「発達障害と脳」の最新研究！ 計画的に行動できない、目の前のことを優先しがち……「ADHD」の背後にある「脳のしくみ」とは？（岡田 俊）
うつ病、自閉スペクトラム症、統合失調症......。多くの現代人を悩ませる発達障害や精神疾患について、原因解明や治療法開発のための研究が進んでいます。 今回は、前回の記事〈『多くの人を悩ませる…「ADHD」は「いつまで続く」のか？ いったい「どんな人が当てはまる」のか？ 』〉に引き続き、『「心の病」の脳科学』（講談社ブルーバックス）の中から「注意欠如・多動症（ADHD）」をご紹介します。 ADHDが生じるメカニズムについて、最新の４つの仮説があるというのですが――。 ＊本記事は『 「心の病」の脳科学 なぜ生じるのか、どうすれば治るのか』を一部再編集の上、紹介しています。 ADHDが生じるメカニズムとは？「4つの仮説」 （1）実行機能の障害――目標達成のために計画的に行動できない ADHD（Attention-Deficit / Hyperactivity Disorder：注意欠如・多動
「金正恩の娘」はなぜ存在を明かしたのか…独裁政権の裏側に隠された夫婦の「危うい関係」（週刊現代） @gendai_biz
「金正恩の娘」はなぜ存在を明かしたのか…独裁政権の裏側に隠された夫婦の「危うい関係」 火炎放射器で焼かれた「ナンバー２」が残した呪い ICBM発射成功のニュースに添えられた写真には、金正恩が巨大なミサイルの前で少女と手を繋ぐ場面があった。なぜ年端もいかない娘を公表したのか。前編記事『まさか後継者…？「独裁者の娘」は、なぜ10歳そこそこでお披露目されたのか』から続く。 夫婦仲にヒビが 「白頭血統として異例に早い娘のお披露目には、李雪主夫人の必死の画策があったというのです」 こう話すのは中朝関係に詳しい政府関係者だ。 今回、金正恩と金主愛とみられる少女が共にいる一連の写真が公開されたが、その中に1点だけ李雪主夫人が少女の隣に寄り添うカットがあった。誰かと雑談しているような夫の側で手を重ねて微笑んでいる。それは満面の笑みとは言いがたい。 彼女がこのような表情をするようになったのは、'13年12月
コロナ「2回感染」した人は死亡・病気のリスク急上昇…米名門大「衝撃の研究結果」を公開する（週刊現代） @gendai_biz
コロナに一度かかった後、体の「異変」を感じている人は少なくないはずだ。その状態で再感染すると、恐ろしい事態に襲われるかもしれない。米名門大学による世界初、驚きの研究内容を公開する。 感染するたびにリスク倍増 まもなく3年になるコロナ禍で、これまで日本人の5人に1人、のべおよそ2400万人が新型コロナウイルスに感染した。その中には「感染症は一度かかると体内で免疫ができるから、2回目の感染はしにくくなるはず」と思っている人も多いことだろう。 しかし、その常識はこの冬、もはや通用しない。 「第8波」で襲ってくるのは、これまでとは異なる新型株である。 「BQ.1や『ケルベロス』と呼ばれるBQ.1.1、『グリフォン』と呼ばれるXBBなどの変異株が一部の地域で増加していて、特に欧米ではBQ.1系統がすでに7割を占めるようになり、日本にも秋以降上陸してきています。今後は日本でもこうした株に急速に置き換わ
コロナで「脳が縮み、20年老化」の危険…後遺症の「不都合な真実」がわかってきた（週刊現代） @gendai_biz
新型コロナに「再感染」した人は、死亡率や病気のリスクが2〜3倍に急上昇する。米ワシントン大学による研究が、いま世界の医療関係者を騒がせている。ようやく解明が進み始めたコロナ後遺症の恐ろしさについて、前編【コロナ「2回感染」した人は死亡・病気のリスク急上昇…米名門大「衝撃の研究結果」を公開する】に続きお伝えする。 あらゆる病気のリスクが上がる 再感染によってダメージを負うのは、肺や腎臓だけではない。心疾患のリスクや、血栓ができやすくなるリスクも、それぞれ3倍以上まで上昇するという。アメリカの患者支援NPO「ヘルスウォッチUSA」創設者で、医学博士のケビン・カヴァノー氏が論文を読んだうえで指摘する。 「いま欧米の医学界では、“long COVID”（長引くコロナ）という概念が盛んに研究されています。コロナウイルスは急性の症状が引いたあとも体内に残るなどして、慢性的な炎症を起こしたり、臓器にダメ
