今、世界的にゲームメディアが死につつある。 確かに、以前から衰退はしていた。特に、2023年にはFandom WikiによってGameSpotやGiant Bombといったサイトが買収された途端、40〜50人がレイオフならびに何らかの影響があったと報道された。VICE、Destructoid、The Escapist、Dot Esportsなどでもレイオフがあった。いずれも海外では大きな影響力を持つゲームメディアであるにもかかわらず、明白に経済状況は悪化していた。 そこに来て、とんでもないニュースが出てきた。そう、GameIndustrybiz、Eurogamer、Rock Paper Shotgun、VG247、Dicebreakerなどが連結したGamer Networkが、IGN Entertainment（Ziff Davis）によってまるっと買収され、しかも既にレイオフが進んでい

“海外ではマンガ家個人（個人のプロダクションも含む）が作品の著作権を持つ例は、あまり多くありません。たとえばアメリカのマーベルやＤＣなどは、著作権は出版社にあるのが一般的です（例外はあります）” （すがやみつる、https://x.com/msugaya/status/1790670566359486777?s=46&t=y1Fy0xxt8fO9v7ec2YFcBg） マンガ家で研究者、教育者でもあるすがやみつる先生が上記のようなポストをX上でされていた。 尊敬するすがや先生の発言ではあるが、ちょっと誤解を招きそう（というかリプライや引用を見る限りすでに「日本マンガすごい論」的な解釈がなされている）だと感じたため、最初は同一プラットフォーム上でなんらかのリアクションをとろうかとも考えたのだが、どうせSNS上で反応してもフローとして流れていくだけでまともに読まれない。 少なくともアーカイブが

アメリカのIT大手アップルは、タブレット端末の最新モデルを発表した際の動画広告で楽器や彫刻などがプレス機に押しつぶされるシーンがSNS上で批判を浴びたことについて謝罪したとアメリカのメディアが報じました。 アップルは今月7日、タブレット端末iPadの最新モデルを発表しましたが、その際の動画広告でピアノやギターなどの楽器やカメラ、彫刻などがプレス機に押しつぶされるシーンを描きました。 SNS上では、楽器や芸術品などを破壊することや、ものを大切にしない映像表現に批判が集まっていました。 これについてアップルの幹部は、アメリカのメディアに対して「的外れだった。申し訳ない」と謝罪し、テレビではこの映像を放送しない方針だとアメリカのメディア、ブルームバーグが9日伝えました。 有力紙、ニューヨーク・タイムズは「アップルは、デザイナーや俳優、アーティストたちから批判の嵐にさらされた。人類が何世紀ものあい

ジョー・バイデン米大統領が「日本は外国人嫌いで移民を望んでいない」などと発言したニュースは海外メディアも一斉に報道した。なかには、記事のコメント欄に異例の数の書き込みがあった欧米メディアもあり、この報道に対する読者の関心の高さをうかがわせた。 「中国やロシアと一緒くた」に違和感 米紙「ワシントン・ポスト」は、「バイデン、選挙イベントで同盟国日本を中露のような『外国人嫌い』と呼ぶ」と見出しをとった5月2日付の記事で、問題となっている発言に触れ、「米国の同盟国を中国やロシアといった権威主義的なライバル国と同じグループに入れ、移民不足が『経済がひどく行き詰まっている』理由ではないかと示唆した」と記した。

ソニーグループと投資ファンドが、アメリカのメディア大手、パラマウント・グローバルに対して日本円でおよそ4兆円で買収を提案しているとアメリカのメディアが伝えました。 アメリカの有力紙、ウォール・ストリート・ジャーナルなどアメリカの複数のメディアは2日、関係者の話として、ソニーグループ傘下の映画会社、ソニー・ピクチャーズエンタテインメントが投資ファンドと共同でアメリカのメディア大手、パラマウント・グローバルに対して260億ドル、日本円でおよそ4兆円で買収を提案していると伝えました。 パラマウント・グローバルは映画会社のパラマウント・ピクチャーズやアメリカの3大ネットワークの1つであるCBSを傘下におくメディア大手で、アメリカの映画製作会社、スカイダンス・メディアとの間でも合併に関する交渉が続いているということです。 ソニーグループは1989年にアメリカのコロンビア映画を買収して映画事業に力を入

