日本最大の農業資材の展示会「農業Ｗｅｅｋ（ウイーク）」が１２日、千葉市の幕張メッセで始まった。約４５０社が出展。ドローンや営農管理システムといったスマート農業機器、畜産資材、農業機械、６次産業化に役立つ設備など、最新の商品を紹介する。ＲＸＪａｐａｎが主催し、１４日まで開く。 今年も注目を集めたのはスマート農業技術だ。自動車メーカーのスズキ（静岡県浜松市）は、エムスクエア・ラボ（静岡県牧之原市）と共同開発を進める電動作業台車「モバイルムーバー」の試作機を公開した。同社の電動車椅子の技術を応用。従来の運搬機能に加え、草刈りや茶畑での肥料散布を想定し、車幅やアタッチメントを調整する。全て電動でリモコン操作が可能。作業の省力化が見込める。平らな地面の場合、５時間ほど稼働できるとする。 ＢＡＳＦジャパン（東京都中央区）は、衛星画像から農作物の生育のばらつきや、圃場（ほじょう）の地力などを把握できるシ

産業用のロボット技術の展示会「ロボデックス」が１９日、東京都江東区の東京ビッグサイトで始まった。農業分野では、米袋のような重い物の持ち上げや自動運搬、人工知能（ＡＩ）による自動選別など、重労働の削減や省力化につながるロボットを各社が展示。ＲＸ　Ｊａｐａｎの主催で２１日まで開く。 京二（東京都千代田区）は、スウェーデンのＴＡＷＩ社製の「イージーリフト」を出展した。空気を吸い上げて真空状態にすることで、最大２５０キロの荷物を吸着・搬送できる。吸着部分を取り換えれば、米袋などさまざまな形状に対応できる。５０キロの荷物を持てるタイプで価格は４００万円前後。 Ｄｏｏｇ（茨城県つくば市）は、人を追従して自動走行する運搬ロボット「メカロン」を展示した。傾斜やぬかるんだ道でも走行できるクローラー型で、荷台は幅６０センチ、長さ８０センチ。防水防じん性で、クローラーの泥を落とすため水洗いもできる。価格は２００

アスモチ（株）パワードスーツ事業部（兵庫県西宮市）は2021年1月31日まで、「ATOUN（アトウン）model Y 農業フェア」を開催。農業関係者は2021年2月に発売予定のパワードスーツを無料で試着体験ができる。 アトウンは、パナソニックのベンチャー子会社で腰の負担を最大40％軽減するロボットパワードスーツ「ATOUN model Y」を開発。左右の腰に搭載するパワフルな電動モーターで太もものベルトを引くことにより、アトウン本体の背中の中心上側が持ち上がり、身体の上半身を起こしてくれる。前かがみの状態をキープしたまま、上半身にブレーキを掛けるように止めることで、農作業の中腰での反復作業の動きを察知してサポート。腰の負担を最大40％軽減し、苗植えや収穫、仕分け作業や出荷作業に掛かる腰の負担も軽減する。 装着・脱着は数秒で、リュックサックのように本体を背負い、腰・足・胸のベルトを締めて、最

同フェア開催パンフレット SIP「スマートバイオ産業・農業基盤技術」では、農研機構を代表とするコンソーシアム（共同事業体）で、ほ場間での移動を含む遠隔監視による無人自動走行システムの技術開発を進めている。 同フェアは、これらの技術開発の到達状況と今後の社会実装に向けて取り組むべき事項を明確にする目的で実施する。 当日はロボット農機高度運用の動画紹介や研究者らによる講演のほか、「ロボット農機を基軸とした営農モデルの構築に向けて」をテーマにパネルディスカッションを行う。同フェアの概要は次のとおり。 「ロボット農機高度運用フェア概要」 ○日時：11月19日13時30分～15時30分 ○実施方法：WEBセミナー形式によるオンライン配信 ○参加費：無料 ○申込方法：以下URL（参加申込フォーム）に11月16日までに登録。申込者には配信2日前の11月17日に配信URLを送付する。

日本農業新聞は、国内唯一の日刊農業専門紙です。農政や農家の営農に役立つ技術情報、流通・市況情報に加え、消費者の関心も高い食の安全・安心、農産物直売所、地産地消、食農教育なども取り上げます。国民の暮らしに直結するＴＰＰ問題も徹底報道中。

ヤンマーのトラクター。イタリアの高級車「フェラーリ」のデザインなどを手掛けた同社の奥山清行取締役が設計を監修している＝秋田市の県立スケート場で2019年6月20日、中村聡也撮影 秋田市の県立スケート場で「第32回県JA農業機械大展示会」が21日まで開かれている。今年の目玉はICT（情報通信技術）などを使って省力化や高収益化を進める「スマート農業」に関する農業機械という。どんな製品が並ぶのか会場をのぞいてみた。 今年は約1万4000平方メートルの会場に約30社がトラクターや田植え機、耕運機などの農機類約500点を展示している。会場では生産農家らが関心のある農機具の前でメーカーの担当者らと商談したりしていた。 スマート農業関連の製品を探していると、まず目に飛び込んできたのはヤマハ発動機が今年3月に発売した農薬散布用の小型無人機「ドローン」。飛行時の最大幅は約2・2メートルで、農薬を詰め込む10

本展はおかげさまで年々拡大を続けており、次のステップへ進むべくその思いを込めて名称を変更致しました。 “日本とアジアの農業市場の持続可能な発展に貢献する”ことをビジョンに掲げ、農業に関わるすべての人にベネフィットを提供することを目指します。

日本農業新聞は、国内唯一の日刊農業専門紙です。農政や農家の営農に役立つ技術情報、流通・市況情報に加え、消費者の関心も高い食の安全・安心、農産物直売所、地産地消、食農教育なども取り上げます。国民の暮らしに直結するＴＰＰ問題も徹底報道中。

日本農業新聞は、国内唯一の日刊農業専門紙です。農政や農家の営農に役立つ技術情報、流通・市況情報に加え、消費者の関心も高い食の安全・安心、農産物直売所、地産地消、食農教育なども取り上げます。国民の暮らしに直結するＴＰＰ問題も徹底報道中。