ラーメン二郎好きが「ニセモノ二郎」に行って痛感…ファンが「二郎」に求めているものの正体（堀井 憲一郎） @gendai_biz
「真似っこ二郎」に行ってみた 先だって、神保町に寄ったついでに、ラーメン二郎神田神保町店を見ると臨時休業になっていた。 そのおりは神保町店をめざして来ていたのではない。近所に、看板の色や何やらをラーメン二郎に似せた店があるのを知っていたので、行ってみた。外に列が並ぶようにしてあったので、時間帯によっては人が並ぶらしい。 そのときはすんなり入れた。席はそこそこ混んでいた。 中は小綺麗だった。 ラーメン二郎インスパイア、早い話が無許可でめちゃめちゃ似せている店、真似っこ二郎である。 直系ホンモノ二郎店だけを信奉する私はその存在を憎むことはあっても、目指して食べにいくことはないのだが、何でも経験だからと入ってみたのだ。 「中は小綺麗だった」という、ここにすでに違和感がある。 二郎直系店（ホンモノ二郎）でもカウンターやらは綺麗にしてあるが、厨房や壁やら天井やらそのへんは長年にわたる「ケモノ的なアブ
プーチンが狙う「日本の大都市」の名前…核ミサイル爆撃で起こる「ヤバすぎる現実」（週刊現代） @gendai_biz
ウクライナ侵攻によって「核戦争勃発」も現実味を帯びた。前編記事『プーチンが「暗殺」されたら即発射か…ロシア「核報復システム」の危ない実態』では、もしもプーチン大統領が暗殺されれば、「死の手」と呼ばれるシステムがAIによって核ミサイルを発射する可能性を報じた。 加えて、日本でもロシアによる不穏な動きがあると専門家は言う。ロシアの大陸間弾道ミサイル「サルマト」は、10発でアメリカの全国民を殺害する威力があると言われており、サルマトに搭載されマッハ20で飛行する極超音速滑空兵器（HGV）「アヴァンガルド」も配備していると話した。 爆撃から逃れられない 防衛省関係者が語る。 「弾道ミサイルは軌道を観測しやすいのですが、アヴァンガルドのような極超音速ミサイルはレーダーや衛星による探知も難しく、着弾の数分前にならないと見つけられない。 発射位置によりますが、日本を狙った場合、探知から着弾まで3分程度し
元足利市長の私が体験した「旧統一教会」の選挙妨害とその全手口（大豆生田 実,週刊現代） @gendai_biz
安倍晋三元首相が凶弾に倒れ、保守政治家と旧統一教会（旧名称は世界基督教統一神霊協会、現・世界平和統一家庭連合。以後、統一教会と呼ぶ）の関係が再び注目を集めている。支援を受けた国会議員の名前が次々に明らかとなっているが、地方政治でも統一教会は幅広く浸食を試みているという。2009年に足利市長に当選した大豆生田実（おおまみうだ・みのる）氏は、保守政治家の一人だが統一教会の問題を長らく調査してきた人物だ。大豆生田氏に地方政治と統一教会の現実と選挙妨害の実態について寄稿してもらった。 敵に回すと恐ろしい存在 衝撃的な事件から早、3週間余りが経過しようとしています。 凶弾に倒れた安倍晋三元首相に対して哀悼の誠を捧げつつ、私は栃木県足利市の元市長として、この問題について語らないわけにはいかない。そういう思いで今回、筆をとりました。 今、国会議員と統一教会の関係がにわかに注目を集めています。 とりわけ反
習近平が「大迷走」…！ 中国「不動産大崩壊」で、いま現場で起きている「ヤバすぎる現実」（福島 香織） @moneygendai
中国不動産「34億戸大量在庫問題」がヤバすぎる！ 中国では不動産バブル崩壊に歯止めをかけようと、昨年から一転、不動産市場規制の緩和に動いている。 一方で、物理的にバブルを崩壊させないために、不動産価格の大きな変動を禁止する値下げ禁止令も相次いでいる。 不動産価格は下げさせない、だが不動産在庫は減らせ、という市場メカニズムを無視した共産党の矛盾する方針の中で、スイカや小麦やニンニクで支払いできる不動産を売り出す不動産企業が登場したり、預金は十分があるのに家を買わない市民を「悪意で家を購入しない人物」として圧力をかけたり、親の老後資金で若者に不動産を買わせることを奨励したりと、支離滅裂な政策が氾濫している。 こんなことで、果たして、中国バブル崩壊は回避できるのか。 中国の不動産業界は、いま空前の不動産在庫余りだ。 2006年ごろから、中国では必要戸数と言われる住宅数のおよそ2～3倍の数の不動産
