斜面すごいですね。一面ソーラーパネルで埋め尽くされています。 」なぜこれほどまでに、釧路湿原の周辺で太陽光発電が行われているのでしょうか。 ■北海道教育大釧路校　伊原禎雄教授: 「

国土交通省の新技術研究として、「反転交差点」という先進的な交差点構造の本研究が始まりました。安全でスムーズな走行を実現する新発想の交差点、一体どんなものなのでしょうか。 アメリカの先進事例に着目 国土交通省が採択して研究される「道路に関する新技術」で、交差点の課題解決に期待される新たな技術が、研究スタートとなります。 「反転交差点」と呼ばれるこの新技術、いったいどんな技術なのでしょうか。実現すればどう便利になるのでしょうか。 交差点の信号待ち渋滞を解決する策としては「ラウンドアバウト」というものがあります。交差点を環状にすることで、南北側も東西側も交差点内で同じ方向へ進み、信号が無くても接触なく交差点を通過できるというものです。 しかしラウンドアバウトが機能するのは、あくまで通過交通が比較的少ない場合のみ。大都市部ではなかなか効果的に導入できません。 そこで他の事例として、可能性が提言され

土の中にすむ微生物の働きを増進させて地盤を地下深くまで固める新たな技術を東京大学などの研究グループが開発しました。2024年度中にも屋外での実証実験を行う予定で、将来的には地震による液状化対策などにも応用したいとしています。 この技術は、東京大学と都内の民間企業の研究グループが開発したもので、カルシウムと食品添加物にも使われる栄養剤を土の中に注入することで、もともと生息している微生物が貝殻の成分である「炭酸カルシウム」を作り出す働きを増進させて、地下深くまで地盤を固めるものです。 国内の複数の場所で採取した軟弱地盤の土壌350グラムに、栄養剤を加えて室内で実験したところ、数週間程度で、それぞれ1平方メートルあたり10トン程度の重さまで耐えることができる強度に固めることができたということです。 研究グループによりますと、環境への負荷が少ないのが特徴だということで、すでに特許を取得し、2024

しょっぱい水でトマトを育てる、熱から“冷たい水”を作る、異常気象にも負けない新しい栽培方法がありました。 三重県志摩市のサーフィンの名所として知られる国府白浜。そのすぐそばに画期的な栽培に取り組む農業ハウスがありました。ハウスの中で育てているのは、一見すると普通のトマトですが、使っている水をなめてみると、ほんのり塩味が。このしょっぱい水の正体は、雨水で薄めた海水でした。 植物が海水からでも水分を吸収できる技術を開発したのが、農業ベンチャーの代表・豊永翔平さんです。海面上昇などによって世界各地で淡水の確保が難しくなる中、水にこだわって新しい農業の研究に取り組んでいます。

さがみこファーム（神奈川県相模原市）、たまエンパワー（東京都多摩市）、生活クラブ生活協同組合神奈川、生活クラブ生活協同組合東京は、神奈川県相模原市緑区青野原前戸地区に新たにソーラーシェアリング発電所2基を建設。下部の農地でワイン用ブドウの試験栽培を4月に開始する。 太陽光パネルで発電した再生可能エネルギー電気は、サイト内の農業用ハウスで自家消費し、農業の脱炭素化を実現。余剰電気は神奈川県綾瀬市の生活クラブ神奈川の配送センターに送電され、神奈川県内の"電気の地産地消"に貢献する。 同事業は、たまエンパワーが発電事業者となり、FITを介さずに生活クラブ神奈川と20年間の売電契約を締結する「非FIT・オフサイトコーポレートPPA方式」で実施。建設にあたっては、「令和5年度神奈川県自家消費型再生可能エネルギー導入費補助金」にオフサイトPPA事例として初採択されたほか、生活クラブ自然エネルギー基金、

発芽野菜を生産・販売する村上農園は、宮城県大郷町に東北エリア初の生産センター「宮城大郷生産センター」を2023年6月に新設。同センターで生産した発芽野菜「豆苗」が3月4日、大郷町内の大郷小学校と大郷中学校の給食に初めて登場した。 豆苗入りスープを食べる大郷小学校の児童 大郷町では、子どもたちに地元の食材を食べてもらおうと、米や野菜などの大郷町産食材を毎日給食に使用している。この日の給食では、スープに使われた豆苗、ごはん、五目きんぴらの枝豆が大郷町産の食材だった。 豆苗はほのかな豆の香りとシャキシャキした食感が特徴で、子どもの成長に欠かせないビタミン類やタンパク質が豊富な野菜。畑ではなく植物工場で生産され、天候の影響を受けることがないため、高品質な豆苗を1年中安定して出荷できる。2023年6月に大郷町に国内最大規模の発芽野菜専用植物工場が誕生してからは、宮城県をはじめ、東北地域へ、これまで以

ＪＡ全農は、大気中の二酸化炭素（ＣＯ２）を直接回収する技術について、施設園芸での活用に乗り出す。１３日に九州大学や大手総合商社の双日など４者と連携協定を結んだ。回収装置をハウスに設置し、植物の光合成を促すＣＯ２を大気中からハウス内に送る仕組みを実証する。化石燃料由来のＣＯ２を減らし、脱炭素化を進める狙い。２０２０年代後半の実装を目指す。 全農と連携協定を結んだのは、九州大と双日、両者の協業で設立したスタートアップ・カーボンエクストラクト（福岡市）、三菱ＵＦＪ銀行の４者。 九州大などはＣＯ２の透過性が高いフィルターで空気をろ過するだけで、ＣＯ２を大気中から直接回収する技術の開発を進めてきた。農業分野での活用を目指し、全国に農業関係者のネットワークを持つ全農と協定を結んだ。 施設園芸では、ハウス内のＣＯ２濃度を高めることで植物の光合成を促し、収量を増やす効果が確認されており、各地で発生装置が導