ノア・スミス「パレスチナ抗議運動は若者世代を代表していない」（2024年5月10日）
我ながら，パレスチナ抗議運動について書くのにはだいぶ飽きてる．2週間前の記事で言いたいことはだいたい言い尽くしていて，この運動全体がちょっとつまらないというのがぼくの中心的な論点だった．ただ，最近出たこの世論調査の結果は掲載した方がよさそうだ．というのも，ぼくが言ってたことはだいたいこれで裏付けられるからだ． Generation Lab は1250名の大学生を対象に調査を実施して，自分がとくに重要だと思う3つの問題を彼らに選んでもらった．パレスチナに言及したのは，たった 13% だけだった： Source: Axios この世論調査について，Axios がもうちょっと詳しいことを言っている： 抗議運動のいずれかの側に参加したことのある学生は，わずかな少数派にすぎない (8%)．（…） この調査では，ガザの目下の状況に責任があるのは誰かという質問に対して，バイデン大統領と答えた学生の3倍も
アダム・トゥーズ「はじめにナポレオンありき：ナポレオンはヨーロッパ、そして世界経済をどう変えたか」（2023年12月３日）
つまり、ナポレオンという人物には惹きつけられる広範な魅惑があるかもしれないが、皇帝の計画や野心という狭い焦点を当てると、フランス国家の行動と、それに対応して動員された大規模な対抗勢力の両者から定義される「ナポレオン時代」の影響の実像を見誤ってしまうのだ。 1790年代半ばから1814年までの驚嘆すべき20年間、フランスは、ナポレオン・ボナパルトの指導の下、ヨーロッパ大陸の大部分を支配するようになった。最盛期、ナポレオン帝国はその国境を、〔北海沿岸の〕低地帯諸国、イタリア、〔バルカン半島西部の〕イリュリア地方にまで広げた。同時に、スペイン、ドイツ、イタリア、ポーランドはナポレオンの支配下に置かれ、多くはナポレオンの一族によって統治された。デンマーク、プロイセン、オーストリアは屈辱的な条件の同盟への署名を余儀なくされた。 この暴挙は、17世紀からのフランスの台頭によるヨーロッパの形成のクライマ
ジョセフ・ヒース「キャンセル・カルチャーはシンプルに説明できる」（2023年12月3日）
今や誰もがキャンセル・カルチャーについて論じるのに飽き飽きしている。そろそろ私たち研究者が議論に参加してもいい頃だろう。最近、イブ・ンの“Cancel Culture: A Critical Analysis”『キャンセル・カルチャー：批判的分析』を興味深く読んだ。この本はキャンセル・カルチャーにそれほど批判的というわけでもなかったが、この現象の歴史を提示している点で有益だった。ただ残念なことに、この本は事例を豊富に載せているだけで、キャンセル・カルチャー現象の明確な定義や説明は提示していない。そこで本エントリではこの空白を埋めるために、根底にある社会的ダイナミクスの分析に基づいて、キャンセル・カルチャーのシンプルな理論を提示したい。 議論を始める上でまず明確にしておくべきは、キャンセル・カルチャーの起源が政治的なものでも文化的なものでもないということだ。キャンセル・カルチャーは、ソーシャ
ジョセフ・ヒース「ウォーク(正義に目覚めた一部の左派)は戦術・信条において裸の王様・女王様である：リベラリズムの皮を被った反自由主義」(2021年6月23日)
ウォーク政治活動を理解する上で最も重要なのは、これは伝統的なタイプの「反自由主義」とは異なっており、「反自由主義的リベラリズム」の一種であると考えた方がよいということだ。 Joseph Heath: Woke tactics are as important as woke beliefs Woke language hides illiberal tactics in liberal aims Posted by Joseph Heath on June 23, 2021 ここ数年、進歩主義を装った反自由主義が世を覆いつつあったが、ついにアメリカのリベラルたちは団結して行動を起こし始めた。リベラルたちは、「ウォーク」〔woke、社会問題に対して目覚めた(=wake)人々を指す〕の政治活動やイデオロギー的影響力の拡散を阻むために、いくつかの組織を創設したのである。〔ウォークと戦う〕リベラル