中国で「売れ残り不動産を、なぜか“ニンニク”や“スイカ”と物々交換」へ…！ 中国経済「大崩壊」のヤバすぎる現場（福島 香織） @moneygendai
人口14億人の中国で「34億人分居住可能」という都市開発を行ってきた中国でいま「大量の不動産在庫」が発生し、いよいよ末期的な状況になってきた。 前編記事『習近平が「大迷走」…！ 中国「不動産大崩壊」で、いま現場で起きている「ヤバすぎる現実」』ではそんな中国の実態をレポートしたが、こうした状況を受けて、焦った習近平は「脱住宅在庫あまり」の政策を次々打ち出しているのだが、その矛盾した中身に現場はさらにパニックに陥っているという。たとえば、売れ残りを減らせという指示を出す一方で、不動産価格の暴落を防ぐために過度な値下げはやめろという指示を出しているというのもほんの一例だ。そんな現場で巻き起こっている「信じられない事態」を紹介しよう。 なんじゃそりゃ！ 「頭金は分割で」指令まで出た！ いま地方政府と不動産企業には、在庫あまりを改善するように指示がでている。「値下制限」と「脱在庫あまり」という矛盾し
パリで「おにぎり」ブーム到来 鮭、ツナマヨに続き人気の意外な具材（週刊現代） @moneygendai
Omusubi セボン！ パリのなかでもひときわシックな場所、パレ・ロワイヤルで、パリジャンやパリジェンヌたちがおむすびを頬張る。そんな光景が日常のものとなりつつある。 寿司、ラーメンなどの日本食は、すっかり美食大国フランスでも受け入れられているが、おむすびのハードルはなかなか高かった。日本ではお馴染みの「おむすび権米衛」の現地法人「Gonbei Europe」の代表・佐藤大輔氏が語る。 「日本食にそれほど慣れ親しんでいないフランス人にとって、日本のおむすびは米の量が多すぎるんです。実際、こちらで『Omusubi』として売られているものは、日本の『おにぎらず』のように具材が多めのものがほとんど。 しかし、弊社は本物の日本のおむすびを普及させたいと考えて、あえて現地化しない味で勝負しています」 初めての客の中には、「しょう油がついていないから欲しい」と言い出す人もいる。寿司と勘違いしているの
中国のバブル崩壊、銀行の「貸し剥がし・貸し渋り」激化でいよいよ大変なことになってきた…！（真壁 昭夫） @moneygendai
バブル崩壊の大打撃 5月に入っても、中国経済の減速に歯止めがかからない。 その背景にはいくつかの要因がある。 一つには、不動産バブルの崩壊は深刻化し住宅価格の下落が止まらないことがある。 社債のデフォルトが増え、信用収縮が加速している。 また、上海や北京などの大都市でゼロコロナ政策が徹底され、個人消費などの経済活動に大打撃があった。 さらに、IT先端企業への締め付けも厳しい。 今後の展開として、景気減速に歯止めが掛かりにくいだろう。 一部では、2022年の中国の実質GDP（国内総生産）の成長率は、3％台にまで低下するとの予想も出始めた。 不動産バブル崩壊の負の影響はさらに深刻化し、大手の民間デベロッパーの本格的なデフォルトは増えると予想される。 そのほかにも懸念材料は多い。 先行きの成長率低下懸念が高まる中で、共産党政権は幹部に倹約の徹底を求め始めた。 ゼロコロナ政策が冷え込ませた人々の心
中国経済「バブル崩壊」へ…まさかの「第四の巨大不動産会社」デフォルト危機で“口座凍結パニック”も！（福島 香織） @moneygendai
中国「大手不動産会社」に突然のデフォルト危機！ 中国の不動産バブル圧縮政策によって、崖っぷちに追いやられていた恒大集団。 ここへきて、政府支援のもとで債務再編を進め、4月の契約売り上げが30.9億元となったそうだ。国内プロジェクトも95％が再稼働したという。 5月4日の段階で、中央銀行、銀行保険監督管理委員会、証券市場監督管理委員会の「一行両会」は不動産融資を支援せよとのシグナルを業界に出しており、不動産業界の環境も好転するかに見えていた。 だが、5月12日、中国第四のデベロッパー融創が、7.42億ドルの海外債権利息が未払いとなり、再び中国不動産企業のデフォルト問題が注目を浴びている。 それだけではない。 中国最大手デベロッパーの広東省の碧桂園が5月7日、福州全市のプロジェクトに関する口座が凍結され、一時的に出金できない騒ぎもあった。 果たして、中国不動産業界は復活するのか、それとも終焉と
