今年のGWさ!なんとなんと12連休取得したんだよ! 半分はソロツーリングで九州行くんだよ!フェリー旅なんだよ! 奥さんと子供は実家に帰省するってさ!お小遣い渡すよ! もうテンション上がって仕方ない!うっひゃー!
大爆発したロシアで旅行をしようと思ったとき、(正気の人間はそんな事やらないというのは脇に置く)大きな問題が2つある。 VISA MASTERご臨終 BOOKING COMがない 1: VISA MASTERが使えない対策 既にこの情勢である以上、(1)札束を大量に持っていく、(2)UnionPayを作っていく (3)ズベルバンクなどロシアの銀行でカードを作る と方法がある。 (2)UnionPayについては、使えないスーパーもあるが、使えるところは多い。RZDでもUnionPayは使える。 日本発行のUnion Payはキャッシングは出来ないとのこと。よって(1)の札束は結局必須になる。 しかしながら対策すればなんとかなるレベルだ。 問題は2のブッキングコムだったのだ。 2: Booking Comがないのはやばい 2/24に開戦。3/5から完全にブッキングドットコムが使えなくなり、4/2
ADHD女の日常 @ADHD_nitijo 「予定通りにならないとストレス溜まる派」と、「変更できる自由性がないとストレス溜まる派」の感覚の差はかなりでかい。 2022-04-01 20:52:30 ADHD女の日常 @ADHD_nitijo 夜中に友人と「そうだ、京都行こう!」と盛り上がって、翌朝の高速バスで一緒に行ったことがある。この時点で思いつき行動。で、どこ行くかは全然決めてなくて、バスの中でガイドブックを開きながら「最初の行き先だけ決めよっか!あとは流れで考えよう!」となった。2人とも完全に後者派だったので。 twitter.com/adhd19951107/s… 2022-04-03 10:25:18
メアリー・マーガレット・クルーパー被告が校長を務めていたカトリック系小学校。米カリフォルニア州にて(2022年2月7日撮影)。(c)Patrick T. FALLON / AFP 【2月8日 AFP】米カリフォルニア州の連邦地方裁判所は7日、勤務先の学校の資金83万5000ドル(約9600万円)を横領し、ギャンブル旅行などに充てていたとして、修道女のメアリー・マーガレット・クルーパー(Mary Margaret Kreuper)被告(80)に禁錮1年1日の有罪判決を言い渡した。 クルーパー被告は60年前、清貧を誓って修道女となった。しかし、ロサンゼルス近郊のカトリック系小学校の校長を務めていた時に学校資金を横領。ラスベガス(Las Vegas)へのギャンブル旅行やリゾートのタホ湖(Lake Tahoe)への豪華旅行に充当していた。 ロサンゼルス・タイムズ(Los Angeles Times
『レゴランド』というテーマパークがある。 2022年1月現在、世界で9ヶ所、日本では愛知県名古屋市にあり、2017年4月の開業当時は悪い意味で話題になった。 ぼく自身が覚えている範囲で、「たしかネットでこんなこと言われて叩かれてたなあ」と思うのは…… ・狭い ・アトラクションが少ない ・入園料が高い ・弁当が持ち込めない ・子ども向けで、大人がデートで行けるところじゃない 正直、4つ目は「いや、テーマパークで弁当持ち込み可のほうが少ないだろ」と思うし、5つ目は公式が「2歳から12歳の子供とその家族を想定」と明言しているので当たり前なのだが、1~3つ目はなんとも言えない。もし本当にそうだったら、その批判はしょうがないと思う。 しかし、いまは開業から4年以上が経っている。 1~3つ目の批判が妥当なものだったとして、さすがにそろそろ改善されているころなのでは? そして、セブンイレブンのsonna
