日本のオタクに知って欲しい、西洋のオタクスラング「Proship」という単語の意味と「Proshipper」という概念｜マロミチャン🐶
日本のオタクに知って欲しい、西洋のオタクスラング「Proship」という単語の意味と「Proshipper」という概念 はじめにどうも、マロミと申します。 突然ですが英語圏のオタクが使うProshipやProshipperという単語、ご存知ですか？ 私がはじめてこの単語を聞いて何を意味するスラングなのか調べた時、正しい解説を見つける事はできませんでした。 このnoteでは日本人の方がProshipやProshipperという単語を使う人に直面した時、理解できない言葉に戸惑わないよう、私が受けた嫌がらせを元に正しい言葉の意味と対処法について記していきたいと思います。 経緯が長いので、単語の意味だけを知りたい方は「Proshipの勉強」と「Proshipperの真の意味」の項目に飛んでください。 事の発端2022年7月。 とある海外ジャンルで二次創作をしていた私は、生まれて初めて英語のDMを貰
ズームの「言論の自由」に懸念、「天安門事件」会議でアカウント一時停止
香港のビクトリア公園で、当局が禁じた天安門事件から31年の追悼集会に参加した男性が掲げる、天安門事件で戦車の前に立つ男性の写真（2020年6月4日撮影）。(c)Anthony WALLACE / AFP 【6月11日 AFP】（更新）米ビデオ会議サービス「ズーム（Zoom）」は11日、中国の天安門（Tiananmen）事件に関するビデオ会議の閉鎖などが米国や香港の人権活動家らから指摘されたことを受け、中国人利用者が関わる複数の会議が「中断された」ことを認めた。 【こちらの記事も読まれています】ズームで会議中に惨劇、息子が父刺殺 現場はホラー映画で有名な町 新型コロナウイルスの世界的な大流行の中で利用者が急増しているズームだが、今回の問題発覚を受けて、同社が強権的な中国の要求に屈し、言論の自由が守られている国や地域在住のユーザーの利益を損なっているのではないかとの懸念が生じている。 ズームは
BBC、検閲回避目的でTor経由Webサイトを開設
英公共放送局BBCは10月23日（現地時間）、国民に対してWebサイトへのアクセスを制限している国からも同メディアを閲覧できるようにするために、Torネットワーク経由でのWebサイト利用を可能にしたと発表した。 Torブラウザで「bbcnewsv2vjtpsuy.onion」にアクセスすることで、ユーザーは匿名でBBCを閲覧できるようになる（このURLは、通常のブラウザでは開けない）。 BBCは「この取り組みは、世界中で信頼できるニュースを提供するというBBCの使命と一致する」と語った。 BBCによると、中国、イラン、ベトナムなどがBBCのWebサイトへのアクセスをブロックしようとしている。コンテンツは国際版で、アラビア語、ペルシャ語、ロシア語などで提供しているものだ。 関連記事 ロシア連邦保安庁の請負業者サーバへの攻撃でTor匿名化解除プロジェクトなどが暴かれる 「0v1ru$」と名乗る
ロシアのチーズ工場 従業員の投稿写真波紋 NHKニュース
ロシアのチーズ工場で、原料の牛乳が入った容器の中に従業員の男たちが上半身裸で入ってふざけている写真がインターネット上に掲載され、ロシアの捜査当局が衛生基準に違反する疑いがあるとして工場への捜査に乗り出すなど波紋が広がっています。 ロシアの国営メディアによりますと、写真はロシア中南部の都市、オムスクにあるチーズ工場の従業員が撮影し、インターネット上の交流サイトに掲載したものです。 写真には従業員の男たち４、５人が、チーズの原料となる牛乳が入った容器の中に上半身裸で入ってＶサインなどをしてふざけている様子が写っていて、タイトルには「われわれの仕事はとても退屈だ」などと書かれています。 また、動画投稿サイトには、工場の中で上半身裸でサンダル姿の男らが、汚れた床の上でチーズをこねる作業を映した動画も掲載されています。 この工場で作られたチーズは、すでにことし、ロシア国内の１４の都市で４９トン以上が
“無法地帯”FC2に情報開示命令 民訴法改正後初の事例か
弁護士法人港国際グループは2月20日、FC2ブログ・FC2動画などを運営する米FC2.Inc社（以下、FC2）に対し、ブログ投稿者の情報開示を求める仮処分命令が下ったと発表した。FC2側はすでに当該ブログの情報開示に応じている。 FC2に出された仮処分命令 FC2は会社がラスベガスにあり、日本国内での管轄が認められないため、これまでは国内から裁判を起こすことができなかった。しかし、2012年の民事訴訟法改正で「日本で事業を展開しながら支店を有していない場合、国際管轄を認める」との規定が追加されており、今回はこの規定が適用された「知るかぎりではおそらく初の事例」（弁護士法人港国際グループ 最所弁護士）とのこと。 上記のような理由（国内から裁判を起こしにくい）から、違法アップロードなどの温床となりやすく、一部には「無法地帯」と呼ぶ声もあったFC2だが、裁判を起こす手順が確立された以上、今後は「
なぜTwitterは相対時刻表記を求めるのか
