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もりやま園のある弘前市樹木地区は、病害管理や剪定技術等、りんご作りの基礎を築き、りんごの神様として祀られている外崎嘉七（とのさきかしち）が活躍した場所である。聡彦氏の父、森山佐五右衛門はその歴史的遺産を守ろうと運動したことで地元ではちょっとした有名人だ。 昭和40年代、弘前市は当地区を市街化区域にして住宅や商業施設を開発する都市計画を策定した。それに真っ向から反旗を翻したのが父だ。市や県に働きかけ、らちがあかないとみるとついには国に掛け合いに行った。その結果、もりやま園は都市計画の影響を逃れた。市街地のど真ん中に広大なりんご園が残されたのだ。 代表の森山聡彦は森山家11代目の長男として生まれ、子どもの頃から畑が遊び場だった。両親の手伝いをしているうち、自分もりんご農園を継ぐものだと自然に思っていた。 しかし、両親と同じようにやりたいとは全く思わなかった。中学生の時には既に株式会社で大きくや

兵庫県立農林水産技術総合センターは、イチジクの新たな栽培法「オーバーラップ整枝」で、安定的に生産できる基準をまとめた。この栽培法は主幹を片側１方向に倒すのが特徴で、基準には主幹の長さや樹間などの目安... 記事の続きを読むには、こちらから会員登録（無料）が必要です＞＞ 会員登録（無料） はこちら ログイン 日本農業新聞公式ウェブサイトの全ての機能をご利用になるには、会員登録が必要です。 メールアドレス、パスワードを入力後、「ログイン」ボタンを押してください。

AIへの投資は大企業が先行しているが、中小企業や農業の現場でも、人手不足を背景に模索が始まった。「人の仕事を奪う」という脅威論が台頭する中、AIを業務の効率化や労働環境の改善に役立てる仕組みづくりが重要になっている。 人が長い経験を積んで身につける「職人技」の継承で人工知能（AI）を活用する動きが出ている。AIへの投資は大企業が先行しているが、中小企業や農業の現場でも、人手不足を背景に模索が始まった。「人の仕事を奪う」という脅威論が台頭する中、AIを業務の効率化や労働環境の改善に役立てる仕組みづくりが重要になっている。 三菱総研と三菱UFJフィナンシャル・グループが出資するシステム開発会社、三菱総研DCS（東京都品川区）は昨年までに、「熟練技能者の暗黙知をAIで代替する実証実験」を製造業2社と行った。 三菱総研DCS、銅合金鋳造メーカーなどと共同で実証実験 まず、銅合金鋳造メーカー、中島合

吉田裕一 教授が園芸学会賞を受賞しました 2023年03月30日 学術研究院環境生命科学学域(農)の吉田裕一 教授が、令和5年3月19日に、龍谷大学において開催された一般社団法人園芸学会 春季大会にて、「イチゴにおける生殖成長期の発育制御と効率的生産体系の開発」の業績により、園芸学会賞を受賞しました。 本賞は、一般社団法人園芸学会から、園芸に関する研究の発展に寄与する優れた業績をあげ、学会活動への貢献を行ってきた会員に贈られる賞です。 参考サイト（一般社団法人園芸学会ホームページ） http://www.jshs.jp/modules/information/index.php?content_id=751

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人工受粉に必要な国産花粉の供給量を増やす有力な方法として、花粉を得るための花蕾を楽に採取するための樹形や機械が開発されました。 人工受粉に使用する花粉量を削減できる機械の開発、低温時でも花粉の発芽率が高い品種の選抜など、果樹農家の安定生産やコスト削減につながる成果が得られました。 生研支援センターでは、農林水産業や食品産業の分野で新事業の創出や技術革新を目指す研究に資金を提供しており、得られた研究成果を広く知っていただくため、研究成果を分かりやすく紹介する取組を実施しています。 今回、紹介するのは、国産花粉の供給量を増やすために役立つ成果です。 ナシやキウイなどの果樹では人工受粉が欠かせませんが、ナシやキウイでは輸入花粉を使用する例も増えています。そこで鳥取大学を中心とする研究グループは、国産花粉の供給量を増やすための技術開発を行い2つの成果を得ました。 1つは、花粉を得るためのつぼみを楽

現行の行政機関「栃木県」が誕生して今年で１５０年を迎える。しばしば「何もない」と自嘲気味に語られながら、その実、多様な風物や産業に恵まれ、１人あたりの県民所得が全国でも上位に食い込む豊かな土地に成長した栃木県。その礎を築いた先達の苦節と奮闘の歩みを紹介していきたい。まず初めは、名実ともにこの地を代表する産品となった、イチゴの話。 売り場のイチゴを品定めする買い物客（昨年１２月２２日、宇都宮市の東武宇都宮百貨店で） ■北限で栽培挑戦 武骨な花こう岩に刻まれた、イチゴ色の赤文字。「栃木県苺発祥之地　御厨苺組合」。旧御厨町（現足利市）に残る記念碑だ。栃木のイチゴの歴史は、同町でイチゴ栽培を志した「県産イチゴの父」仁井田一郎（１９１２～７５年）に始まる。 終戦直後の１９４７年、町議に初当選した仁井田は、地元農家の反収（１反あたりの収穫量）を上げるため、当時の高級作物・イチゴの栽培に着目した。だが、

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4月の茨城着任直後に笠間市長選があり、張り切って取材で街を訪ねると、若い栗の木の畑にすぐ気がついた。聞けば日本一の栗の里だという。私の知る「大きな栗の木」の栗と同じなのか違うのか。がぜん興味がわいてきた。 JR岩間駅に近い人気の栗販売店「あいきマロン」。創業者の稲垣繁実さん（76）に自社生産する農場を見せてもらった。小さなやぐらを上ると、一面に栗畑が広がっていた。 昨年から、ドローンで農薬散布を始めたという。「ここで操縦するんですけど、栗の農薬散布にドローンを導入したのはうちが初めてじゃないかな」 もともとは精密部品の加工会社経営者だった。リーマン・ショックで売り上げが急落したとき、遠方の知人に「笠間と言えば栗ですよね」と言われてハッとしたのがきっかけだった。 2010年に1・6ヘクタールの畑を借り、栗生産をスタート。いまでは8・1ヘクタールまで拡張。そんな「新参」の稲垣さんが業界で注目さ

数量限定で試験販売が始まった「プラズマベリー」（越谷市で）　越谷市は、東北大と共同開発したイチゴ「プラズマベリー」の試験販売を始めた。農薬の代わりに、殺菌成分を含むガスが溶け込んだ水を散布して栽培。安全で高品質なイチゴとして、ブランド化を目指している。 プラズマベリーは５月１３日までの月・金曜、市の観光物産館「ガーヤちゃんの蔵屋敷」で購入できる。１パック６００円（税込み）で、各日１０パック程度が店頭に並ぶ。 今回、越谷市と東北大が栽培に利用した技術が「プラズマ照射」だ。プラズマとは、物質をつくる分子がバラバラになり、電子やイオンなどが入り交じった状態。反応が活発な粒子が殺菌や物体の表面処理に効果を発揮するとされ、農業や医療分野などでの活用が模索されている。 同大大学院の研究グループは２０１４年、東日本大震災で被災した宮城県山元町のイチゴ農家でプラズマ照射の実証試験を始め、病原菌の発生を抑制