菅義偉首相(72)が4月30日、「5連休は不要不急の外出や帰省など控えて」と呼びかけた。しかし、「支離滅裂だ」などと厳しい声が上がっている。 菅首相は同日、「東京や大阪では人出が減少し始めているが、感染者数は高止まりが続いている。引き続き酒の提供の停止、人流を抑える対策が必要だ」とコメント。そして「あすから5連休に入る。不要不急の外出、行楽、帰省を控えていただきたい。国民に心からお願いを申し上げたい」と総理大臣官邸で話した。 しかし遡ること、昨年4月。当時の安倍晋三首相(66)のもと、政府は「Go To キャンペーン」を決定。特に波紋を呼んだのは、観光業などへの需要を喚起するという名目の「Go To トラベル」。そして1度目の緊急事態宣言が終了した直後に、税金を使ってまで“旅行せよ”と政府は唱えていたのだ。 また菅首相も同年12月、「いつの間にかGo Toが悪いことになってきちゃったんです
政府の観光需要の喚起策「Go Toトラベル」が始まった去年7月、旅行に関連した新型コロナウイルスの感染者が増えていて、キャンペーンが当初の段階で影響した可能性があるとする研究論文を京都大学のグループが発表しました。 これは京都大学の西浦博教授らのグループが国際的な医学雑誌「ジャーナルオブクリニカルメディシン」に発表しました。 グループは、去年5月から8月にかけて24の県から報告された新型コロナウイルスの感染者およそ4000人を分析し、およそ20%が、発症前に旅行していたり旅行者と接触したりするなど旅行関連とみられる感染者だったということです。 そして、期間ごとの発生率を比較する手法で詳しく分析した結果、「Go Toトラベル」が始まった去年7月22日からの5日間では旅行に関連した感染者は127人で、発生率は前の週の5日間と比べて1.44倍に高くなっていたことが分かったということです。 さらに
旅行に行きたい…. 旅行に行きたい! ライターの岡田悠です。逆光から失礼します。 旅行に行きたいので、以前部屋の中で旅行ができる仕組みを作りました。 健康器具のエアロバイクにGoogleストリートビューを連携させて、バイクを漕ぐと前進する装置です。画面がこんな感じで進みます。 いいですね。 そこでダイエットも兼ねて、2020年春にこの装置で日本縦断を始めました。 ここからはその後、エアロバイクを漕いで日本中を巡った、およそ半年間の記録です。 北海道から本州へ渡れない 4月末に北海道の最北端、宗谷岬を出発して、そこから南へと下っていく。当時はゴールデンウィークだったけど、緊急事態宣言が発令されていたので部屋に籠もりっきり。エアロバイクを漕ぐ足は捗って、グイグイと前に進んでいく。 じきにGoogleマップのAPI利用料が高騰して企画存続が危ぶまれたりしたけど、なぜかGoogle社が無料にしてく
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主要産業の観光業が新型コロナウイルス禍で打撃を受けている長崎県・対馬など、国が「特定有人国境離島地域」に指定している15地域・71島を目的地とした旅行商品について、政府が一人一泊5千円の支援策を検討していることが7日、分かった。令和2年度第3次補正予算案に盛り込む。15地域への支援には、観光業を後押しすることで離島の無人化を防ぎ、領土保全を強化する意味合いもある。 支援策は旅行商品を企画した事業者を経由し、旅行者が5千円分の割引を受けられる形を想定する。政府は交付金制度を通じて毎年、滞在型の旅行商品などに関して観光支援を実施しているが、ダイビングツアーを盛り込むなどの条件がある。今回の支援策ではそうした条件をなくすほか、政府の観光支援事業「Go To トラベル」と併用できる仕組みにする方針だ。詳細は今後詰める。 離島の各地域の主要産業であるケースが多い観光業では、新型コロナの感染拡大が広が
新型コロナウイルス感染症対策本部の会合で発言する菅義偉首相(前列左から3人目)。左端は新型コロナウイルス感染症対策分科会の尾身茂会長=首相官邸で2020年11月27日午後6時36分、竹内幹撮影 菅義偉首相は27日、首相官邸で開いた新型コロナウイルス感染症対策本部の会合で、旅行需要喚起策「GoToトラベル」事業について、感染が拡大する札幌・大阪両市から出発する旅行に関しても利用を控えるよう呼びかけた。予約済みの旅行のキャンセル料は、利用者やホテルなどに負担が生じないようにする。政府は両市を目的地とする旅行への割引適用を12月15日まで一時停止しているが、両市を出発する旅行は割引を停止せず、12月15日まで自粛を求める。 出発分の停止は、政府の新型コロナ対策分科会が25日に提言していた。27日は東京都で新たな感染者が570人報告されるなど、全国で感染の拡大傾向が止まらず、政府はさらなる対応を迫
