発表のポイント ドローン空撮と深層学習によって、畑で栽培しているブロッコリー全個体の花蕾サイズを自動推定・予測し、最適な収穫日の決定を支援するシステムを構築した。 農業現場での応用を見据え、一部が葉で隠れていても予測精度が高く、かつ計算時間が短くなる工夫を行った。 このシステムは規格外野菜を減らすことで、生産者の収入を増やし環境負荷を減らせる可能性がある。 研究成果のイメージ 発表概要 東京大学大学院農学生命科学研究科郭威准教授、Haozhou Wang大学院生、Tang Li大学院生、西田えり佳大学院生(当時)、加藤洋一郎教授、千葉大学大学院園芸学研究院の深野祐也准教授らによる研究グループは、ドローン空撮と深層学習を用いて、畑で栽培している数千個体のブロッコリー花蕾の大きさを自動で推定するシステムを開発しました。また、このシステムを用いて収穫日を決定することで、規格外野菜の割合を最小化し

千葉県農林総合研究センターで開発した、千葉県内の水稲の出穂期と作業適期を予測する、無料のWebアプリである水稲生育予測システム「でるた」を公開しています。 「でるた」URLは本ページの下の方に掲載しています。 「でるた」の利用に当たって 利用に当たっては、「でるた」利用規約（PDF：132.1KB）を御確認ください。本規約に従って「でるた」を御利用いただきます。 「でるた」利用マニュアル（PDF：2,563KB） 免責事項（PDF：46.1KB） 「でるた」とは アメダスデータ、品種、移植日の情報から、水稲の出穂期を予測して、そこから追肥や斑点米カメムシ類対策の作業適期を計算します。水稲の生育判断、作業計画の参考、生育の年次変動の把握、人材育成などの場面で利用できます。 「でるた」の作業適期等の計算方法 「でるた」は図1のとおり予測と計算を行って、結果を表示します。作業適期は目安として御利

アクセスしようとしたファイルが見つかりません。 URLアドレスが間違っている可能性があります。 指定された記事が削除された可能性があります。

株式会社クボタ（本社：大阪市浪速区、代表取締役社長：北尾裕一　以下、「クボタ」）と、国立研究開発法人 農業・食品産業技術総合研究機構（本部：茨城県つくば市、理事長：久間和生　以下、「農研機構」）は、露地野菜栽培における、生育情報を活用したスマート生産システムの共同研究契約を締結しました。データに基づく栽培管理技術や生育モデルの構築を通じて、露地野菜栽培のスマート農業化に貢献します。 露地野菜は天候や土壌の条件などにより生育が大きく左右されるため、品質・収量の向上には栽培過程で生育状況を診断し、適切な栽培管理を行うことが重要です。また、比較的大きな面積で栽培される露地野菜は、食料の安定供給やフードロスの削減、農地保全の観点から、スマート農業技術の確立が最も必要とされている分野です。 クボタと農研機構は、土壌データ等の環境データや生育データの収集手法を確立し、環境・生育情報等のビッグデータに基

農研機構・農業技術革新工学研究センターは、キャベツの収穫適期を高い精度で予測できる技術を開発した。圃場（ほじょう）の空撮画像を基に、葉が地表を覆う面積を算出。品種などの作付け情報や気象予報データを組み合わせ、収穫適期を２週間前に誤差１日で予測可能とした。出荷時期・数量の正確さが求められる加工・業務向けの契約栽培などでの活用を見込み、２０２３年度に運用を始める計画だ。 １０日にオンラインで開いた成果発表会で報告した。…… 大豆生産伸び悩み　政府目標の６割　収量・面積とも課題 政府が増産を目指す大豆の収穫量が足踏み状態にある。農水省の調査によると、２０２０年産は２１万８９００トンで、前年比１％の増加にとどまった。収量が安定せず、作付面積が伸び悩んでいることも影響。政府の生産努力目標は３０年度に３４万トンだが、６割の水準にとどまる。目標達成には収量・面積の両面でてこ入れが必要だ。 政府は食料・農

農業・施設園芸・植物工場の未来 技術士　土屋　和　のBLOGにようこそ。 わたしたちの生活の必需品の野菜や果物、それらを生み出す農業についてのBLOGです。 特に、施設園芸や植物工場にフォーカスをあて、未来にむけた情報や課題解決の情報を提供します。 先日参加しました千葉大学土葉会の第324回例会の発表は、生育診断、生育予測、病害予測といったテーマで、農研機構の岡田領域長（野菜生産システム研究領域）からは露地野菜の生育モデルの活用を中心とした報告がありました。前提として、加工業務用途の野菜生産についてのお話でした。 〇加工業務用途の露地野菜の生産〜販売の課題 岡田さんは以前から露地野菜のキャベツなどの生育モデルの研究をされていました。施設園芸野菜と異なり、生育の制御はしきれず（せいぜい肥料管理）、天気まかせになっている現状について、予測を交えて、無いならないで早めに分かれば、取引上の対処があ

日本農業新聞は、国内唯一の日刊農業専門紙です。農政や農家の営農に役立つ技術情報、流通・市況情報に加え、消費者の関心も高い食の安全・安心、農産物直売所、地産地消、食農教育なども取り上げます。国民の暮らしに直結するＴＰＰ問題も徹底報道中。

「農業ICTで重要なのはケーシング」と語るのは、農業領域におけるICT活用を専門とする深津時広博士です。農業ICTに対する期待は2000年代前半からありましたが、思いのほか進んできませんでした。ソリューションを提供しようとするITベンダと、課題を抱える農家の間を分かつものは何なのでしょうか。農業ICTを進める難しさや、農業ビッグデータ活用の好例を深津先生に伺いました。 温度と気温は違う 農業・教育・医療は、長らくIT業界の鬼門でした。これらの領域でのICT活用は行政やITベンダなどによって大きな期待が寄せられているにもかかわらず、思ったような進展がなかったり、実証実験止まりになってしまうことが少なくありません。一方で、近年のビッグデータ・IoT・人工知能といった新しい技術活用は、これらの領域に大きな変化をもたらすと、再度期待が高まっています。 本稿では、農業におけるICT活用の可能性と課題