中国共産党の「中枢」で異変…“習近平派”と“李克強派”の「内紛バトル」で起きているヤバすぎる現実！（福島 香織） @moneygendai
5月12日、中国第四のデベロッパー融創が、7.42億ドルの海外債権利息が未払いとなり、再び中国不動産企業のデフォルト問題がクローズアップされてきた。 前編記事『中国経済「バブル崩壊」へ…まさかの「第四の巨大不動産会社」デフォルト危機で“口座凍結パニック”も！』では、いま中国で起きている不動産危機についてその危なすぎる実態についてレポートしたが、問題はそれだけではない。 じつはそんな不動産問題の”処理”をめぐって、いま中国の「中枢」で指導者たちが対立する事態が勃発しているというのだ――いったい、何が起きているのか。最新レポートでお届けしよう。 中国の「中枢」で“内輪揉め”が始まった！ 4月27日の英フィナンシャルタイムズは、匿名の中共官僚、政策顧問の話として、中国指導者たちの間で不動産市場の整頓問題ついて意見が対立している、と報じた。 政治局常務委員の韓正、政治局委員の胡春華の意見と、政治局
中国でいよいよ「不動産バブル」が崩壊…「不良債権問題」のヤバすぎるゆくえ（真壁 昭夫） @moneygendai
デフォルトの発生 中国の不動産バブル崩壊の負の影響が一段と深刻だ。 習近平政権は不動産関連の規制を部分的に緩和するなどして不動産市況の悪化をなんとか食い止めようとしている。 しかし、目立った効果が出ていない。 計算方法にもよるが、不動産セクター関連部門は中国のGDP（国内総生産）の3割近くを占める。 中国経済は非常に厳しい状況を迎えている。 5月に入り、事態は一段と緊迫し始めた。 売上高で第3位の融創中国（サナック・チャイナ・ホールティングス、サナック）が外貨建て債券の利払を期限内に実施できなかったことを明らかにしたのだ。 デフォルトの発生だ。 恒大集団（エバーグランデ）など他の不動産デベロッパーの経営体力も低下している。 今後、中国の不動産分野では連鎖的に本格的なデフォルトに陥る企業が増えるだろう。 その中からは経営破綻を余儀なくされる企業も出てくるはずだ。 不良債権問題の深刻化によって
韓国、ここへきていよいよ「貿易赤字」が止まらなくなってきたワケ（真壁 昭夫） @moneygendai
連続での貿易赤字 4月の韓国の貿易収支は3月に続いて赤字に陥った。 2021年12月以降、貿易赤字に陥る月が増えている。 韓国国内では貿易赤字が一時的なものとは言いづらくなっている。 わが国と同じく、資源を輸入に頼る韓国にとって貿易赤字は経済に大きなマイナスだ。 韓国の貿易赤字の一つの重要なファクターは、中国経済の減速によって同国向け輸出が伸び悩んでいることだ。 共産党政権による強引ともいえるゼロコロナ政策、不動産バブル崩壊、およびIT先端企業への締め付けの強化によって中国は、かつてのような高い経済成長率を維持することが難しくなっている。 今後、韓国の貿易収支の赤字傾向が続く可能性は高い。 中国経済の減速は、今後、一段と鮮明化するだろう。 また、ウクライナ危機などによって世界的な供給制約は深刻化し、韓国の生産と輸出は停滞した状況が続くと予想される。 他方で、韓国の輸入は輸出を上回るペースで
やらないと家族が「大迷惑」…死ぬ前に必ずしておくべき「簡単手続き10」（週刊現代） @moneygendai
余分な口座ありませんか？ 難しそうだし、今やらなくてもいいだろう……。雑誌や新聞で相続や贈与の特集を読んでも、ついつい先延ばしにしてきた人は多いはず。 だが、重い腰を上げないと、いつか家族に多大な迷惑をかけることになりかねない。エッセイストの鳥居りんこさんが、5年前に母親を亡くした時のことを語る。 「母の預金を相続しようと窓口に行くたびに、『戸籍謄本はお持ちでしょうか？名義人の方との関係が証明できないと手続きはできません』と追い返され、心が折れそうになりました。母は引っ越しが多く各地で金融機関の口座を作っていたので、口座をすべて見つけて手続きするだけで膨大な手間と時間がかかりました」 亡くなる前に簡単な手続きをしていれば、これらの手間は省けたはずだ。 一方、とっくの昔に自分は準備に手を付けている、という人もいるだろう。しかしそうした人でも「新ルール」に対応できないと、せっかくの努力も水の泡
【最新版】認知症になりやすい「意外なクスリ」を実名公開する…！睡眠薬や、ぜんそく薬も（週刊現代） @moneygendai