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地方紙のような名を冠し、党派性の強い記事を発信するニュースサイトが米国で増殖している。確認されているだけで、1200超。ジャーナリズムを装いつつ、質の低い記事を量産することから、加工肉の増量などのために混ぜ込まれるくず肉の俗称になぞらえて「ピンクスライム・ジャーナリズム」と呼ばれるが、その実体とは。 今年5月31日、約3千人の生徒が在籍する米イリノイ州シカゴ郊外の「オークパーク＆リバーフォレスト高校」。会議を終えた事務局長のカリン・サリバンさん（57）のスマホに、ワシントン・ポスト紙などの記者から身に覚えのない「ある記事」の確認を尋ねるメールが届いていた。 「人種に基づく成績評価システムを実行へ」。高校を名指しした記事には、「人種間のテストの点数を均等にする」「黒人生徒の欠席や不品行、課題の未提出は減点されない」などと書かれていた。 実際には、計画どころか、議論すらしていない。「記事は誤報

米地質調査所（USGS）によると、東部ニュージャージー州で5日午前10時20分（日本時間5日午後11時20分）ごろ、マグニチュード（M）4・8の地震があった。ニューヨーク市を含む東部から北東部にかけて揺れが観測され、CNNなど主要放送局は現地からの中継で速報を流した。地震の発生自体が珍しく、米メディアによると、周辺地域で観測された地震としては過去140年で最大規模という。 現地時間の5日夕時点で大きな被害は報告されていない。震源から約70キロ離れたニューヨーク市在住のクレア・ガルシアさん（23）は「家の洗濯機がガタガタ揺れたと思ったら地震だった。普段慣れていないからびっくりした」と話した。 市中心部マンハッタンにある国連本部で行われていた安全保障理事会では、パレスチナ自治区ガザ地区の情勢をめぐる演説が中断され、時間を置いて携帯電話から警報が何度も鳴り響いた。米メディアの記者は揺れについて「

3月25日の大谷の会見には各国の報道陣約100人が詰めかけ、水原の代わりにウィル・アイアトンが通訳を務めた　REUTERS VIDEO ＜「あんなふうに、怒る一歩手前でノーマルじゃないな、という雰囲気の大谷は初めて見た」......現地記者たちが語る大谷会見のリアル（4/2発売の本誌『アメリカが見た 大谷の真実』特集号より）＞ ドジャースの大谷翔平選手は3月25日（日本時間26日）、水原一平元通訳の違法スポーツ賭博をめぐる問題について会見を行った。この会見を、現地の記者たちはどう受け止めたのか。MLB（米大リーグ）取材歴18年で、ロサンゼルスを拠点にエンゼルス時代から大谷を取材してきた青池奈津子に27日（日本時間）、本誌・小暮聡子が聞いた。 ──25日の会見は、誰が呼びかけをして、どういう形で行われたのか。 エンゼルス時代には大谷選手に直接話しかけないようにと球団広報から言われていたため、

香港でスパイ行為など国家の安全を脅かす行為を取り締まる「国家安全条例」が施行されてから30日で1週間となりました。アメリカ政府系ラジオ局は、新たな条例によって安全に活動できるのか深刻な疑問が生じたとして、香港の事務所を閉鎖したことを明らかにしました。 香港では今月23日に「国家機密」を盗むことやスパイ行為、外国勢力による干渉などを犯罪として取り締まる「国家安全条例」が施行され、欧米各国などからは恣意（しい）的な運用が可能だとして懸念の声があがっています。 こうした中、ワシントンに本部があるアメリカ政府系ラジオ局「ラジオ・フリー・アジア」は29日、声明を出し「条例の制定により安全に活動できるのか深刻な疑問が生じた」として香港の事務所を閉鎖したことを明らかにしました。 「ラジオ・フリー・アジア」は、これまで香港や中国本土の政治や社会問題など独自の取材に基づき報道してきましたが、香港の当局は「ひ