サイモン・レン=ルイス「財政再建に励んでも債務対GDP比が下がらない理由，そして，政治家たちが見当違いなタイミングで財政を引き締めがちな理由」（2023年4月18日）
サイモン・レン=ルイス「財政再建に励んでも債務対GDP比が下がらない理由，そして，政治家たちが見当違いなタイミングで財政を引き締めがちな理由」（2023年4月18日） 「財政再建に取り組むべし」（公共支出削減や増税をすべし）という主張の理由として，しばしばこういうことが言われる．「債務対GDPの比を下げるのに必要だからだ」 ――だが，なるほど財政再建のためのさまざまな方策を打てば公共部門の債務は減少する見込みが大きいものの，同時に，GDP も減少させることになる見込みも大きい．だから，債務対GDPの比への影響は定かでない．IMF が公開したばかりの研究によれば，過去の証拠に照らして見ると，財政再建が債務対 GDP 比にもたらす影響は，平均で見て無視できる程度（i.e.実質ゼロ）なのがうかがえる． さらにその研究を詳しく見てみると，緊縮支持派にとっていっそう悪い研究結果が出ていることが見てと
ノア・スミス「安倍晋三のもとで大きく変わった日本」（2022年6月4日）
[Noah Smith, “The Japan that Abe Shinzo made,” Noahpinion, June 4, 2022] この半世紀で最重要の首相がもたらした3つの大きな変化 今回で，日本に関するシリーズは5本目になる．これが最後だ．第1回目（翻訳）では，日本の生活水準が低めなことを嘆いて，現金ベースの福祉政策を提案した．第2回目（翻訳）では，日本が経済成長を加速させるのに使えそうな産業政策をいくつか提案した．第3回目では，日本の停滞した企業文化とその直し方を論じた．第4回目では，日本のポップカルチャーに関する2冊の本の書評を書いて，日本が経済面で衰退しつつもそのポップカルチャーが世界を制覇したあらましについて述べた． この20年というもの，定期的に日本を訪れている．でも，今回の日本旅行ではとくに強い印象を受けた．2002年にはじめて日本に来たときから，この国の感触
ブランコ・ミラノヴィッチ「ウクライナにおける現在の戦争の起源についての通説と真因」（2022年12月25日）
現在の紛争の根源は、歴史的なものであり、共産主義連邦の初期設定や共産主義の発展モデルの経済的失敗に起因していることを見なければ、現在の紛争や未解決の紛争、そして今後起こりうる紛争を理解することはできないだろう。 第一の説：「民主主義と専制主義の対決」 この説が最も有力とされている。紛争を民主主義と専制主義の戦争とみなすものだ。この説は、ロシアは独裁者によって統治されている、ウクライナは選挙で民主的に選ばれた大統領によって統治されているとの事実をベースにしている。しかし、この見解は、2004年のウクライナの政権交代は不公平な選挙に対する社会的反乱の結果だった、2014年の政権交代は合法的に選出された政府に対するクーデターだった、といった多くの事実を無視している。さらに、ウクライナは、戦争前も、2014年以前も、旧ソ連邦の構成国で最も失敗した国家だった。汚職のレベルは極めて高かっただけでなく、
ノア・スミス「意識高い系の起源に関する考察・後編」（2022年9月10日）
[Noah Smith, “Thoughts on the origins of wokeness,” Noahpinion, September 10, 2022] 昔ながらのアメリカの宗教としての意識高い系 「待て、これはみんな、会衆派の奴隷反対運動家たちか？」 「お前は知りすぎた」 美しい百合の中 海の向こうで 主は生まれた 主の懐で 栄光と共に あなた方と私は変容する 主の死による贖罪の如く 我らも自由のために死なん 神は進み続ける ――ジュリア・ウォード・ハウ「リパブリック賛歌」 [1]訳注：歌詞は以下のサイトの和訳を使用した。https://www.worldfolksong.com/songbook/usa/battle.htm ここからは、意識高い系（2010年代中盤あたりからアメリカで注目されるようになってきた、社会正義の運動、議論、態度）について考察しようとしているシリ
