落ち込むコメ需要の救世主に？三井物産などが仕掛けるスマート農業のメリット ニュースイッチ by 日刊工業新聞社飛行ロボット（ドローン）で稲作を効率化―。三井物産はコニカミノルタ、東邦物産（東京都港区）と共同で、情報通信技術（ＩＣＴ）を用いて稲の生育状況を可視化するスマート農業に力を入れている。高品質のコメを安定的に栽培できるのが特徴で、新型コロナウイルス感染拡大によりコメの需要が落ち込んだ外食・小売り業界に向けブランド米“完熟米”を販売し、消費喚起を促す。 「でんぷんが多く含まれるコメを安定して栽培できる」と、東邦物産に出向中の三井物産食料本部の正木卓氏はスマート農業のメリットを強調する。 ドローンで水田を撮影し、稲の草丈や茎の数、葉の色といった生育状況を画像から解析する。また、生育が順調ではない場合、稲からの太陽の反射光が大きくなる。これらを画像から読み取り「害虫や肥料不足、水温のむらといった原因を特定し、改善する」（正木氏）。 同技術により、粒の整ったコメの生産割合が従来に比べ１０―１５％向上