アメリカの不穏な情勢はピークを迎えていると，かなり早いうちにぼくは発言していた――だいぶさかのぼって，2021年中盤のことだ．それ以来に起きたいろんなことは，その判断と広い範囲で整合している．ただ，もちろん，不正だとして選挙に異論が唱えられたり今年の大統領選挙でトランプが当選したりすれば，状況は大きく変わるかもしれない．ともあれ，社会の不穏な情勢はちょっぴり引き潮になりはじめている小さなきざしはひとつまたひとつと現れている． たとえば，2020年2月（パンデミックが全面的に社会を襲う前）に比べて，いまニュースウェブサイトを人々が見る量はだいぶ減っている．また，右派系ウェブサイトへのトラフィックを見ると，非主流・過激派サイトも主流派サイトも，いっそう流入数が減っている． Source: TheRighting 左派はどうかと言うと，ハサン・パイカーみたいな主要な左派系ストリーマーの視聴数も，

●水原氏の違法賭博についてアメリカのメディアは大谷選手の口座からブックメーカーと呼ばれる賭け屋に対して450万ドル、日本円でおよそ6億8000万円が送金されていたと報じ、アメリカの国税当局が捜査を始め大リーグ機構も調査を開始したと発表しました。 ●日本時間の26日午前7時前、大谷選手が本拠地のドジャースタジアムの会見場で一連の問題が明らかになったあと、初めて報道陣に対応しました。 ●大谷選手は質疑応答には応じませんでしたが、読み上げた声明の中で「僕自身は何かに賭けたりとか、誰かに代わって、スポーツイベントに賭けたりそれを頼んだりということはないし、僕の口座からブックメーカーに対して、誰かに送金を依頼したことはない」と賭博への関与を否定しました。

日本とはちょっと文化が違う？ ハリウッドの「映画評論」の世界「沈黙　サイレンス」「ゴースト・イン・ザ・シェル」などハリウッド映画の制作に一番下っ端からたずさわった映画プロデューサー・三谷匠衡と、「ライトな映画好き」オトバンク代表取締役の久保田裕也が、ハリウッドを中心とした映画業界の裏側を、「下から目線」で語り尽くすPodcast番組「下から目線のハリウッド ～映画業界の舞台ウラ全部話します～」の内容からピックアップします。 今回は、ハリウッドの「映画評論」について解説していきます！ 三谷：今回はハリウッドの映画評論サイト含め、ハリウッドに留まらず、いろんな映画評論の世界というのも話していければと思います。 久保田：そうですね。今回はリスナーさんから「ハリウッドにおける映画評論サイトの影響はどのようなものなのか」という質問をいただいていまして。日本でも予告編でIMDb、Rotten Toma

ロバート・ダウニー・Jr.とエマ・ストーンの振る舞いは、人種差別か。オスカー授賞式以来、その話題が日本のメディアを騒がせている。 「日本のメディア」とあえて書いたのは、お膝元のアメリカにおいてはあくまでソーシャルメディア上における騒ぎであり、メジャーな新聞や業界サイトはほとんど取り上げていないからだ。それはなぜか。とりあえずは、授賞式を見ていない人のためにも、あらためて何が起きたのかをここで振り返ってみよう。 恒例のハグをしなかった まずは、授賞式が始まって比較的すぐだった助演男優部門の発表。今年、授賞式のプロデューサーは、演技部門に関して、過去に同部門を受賞した5人をプレゼンターとして舞台に立たせた。2009年に試したスタイルを久々に復活させたものだ。 封筒を開け、受賞者にオスカー像を手渡すのは、昨年の受賞者の役目。助演男優部門の昨年の受賞者は、『エブリシング・エブリウェア・オール・アッ