一度なってしまったらもう治らず、坂を転げ落ちるように認知機能が衰えていくと思われがちなアルツハイマー病だが、じつは猛スピードで新薬の開発が進んでいる。『アルツハイマー病は「治らない病気」ではなくなる…日本の「最新薬」でわかった凄い治療法』ではその最新の研究を追った。 しかし一方では、服用によって逆にアルツハイマーの症状を誘発してしまう薬もあるという。そのリストを本稿で明かそう。 1割は薬が原因で発症 「認知症を発生させる最大のリスクは加齢ですが、時には薬の服用によって発症が誘発されてしまう例もあります。 これは特殊な薬ではなく、広く使われている薬が原因となることが多いのです」 こう警告するのは、金沢大学医学部准教授で薬理学の専門家である小川和宏氏だ。 薬が原因となって発症する認知症は薬剤誘発性認知症と呼ばれ、認知症患者全体の1割程度を占めている。実際にどのような薬が危険なのか。 まず挙げら
アルツハイマー病は「治らない病気」ではなくなる…日本の最新薬でわかったスゴい治療法（週刊現代） @moneygendai
『40代から「脳」はこうして壊れてゆく…最新の研究でわかった「認知症」驚きの新事実』では、人間の脳が認知症を発症するメカニズムに「脳内の老廃物」と呼ばれるタンパク質が深く関わっていることを専門家が解説した。 認知症になれば、二度と元の生活には戻れないというイメージがつきまとうが、悲観するのはまだ早い。なぜなら、治療薬の研究はいま猛スピードで進められているからだ。その最新の研究を追った。 副作用が少ない新薬 「現在、アルツハイマー型認知症の治療薬はアリセプト、レミニール、イクセロン、メマリーという4つが厚労省によって認可されています。とはいえ、これらはあくまで症状の緩和を目的とした対症療法薬です。症状の進行を遅らせることしかできません。 ところが、ここ数年でアルツハイマーを治すための新薬や治療法の研究が目覚ましい進歩をみせているのです」（アルツクリニック東京の新井平伊院長） 一度なってしまっ
「乳酸菌・ビフィズス菌」が、じつは「胃がん・食道がん・大腸がん」のリスクになる驚きの理由（川口 友万） @moneygendai
過敏性腸症候群（略号はIBS）という病気がある。悪いものを食べたわけでもなく、ストレスもない。それなのにお腹の調子が良くない。社会生活に支障をきたすほどお腹に振り回される。日本人の有病率は約13%、罹患者数は1200万人と言われている。また、1990年頃から日本で急増している慢性炎症性腸疾患（略号はIBD:安倍元首相が罹患していた潰瘍性大腸炎とクローン病の2疾患）では、炎症が改善してもIBS症状を生じることがあり、IBSの治療が必要となる。 安倍元首相が苦しんでいたことでわかるように、原因不明で非常に治りにくい病気なのだが、どうも善玉菌と言われている乳酸菌やビフィズス菌がIBSを発生させているらしいのだ。腸内細菌の最新の知見を紹介する。 日本人のお腹のビフィズス菌はスペイン人の10倍！ 最初に断っておくが、乳酸菌やビフィズス菌がすべて悪いといっているわけではない。過剰な摂取が問題で、日本人
「やたらと“エビデンス”を求める人」と「陰謀論にハマる人」、その意外な共通点（松村 一志） @gendai_biz
「やたらと“エビデンス”を求める人」と「陰謀論にハマる人」、その意外な共通点 じつは両者は似ているのかもしれない… 「それってエビデンスあるんですか？」 世の中には、それを言われると言葉に詰まってしまう「脅し文句」がある。「誰に向かってものを言っているんだ」とか「……ですが、何か問題でも？」といった言い回しはその典型だ。最近そこに加わったように見えるのが、「それってエビデンスあるんですか？」である。 誰かがこう問い詰められているのを見ると、見ているこちら側まで少しドキッとしてしまう。もちろん、何らかのデータを持っていれば良いのだが、24時間365日あらゆる発言をデータに基づいて行うわけではない。だから、隙あらばこのフレーズを使うことができる。そういう事情もあってか、「個人的な意見ですが……」とか「あくまで印象ですが……」とあらかじめ断ってから話し始める光景も珍しくない。 言うまでもなく、「
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