ノア・スミス「意識高い系の起源に関する考察・前編」（2022年9月10日）
2010年代のアメリカのイデオロギーとその起源 [Noah Smith, “Thoughts on the origins of wokeness,” Noahpinion, September 10, 2022] 2010年代のアメリカは政治文化や社会の大変動によって搔き乱された。今や多くの人が、その変動の結果として生じた社会運動や、人種や性に関する規範の変化や、歴史や国家に関する見解や、関連する社会的行動をまとめて「意識高い系1」と呼んでいる。この言葉を侮蔑語だと思っている人もいて、実際この変化に反対する人の多くは侮蔑語として使っている。…が、筆者は違う。筆者は求心力のあるムーブメントと考えるに値することに名前をつけるのは大事だと思うし、意識高い系が何であり何をしたかが完全に明らかになるまでには最低でもあと10年はかかるだろうが、ヒッピー運動やもっと前の時代の革新主義運動2と同じくらい
ノア・スミス「オリヴィエ・ブランシャールにインタビュー（要点のみ）」（2022年6月28日）
[Noah Smith, “Video interview: Olivier Blanchard on inflation,” Noahpinion, June 29, 2022] 著名マクロ経済学者が語る，供給vs需要，金融政策，などなど． オリヴィエ・ブランシャールといえば，現代でも指折りに声望あるマクロ経済学者だ．それに，引用回数が歴史上でも最多を争うマクロ経済学者でもある．ブランシャールは長らく MIT で教授を務めた（いまは名誉教授）．また，2008年から2015年までは IMF のチーフエコノミストを務めていた．現職は，「ピーターソン国際経済学研究所」のシニアフェローだ．同研究所のウェブサイトでは，ブランシャールによる経済の考察があれこれと読める（それに，Twitter でフォローもできるよ！） ブランシャールによる膨大な研究がもっぱら考察してきたのは，景気循環と金融・財政政策
ノア・スミス「新しい労働運動のステキなところ」（2022年5月17日）
[Noah Smith, “Why I love the new labor movement,” Noahpinion, May 17, 2022] 新しいサービス業の階級には，発言力が必要だった．で，それがいま手に入った このところ，アメリカ人の多くは，もっぱら災厄や脅威に関心を注いでいる――テロ攻撃，上院の判決，戦争，選挙結果に異議を唱えられる脅威．ときに，こういうおぞましいニュースが行列をなしてやってくると，まるで世の中のなにもかもがマズイことになっているように思えることがある．でも，他のところに目を向けると，明るいこともある．そのひとつは，新しい労働運動だ． その先陣を切っているのが，スターバックスだ．バッファローの店舗を起点に，代表的なコーヒーチェーンで労組が組織されはじめると，この動きは急速に全米に広まりつつある．いまでは，およそ70店舗で労組ができあがっている． Last
タイラー・コーエン「無神論者はどうしてこんなに不人気なのか？」（2021年3月1日）
[Tyler Cowen, “Why are atheists so unpopular?” Marginal Revolution, March 1, 2021] Tomas Ståhl の新研究論文から： 「無神論者は信頼できず道徳的指針が欠落している」というステレオタイプは国をまたいで広くみられる．この考えには，なんらかの真実味があるのだろうか？ 無信仰にいたる文化的要因・動機づける（または〔信仰する〕動機をそぐ）要因・認知的要因に関する理論にもとづき，本研究では，信仰者と無信仰者それぞれが抱く道徳的価値観・原則には信頼できる相違点や類似点があるのかどうかを検討した．宗教色が強い国とそうでない国（アメリカ vs. スウェーデン）でさまざまな道徳的価値観・原則を抱くことと無信仰（vs.信仰）がどう関連しているのかを4つの研究で検討した．〔Amazon の〕メカニカルタークを用いたアメリ
Ball et al.「アメリカのインフレ率：離陸確実か？」（2021年5月7日）