「Go Toトラベル」をめぐり菅総理大臣は、政府の対策本部で、感染が拡大している札幌市と大阪市を出発地とする旅行について、事業の利用を控えるよう呼びかけるとともに、キャンセル料の負担が生じないよう措置を講じる考えを示しました。 新型コロナウイルスの感染拡大が続く中、政府は27日夜、総理大臣官邸で、菅総理大臣をはじめ、西村経済再生担当大臣や田村厚生労働大臣らが出席して対策本部を開きました。 この中で、菅総理大臣は「飲食店の時間短縮が極めて重要だ。札幌市に加え、きょうから東京、大阪、名古屋市で、時間短縮の要請が順次、実施される。ご協力をいただいた、すべての店舗に対し、国として、しっかりと支援していく」と述べました。 また、「Go Toイート」について「政府からの要請に対応し、10の都道府県で新規販売を停止し、9つの都道府県で4人以下の人数制限を実施している」と述べました。 一方、感染が拡大して
政府は新型コロナウイルスの感染拡大地域を目的地にする「Go Toトラベル」の新規の予約を一時停止する措置の導入を決め、都道府県と連携して対応が必要な地域を見極めることにしています。 キャンセル料が発生しない対策などの検討も急いでいます。 「Go Toトラベル」について、政府の分科会が、感染が急増している地域での運用の見直しなどを提言したことを受けて、政府は感染拡大地域を目的地にする旅行の新規の予約を一時停止する措置の導入を決めました。 政府は都道府県知事と連携して、感染状況や医療態勢などをもとに、対応が必要な地域を見極めることにしています。 また一時停止の対象に新規の旅行だけでなく、すでに予約済みの旅行を加えるかどうかも検討していて、旅行をやめた場合にキャンセル料が発生しない対策などの検討も急いでいます。 実際に一時停止の措置をとる場合には、旅行会社などが予約システムの変更などに対応できる
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「Go Toトラベル」について菅総理大臣は、感染拡大地域を目的地とする旅行の新規予約の一時停止などを導入するほか、「Go Toイート」は、食事券の新規発行の一時停止などの検討を、都道府県知事に要請する考えを示しました。 政府の需要喚起策「Go Toキャンペーン」をめぐって政府の分科会は、20日、感染が急増している地域での運用の見直しなどを提言しました。 これを受けて政府は21日夕方、総理大臣官邸で対策本部を開き、菅総理大臣のほか、西村経済再生担当大臣や赤羽国土交通大臣らが出席しました。 この中で菅総理大臣は「新規感染者数が過去最多となるなど、最大限の警戒状況が続いている。感染拡大が一定レベルに達した地域ではその状況を考慮し、都道府県知事と連携し、より強い措置を講じる」と述べました。 そのうえで、「Go Toトラベル」について感染拡大地域を目的地とする旅行の新規予約の一時停止などを導入するほ
香川県坂出市沖で19日、修学旅行中の小学生が乗った旅客船が沈没し全員が救助された事故で、船は浸水を伝える通報から20分ほどでほぼ海中に沈んでいたことがわかりました。 19日夕方、坂出市沖の与島の北側で旅客船が沈没し、修学旅行のため乗船していた坂出市立川津小学校の6年生と教員ら合わせて62人が近くにいた漁船や駆けつけた高松海上保安部の巡視艇に救助されました。 海上保安部などによりますと、旅客船は通報からおよそ20分後の午後5時すぎには船体のほぼすべてが海に沈んだ状態で、救助に駆けつけた際には海で浮きにつかまりながら救助を待つ人もいたということです。 乗っていた児童52人は全員が何らかの形で体をぬらし、中には海の中で10分ほど救助を待っていた児童もいたということで、児童2人とバスガイドの女性1人の合わせて3人が体温の低下などを訴えて病院で手当てを受けました。 旅客船が沈没した与島の周辺は岩場や
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