キムタクは現代の空海だ〜全国各地に伝わる「キムタクが住んでる」噂はどうやって生まれたのか？〜
平成を代表するスーパーアイドル、木村拓哉。今なお人々を夢中にさせる存在である。彼について、こんな噂を聞いたことはないだろうか。 「あそこのマンションの最上階の部屋、実はキムタクが別荘に買ったらしい」「あそこの海にキムタクが別荘を持っていて、時々サーフィンをしているらしい」 キムタクからしたらなんとも迷惑な話かもしれないが、こうしたキムタクの住まいに関する噂は全国各地にあるらしい。気になってアンケートで集めてみたら、100件を超える噂が集まった。 100て！ ※本記事では敬意を込めて木村拓哉さんをキムタクと表記します キムタクは河童か空海か ここまで来ると生きる伝説だ。この資料がなにかの手違いで100年200年と残ってしまったら、未来の人はキムタクを一体何者だと思うだろう。 集まったアンケートを読み込んでいくと、キムタクの噂に一定の傾向があることがわかった。 そこでDPZライターの唐沢むぎこ
ののわ on Twitter: "発足早々各方面から批判を集めている日本ファクトチェックセンター。週末ツイッターを眺めてたら ファクトチェック: 「沖縄県知事選3ヶ月前から那覇市だけでも100人以上人口増」は不正確 との記事が流れてきました。 https://t.co/vz0dUE646H"
発足早々各方面から批判を集めている日本ファクトチェックセンター。週末ツイッターを眺めてたら ファクトチェック: 「沖縄県知事選3ヶ月前から那覇市だけでも100人以上人口増」は不正確 との記事が流れてきました。 https://t.co/vz0dUE646H
民放キー局が同時配信したらローカル局が潰れる、という迷信（境治） - エキスパート - Yahoo!ニュース
同時配信は「テレビがない場所」で見るのでテレビ視聴はほとんど減らない民放キー局が今年秋から同時配信を準備中だとものすごいスクープのように報じられた。これに対しローカル局の経営が打撃を受けるとの声も見かける。これはまったくの誤りだ。放送がネットで配信されるとローカル局が潰れるかのような言われ方をよくするが、迷信と言っていい。そのことを解説したい。 テレビ放送がネットでも視聴できるようになると便利だ。利便性のポイントは、テレビ受像機がない場所でも放送と同じ内容が視聴できる点だ。テレビがなくても見られるから便利なのだ。 例えば通勤中の電車の中で朝のニュースの続きが、昼休みに弁当を食べながら昼の番組がスマホで見られる。深夜に自室で寝る前に深夜番組をタブレットで見ることもできる。 ではスマホでテレビ番組が見られるからといって、テレビ受像機で見なくなるだろうか。そんなはずはない。テレビ受像機がある場所
“出生数が過去最低”が話題に「氷河期世代にあんな仕打ちをした結果」「家も車も子供ももう贅沢品だから」 | キャリコネニュース
厚生労働省が9月7日に発表した人口動態統計が、ネット上で話題になっている。2018年に生まれた子どもの数（出生数）が、過去最低を更新したという内容だ。1～7月期は前年の同時期から5.9％減り、30年ぶりの減少ペースだという。 「団塊ジュニア世代が40代後半になり、出産期の女性が減ったことが大きい」「2016年に100万人を下回ってからわずか3年で、19年は90万人を割る可能性が高い」「政府の想定を超える少子化」などと日経新聞が報じると、ネット上ではこれまでの政策や現政権に対する批判が相次いだ。（文：okei） 「夫が育休取れて、女性がブランク後も正規でも働ける環境ならね……」 少子化は一朝一夕に解決する問題ではないが、子ども好きであろうとなかろうと、多くの人にとって思うところの大きい問題のようだ。この報道に対して、はてなブックマークでは700近いコメントがつく反響があった。 「ベビー用品は
「インターネット産業は成長産業である」という認識が間違っているわけ
1994年、横浜国立大学経済学部を卒業し、（株）ジャフコに入社。以来20年以上にわたり一貫してスタートアップの投資及び経営に携わる。2008年、独立系ベンチャーキャピタルとしてリブライトパートナーズ（株）を創業。2010年、シンガポールに事業拠点を移し東南アジア投資を開始。2014年、バンガロールに常設チームを設置しインド投資を本格的に開始。現在シンガポールに家族と在住し、インドと東京の3拠点にて事業を行う。日本証券アナリスト協会認定アナリスト（CMA）。本書が初の著書となる。 テクノロジー思考――技術の価値を理解するための「現代の教養」 全ての人にテクノロジーに対する理解が必須となった時代―― しかし、テクノロジスト以外のノン・テクノロジストが知り、身につけるべきはテクノロジーそのものではない。「テクノロジー思考」である。 シンガポールからイノベーション投資を通じて世界を見渡す著者が新た
平成は「人口減少・少子高齢化・ネット普及」 | NHKニュース