第81回ゴールデン・グローブ賞授賞式のレッドカーペットに登場したテイラー・スウィフトさん。米カリフォルニア州ビバリーヒルズで（2024年1月7日撮影）。(c)Michael TRAN / AFP 【1月9日 AFP】米ポップミュージック界のスーパースター、テイラー・スウィフト（Taylor Swift）さんのセクシュアリティー（性的指向）を推測する長文コラムが物議を醸している。米ニューヨーク・タイムズ（New York Times）に掲載されたコラムで、一部のソーシャルメディアユーザーは撤回を求めている。 オピニオン欄に掲載された5000ワードの長文コラムは、同欄編集者のアナ・マークス（Anna Marks）氏によるもの。スウィフトさんは異性愛者だと公言しているにもかかわらず、クィアであることをファンに婉曲（えんきょく）的に伝えているとの考えを示した。 AFPは同紙とスウィフトさんの代理人

日本のニュースアグリゲーターである「SmartNews(スマートニュース)」は、一時は評価額が20億ドル(約2800億円)に到達し「アメリカ最強アプリ」と評されるまでになりますが、2023年1月にはアメリカの従業員の40％が解雇され、さらに10月には同社の会長・社長・CEOを兼務していた鈴木健氏がCEOと社長の職を退任する事態にまで陥りました。アメリカで急速に発展していたはずのSmartNewsで一体何が起こっているのかを、海外メディアのRest of Worldがまとめています。 Smartnews was ready to take on the US market. Where did it go wrong? https://restofworld.org/2023/smartnews-japan-unicorn-layoffs-media/ SmartNewsがサービスをスタート

大リーグ、エンジェルスからFA＝フリーエージェントとなっていた大谷翔平選手がドジャースと契約することを決めたと自身のインスタグラムで発表しました。大谷選手の代理人事務所によりますと契約は10年で総額7億ドル、日本円でおよそ1015億円だということで、アメリカのメディアはこれは総額でプロスポーツ史上最高額での契約になるとしています。 今回の契約についてアメリカのメディアは年俸の一部を繰り越して後払いにする異例の契約だと伝えています。今週中にも開かれるとみられる記者会見で契約に至った経緯や内容について具体的な説明があるのか注目されます。 目次

中国の習近平国家主席とジョー・バイデン米大統領によるサンフランシスコ会談の前、中国の官製メディアは米国に対する評価を大きく変え、これまでの否定的な評価から、米中間の緊張緩和（デタント）を強く支持し、過去の米中間の前向きな交流を振り返って前向きなつながりを築きたいという姿勢に転換したと、AP通信が報じました。 米国議会の出資によって設立された短波ラジオ放送局の自由亜州電台の記事より。 中国人民の期待を一身に集めて訪米した習近平国家主席(右) 習近平中国国家主席は、16、17日のAPEC首脳会議に出席するために15日にアメリカ合衆国サンフランシスコに到着しました。 中国共産党中央委員会の機関紙である『人民日報』は15日、第二次世界大戦中にアメリカがフライング・タイガースを派遣して中国を支援したエピソードを掲載し、「中国国民は旧友を決して忘れない。」「これはアメリカ国民に伝えたい重要なメッセージ

ハマスが襲撃した民家の焼けただれた居間＝10月15日、イスラエルのクファル・アザ（写真:ロイター/アフロ） 「ハマスが40人の赤ちゃんを...」そんな未確認情報がメディアや米大統領を通じて拡散した――。 イスラエルとハマスの軍事衝突による悲惨な被害状況の情報の中でも、特に子どもたちの状況は強い衝撃を与える。「ハマスが赤ちゃんの首を...」という情報を、CNNなどのニュースメディアも報じ、バイデン米大統領もスピーチで取り上げた。 だが結局、その証拠となる事実は確認されなかった。 イスラエル・ハマス軍事衝突をめぐっては、「偽BBC」「偽アルジャジーラ・ジャーナリスト」などによるフェイクュースも錯そうする。 真偽入り混じった情報の氾濫は、ソーシャルメディア、ニュースメディアをまたいだ「メディア戦争」の様相となっている。 ●バイデン大統領のスピーチ 私は長くこの仕事を続けているが、テロリストが子ど