[Laurence Ball, Gita Gopinath, Daniel Leigh, Prachi Mishra, Antonio Spilimbergo, “US inflation: Set for take-off?” VoxEU, May 7, 2021] いまアメリカで進行中の財政拡大はどこまでインフレを押し上げると見込まれるだろうか？ 本コラムでは，次のことを示す新たな証拠を提示する――すなわち，COVID-19 危機がはじまって以降，これまでのところ，消費者物価指数 (CPI) の基調（加重中央値）は安定して下がってきている．これは，歴史的なフィリップス曲線の関係からおおむね予測されるとおりだ．一部の論者が予測するように進行中の財政拡大によって失業率が 1.5%～3.5% に下がったら，2023年までにインフレ率の基調は約 2.5%～3% にまで上がりうる．財政拡大が一時
ノア・スミス「現代中国と大日本帝国」（2021年5月4日）
[Noah Smith, “Contemporary China vs. Imperial Japan,” Noahpinion, May 2021] おおよそ，両者はてんで別物だ． 東アジアで米中の対立が強まって軍事的な緊張が高まってきている件があちこちで議論されている．そのなかで，かなりよく見かける話に，こんなのがある．「2020年代の中国と1930年代の大日本帝国には，いろいろと類似してる点がある．」 似ていると考える理由は，わかりやすい――どちらも東アジアの国だし，アメリカとの各種関係が悪かった．でも，ほんのいくつかならちょっと似てるところもちらほらあるとはいえ，おおよそこの2つは大違い，別物だ． 相違点は多すぎて，とてもじゃないけど列挙していられない．ただ，そのなかでも大きなちがいが3つある．米中が紛争をおこす可能性を考えるときに，この3つはとりわけ重要だ．で，その3つとは： 統
ポール・クルーグマン「マンデルとマンデル」（2021年4月12日）
概要：ノーベル賞受賞者のロバート・マンデルが2021年4月4日に亡くなった。このコラムではポール・クルーグマンが、現代の国際マクロ経済学においてもまだその基礎であり続けているマンデルの初期の画期的モデルから、学者の間で物議をより醸したが影響はより小さかった後期の見解まで、経済思想と政策に関するマンデルの貢献の変遷を説明する。またクルーグマンは、ケインジアンの分析を開放経済に持ち込み、そして通貨圏を作る際の困難なトレードオフに光を当てたマンデルが、サプライサイド経済学とユーロの両方の生みの親とみなされるようになったことについても一つの説明を提供してくれている。 (訳者：原題は The Mundell Difference。何かにかけて初期と後期のマンデルの違いに触れたタイトルだと思いますが、その何かが何なのか分からないので上記のタイトルにしました。） ロバート・マンデルが1963年に発表した
ボールドウィン & ディ=マウロ「コロナウイルス経済危機の軽減：序文」（2020年3月18日）
[Richard Baldwin and Beatrice Weder di Mauro, “Introduction,” in Mitigating the COVID Economic Crisis: Act Fast and Do Whatever It Takes. VoxEU, 2020] ※訳者の註記: この記事は，VoxEU が出版した電子書籍『コロナウイルス経済危機の軽減：なすべきことは迅速になんでもすべし』の序文です．同書の PDF は，VoxEU のウェブサイトで無料で公開・配布されており，アカウントをつくれば誰でも閲覧できます．同書に収録されている論文を日本語で要約した文書は，こちらで利用できます（山形浩生さん作成） 2020年3月9日に，COVID-19 に関する我々の初の VoxEU/CEPR 電子書籍『コロナウイルス感染拡大時の経済学』を公開した〔序文の日本語訳
ビル・ミッチェル 「日本、またも消費税ダイブ」（2019年9月30日）