最初は「最近横暴だなー」とか思っていたけど、よく考えると、絶対時刻表記より相対時刻表記の方が理にかなっていると気づいた。 要するにタイムゾーンの問題。日本だとタイムゾーンがひとつしか無いからわかりにくいだろうけど、アメリカは複数ある。 例えば、「サンフランシスコからスマホを持ってニューヨークへ飛行機で移動、その間に中央部の友達がツイートを投稿、それをニューヨークで降りてから閲覧」というシチュエーションを考えると、「13:22」とかいう絶対時刻表記よりも「3時間前」という相対時刻表記の方がわかりやすい。だって、「13:22」って書かれても、その時刻がどのタイムゾーンなのか、仮にニューヨークだとしてもスマホの時刻設定が十分正確なのかは、いちいち確認しないといけない。新しいスマホは自動的にタイムゾーンをあわせてくれるけど、古い携帯や、簡素なノートパソコンだとあわせてくれない可能性がある。だったら
「民族的に違いがある」――ビジネスSNSの普及を阻む“日本的な事情”、専門家に聞く
LinkedInが世界で1億5000万のユーザーを抱えるなど、ビジネスSNSの日本での普及を期待する声も多い。だが専門家によると「日本ではビジネスSNSが爆発的に普及しにくい事情がある」という。 世界的に普及が進むプロフェッショナル向けSNS「LinkedIn」。公式サイトによれば、2012年2月時点で200カ国以上で利用され、登録ユーザー数は1億5000万人に上るという。昨年にはLinkedInの日本語版サイトがオープンし、リクルート子会社が「Biz-IQ」を開設するなど、日本でのビジネスSNSの普及を期待する声も多い。 こうした中「日本ではビジネスSNSが爆発的に普及しにくい事情がある」と指摘するのは、ビジネスSNSに詳しく「LinkedInをビジネスに使う本」（中経出版）なども手掛ける谷口正樹さん。谷口さんが挙げる“事情”の1つが、仕事とプライベートをめぐる日本人の「民族性」だ。 仕
南アの通信会社、データ伝送の速度で伝書鳩に敗北 (ロイター) | エキサイトニュース
［ヨハネスブルク ９日 ロイター］ 南アフリカで、通信会社大手テルコムのインターネットの遅さにいら立ったＩＴ企業が９日、データカードを伝書鳩の脚に付け送ってみたところ、圧倒的に速く届くことが分かった。 南ア通信（ＳＡＰＡ）によると、生後１１カ月の鳩「ウィンストン」は、ピーターマリッツバーグ近郊にあるオフィスからダーバンまでの８０キロを１時間８分で飛び、データをダウンロードする時間を含めても２時間６分５７秒だった。 一方、テルコムを使った伝送では、この間にデータの４％しか送ることができなかった。 南アフリカでは、インターネットの回線容量が不足している上に、通信料が高額。同国で来年開催されるサッカーのワールドカップ（Ｗ杯）の前に、海底に１万７０００キロの光ファイバーケーブルを敷き、アフリカ東部と南部を世界のほかの地域とつなぐプロジェクトが完了すれば、状況は改善されるとみられている。
ひろゆき氏、米誌に表彰される 「典型的エグゼクティブへのアンチテーゼ」
2ちゃんねる創設者でニワンゴ取締役の西村博之（ひろゆき）氏が、米国のエンターテイメント業界紙「The Hollywood Reporter」に、アジアの才能あふれる若者「Next Generation Asia」として表彰された。 Next Generation AsiaのWebサイトでは、ひろゆき氏が2ちゃんねるの創設者で、「ニコニコ動画」に草創期から関わっていると紹介。2ちゃんねる関連で訴訟を抱えていたり、自称「怠け者」で服装もルーズ、よく遅刻することも紹介しながら、「日本の典型的なエグゼクティブのアンチテーゼ」と評価している。 ひろゆき氏は、香港で行われた記念イベントの招待状が届いた際、ブログで「チケット代が出れば出席する」と明かしていた。ニコニコニュースによると表彰状は、「額に入れて国際郵便で送られてきた」そうなので、イベントには欠席したのかもしれない。 Next Generati
米最高裁、ウェブポルノを規制する児童オンライン保護法を最終的に却下
米司法省は1998年以来、性的に露骨な内容を持つウェブサイトを対象としポルノを規制する連邦法について、これを合憲と認めるよう裁判所に働きかけてきた。 だが、もうそれも終わりだ。米連邦最高裁判所は米国時間1月21日、児童オンライン保護法（Child Online Protection Act：COPA）を擁護する司法省の最後の訴えを退けた。つまり、同法は施行されないということだ。 COPAは、オンラインポルノへの不安が高まった1990年代後半、裁判所に骨抜きにされた以前のネット検閲法に取って代わるものとして、より対象を狭めたかたちで制定された。COPAでは、「未成年者に有害なコンテンツ」を掲載する商用ウェブサイトの運営者は最長6カ月の懲役ないし最高5万ドルの罰金、あるいはその両方に科されると定めている。 アメリカ自由人権協会（ACLU）は、COPAは対象範囲が広くあいまいで、既存のパブリッシ
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【海外セキュリティ】第36回：エストニアの悪徳ISPによる犯罪行為の実態が明らかに ほか