東京五輪、海外メディアは不満爆発寸前 「我々は敵じゃない」
続きを読む 「日本はもっと素晴らしい国のはず」 「日本はもっと素晴らしい国のはず」 筆者も5月下旬から6月にかけて赴任先のニューヨークから日本に一時帰国し、14日間の自主隔離期間を過ごした（関連記事）。このときにも「海外から来た人＝コロナウイルスを運んでくる人」という差別を日本国内で少なからず感じた。日本に一時帰国する前にワクチンも接種し、飛行機に乗る前と後に検査を受け、陰性の結果を得ているにもかかわらず、だ。科学的に見れば、ワクチン接種も検査も受けていない日本在住者よりも安全性が高いと言えるのだが……。 米国ではワクチン接種の普及が急速に進む5～6月ごろまで、飲食店を閉鎖したり店内飲食の人数を制限したりするなど日本に比べて厳しい新型コロナ対策を実施してきた。接種人口が増えて規制が緩和され始めてからは、例えば野球場では接種者と非接種者の観戦エリアを分けるなど、「接種」が一つの基準になってい
五輪反対派は本当に存在したのでしょうか？
怒らないで聴いてほしいんですけど、メディアも皆さんも本当に五輪に反対していたのかな？と考えてしまいます。 五輪を巡る反対の動きはまるで、太ったYoutuberがやるダイエット企画のエクササイズ動画を見て、視聴者が有酸素運動がいいのか筋トレがいいのかを争ってる様に感じます。 皆さんも分かってる様に、ダイエットしようと思ったら普段の食生活の方をまず考え直す必要がありますよね。エクササイズは大事だけど、好きなものを食べてたら痩せないじゃないって話になります。 五輪反対を巡る運動は、誰も普段の食事を気にしてないように思えるんです。 五輪にとっての普段の食事とはなんでしょうか。 普段から人流を増やすような興業が、どの程度行われているか？という事だと思うのです。 最初の緊急事態前後の最も感染拡大がたいしたことない時期に中断しただけで、プロ野球もプロサッカーも毎日のように試合をしています。 ドームには1
東京五輪、海外メディア「国外退去」は可能か？首相発言、実効性は疑問：東京新聞 TOKYO Web
菅義偉首相は先週の記者会見で、東京五輪・パラリンピック取材のため来日する海外メディア関係者が、新型コロナウイルス感染防止のための行動制限に違反した場合に「強制的に退去を命じることも検討している」と明らかにした。命令の根拠をファクトチェックすると、実効性への疑問が浮かび上がる。 首相の言う「強制退去」とは、入管難民法に基づく不正入国者への国外退去命令だ。不正を判断する材料の一つが、政府が新型コロナの水際対策として入国者に提出を求める誓約書だ。 東京大会に訪れるメディア関係者向けには、東京五輪・パラリンピック組織委員会などが公表した規則集で、滞在場所や移動方法を記した計画書の提出や、市民との接触を最小限にすることを求めている。メディア関係者はこうした規則集の順守を、入国時に誓約する見通しだ。誓約に反した場合、政府は退去強制手続きの対象となる可能性があるとしている。
小籔千豊 森喜朗会長辞任に「変な切り取り方した報道の人も辞任せなあかん」（東スポWeb） - Yahoo!ニュース
お笑い芸人の小籔千豊（４７）が１２日、毎日放送「ミント！」に出演し、東京五輪・パラリンピック組織委員会の森喜朗会長（８３）の辞任表明について言及した。 【写真】笑顔でパンツを見せる小池都知事 〝女性蔑視発言〟が発端となったが、小藪は「一部の発言を切り取って、印象を強めようという報道は別に今回だけでない」とした上で「僕も最初ネットかなんかで文字見たとき『あ、えらいこと言いはったな』と思ったんですけど、全文読んだら、たぶんみんな印象変わると思うんですよ」と分析。 さらに「別に今回だけじゃなくて、どっかの市長の発言も切り取ってバン！って出たら『えらいこと言うたんやな』と。でも全部のこと見たら『そらしゃあないわ』って人、多かったと思うんです。変な発言したから『おい責任とれ！ 辞めろ！』っていう空気にするなら、変な切り取り方して、後任決まらへんような状態にした報道の仕方をした人も、辞任とかせなあかん
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