ビル・ミッチェルの記事一覧はここ。 Bill Mitchell, “Japan about to walk the plank – again – “, – Modern Monetary Theory, October 29, 2019. またしても日本はわざわざ自分から痛い目に合おうとしている。政府が2019年10月1日に消費税をさらに2%引き上げると決めたという。つまり消費税が8%から10%に引き上げられる。最新の情報で見えてくるのはは、日本政府は過去の経験を気にしている。これまで「反」財政赤字のテロリストによって「財政破綻が近いぞ」と信じ込まされれるたびに、消費支出が激減し、それを補うために赤字をさらに増やして対応しなければならなかった経験があるからだ。 しかし。増税に伴って非政府部門の購買力が大幅に低下することを相殺するためと、政府は恒久的あるいは一時的な支出措置などを慎重にす
デイビッド・アンドルファット「日本のインフレ目標の失敗」（2016年11月29日）
David Andolfatto “The failure to inflate Japan” MacroMania, November 29, 2016 2013年1月22日，日本政府と日本銀行はデフレの克服と持続可能な経済成長を達成するという異例の共同声明を発表した。この声明の目的は2%のインフレ目標を導入することだった。これが共同で発表されたのは，金融当局と財政当局が自分たちの共通の目標を達成するために協調することが期待されることを念押しするためで，新たなインフレ目標の信頼性を強化するという明確な試みだった。 2013年4月4日，日銀はインフレ目標をどのようにして達成するつもりか説明を行った。つまりは量的・質的緩和（QQE）だ。QQEは（ほぼほぼ）標準的な金融政策で，例外だったのは通常の規模よりも大きなものだったことだ。すなわち，銀行預金準備（お金）を創り出し，それが今度は証券，基本
タイラー・コーエン 「一体何が大恐慌を終わらせたのか？」（2007年2月8日）／ デビッド・ベックワース 「一体何が大恐慌を終わらせたのか？ ～ポール・クルーグマン vs. クリスティーナ・ローマー～」（2008年11月29日）
●Tyler Cowen, “What ended the Great Depression?”（Marginal Revolution, February 8, 2007） ブラッド・デロング（Brad DeLong）のブログに寄せられたコメントより。 ・・・（略）・・・財政政策と大恐慌の終息との間には、事実上何のつながりもない [1] 訳注；アメリカが大恐慌から抜け出す上で、財政政策は何の役にも立たなかった、という意味。。詳しくは、以下の文献を参照。 ●E. Cary Brown, “Fiscal Policy in the Thirties: A Reappraisal”, American Economic Review vol. 46, no. 5 (1956): pp. 857-879. ●Larry Peppers, “Full Employment Surplus Anal
フランシス・ウーリー 「トロントの方がオタワよりも暖かいのに、屋外でスケートを滑れる期間が長いのはなぜ？」（2014年12月26日）
フランシス・ウーリー 「トロントの方がオタワよりも暖かいのに、屋外でスケートを滑れる期間が長いのはなぜ？」（2014年12月26日） ●Frances Woolley, “Why does Toronto have better outdoor ice than Ottawa?”（Worthwhile Canadian Initiative, December 26, 2014） トロントは、オタワに比べると、気温が高い（暖かい）傾向にある。それにもかかわらず、トロントの方がオタワよりも屋外のスケートリンクに恵まれているのは、どうしてなのだろうか？ 「そんなことはない」という反論もあることだろう。（オタワ市の中央を流れる）リドー運河を見ろ。冬になると、リドー運河は（凍結して）世界最長のスケートリンクに様変わりするではないか。それだけではない。市内の公園に足を運べば、あちこちにスケートリンク
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