平成の30年間を、各種の統計データで振り返ったところ、人口減少と少子高齢化が進む一方、インターネットが急速に普及したことなどが浮き彫りとなりました。 また、男女ともに未婚の割合が上昇傾向にあり、特に、25歳から29歳の女性の未婚率は、平成２年の40.4％から、平成27年には61.3％と大幅に上昇しました。 一方、ライフスタイルも大きく変化し、インターネットや携帯電話の普及で、去年の１世帯当たりの１か月の通信費は１万3404円と、30年前から２倍以上増えました。 このほか女性の社会進出も進み、これまで男性の職場とみられていた鉄道業の女性従業員の割合は、平成３年の2.9％から平成28年には10.0％と3.4倍に増えたほか、女性の研究者の数も、平成元年から30年で3.9倍となりました。 また、６歳未満の子どもを持つ家庭で、妻が、１週間に家事をする時間は平成８年の４時間８分から、平成28年は３時間
「VODがテレビを逆転」「TikTokで14億人がバイヤーに」 中国戦略マーケター「なつよ」さんが見た、2019年の中国で起こっていること
2018年11月。世界中を驚愕させた、ある「炎上」が起きた。 イタリアの有名ブランド「ドルチェ＆ガッバーナ」の、中国市場向けCMに端を発する、ブランド不買事件だ。 CMへの反応に対し、デザイナーがInstagramのDMで発した「中国人への侮辱発言」が外部に流出し、中国での反ドルガバ感情はおそろしい勢いで拡大。同ブランドは中国最大のSNS・微博（weibo）上で謝罪動画をあげることになったのみならず、途方もない損失を被ることになった。 関連記事：ドルチェ&ガッバーナ、不適切投稿を謝罪 「世界の全ての中国人に謝罪する」 そんな前代未聞の大炎上のディテールと中国人の感情の背景を、誰よりも早く誰よりも丁寧に解説し、話題となったTwitterアカウントがいる。「なつよ」さんだ。 プロフィール欄には「ラッパー」とのみ書いてある謎めいた彼女――陳暁夏代（ちんしょう・なつよ）さんの本業は、“中国戦略マー
なぜ？ ＬＩＮＥからも逃げ出し始めた若者たち
【読売新聞】 スマートフォンユーザーの多くが使っている無料通信アプリ「ＬＩＮＥ」（ライン）。ソーシャル・ネットワーキング・サービス（ＳＮＳ）として、日本の「コミュニケーションインフラ」の地位を獲得したかのように見えるが、若者の間では
東京理科大がある長万部町、18歳選挙権の影響が凄まじいと話題に | リマンベ - 長万部のローカルメディア
もうすぐ参院選。選挙権が18歳に引き下げられる「18歳選挙権」が日本中で話題になっています。 社会学者の古市憲寿氏が「日本のおじいちゃんおばあちゃんが、いろいろ考えて選挙に行っていると思いますか？」などとアドバイスしたことがネットで燃えていたり、ぺこ&りゅうちぇるを大胆に起用したTOHYO都のキャンペーンが話題になっていたりです。 TOHYO都ウェブサイトより引用 先日、我々リマンベのメンバーから海外向けメディアIGNITITONに寄稿した記事でも触れましたが、同じ件でツイッターで話題になった投稿もありました。 そういえば、選挙権18歳引き下げで思い出したのが長万部。あそこ、全寮制の理科大生が全員住民票を移すことになってるみたいだけど、これからは選挙人口の1/10が理科大生になるから、町長選や町議選で簡単にひっくり返せることになるわけで、うわー、いろいろ大変な人が出てきそう… — こま☆え
IT人材不足が深刻化、2030年には78.9万人不足に 経済産業省調べ
IT人材数は現在91.9万人に対し、17.1万人不足している。2030年には78.9万人不足も予想される。経済産業省調べ。 経済産業省は6月10日、国内IT人材の最新動向と将来推計に関する調査結果を発表した。IT人材は現時点で17万人超が不足しており、今後人口減少に伴い深刻化すると予測。各国と比較して管理職クラスの割合や理系出身者が少ない傾向があり、年収も500万円前後に集中していることが分かった。 経済産業省によると、IT人材（IT企業と、ユーザー企業の情報システム部門に所属する人材の合計）は現在91.9万人なのに対し、17.1万人が不足していると推計。人口減少に伴い、退職者が就職者を上回ることで19年から先は減少に転じる一方、IT需要の拡大が見込まれるため、人材ギャップは悪化。IT市場が高率で成長した場合、30年にはIT人材数が85.7万人なのに対し、不足数は78.9万人に上ると予測し
自動運転車で失業するのは運転手だけ、と思うのは甘い
自動運転車で失業するのは運転手だけ、と思うのは甘い2015.05.12 19:0010,493 satomi 車が完全自動運転になる未来を考える上で一番心しておかなければならないこと、それは車がおそらく自分の車ではなくなるということです。 自走車の究極の役割りを突き詰めて考えた人はほぼみな、おなじ結論に達しています。未来の車は共有資源になるというんですね。少なくとも人口が密集する都市部では。 グーグルはそもそもの最初からこの未来図を思い描き、その実現に向け動いてました。共同創業者セルゲイ・ブリンはザ・ニューヨーカーのBurkhard Bilger記者にこう語っています。｢外を見てごらん。駐車場をぐるっと歩いて、何車線もある道路を見るにつけ、今のこの輸送インフラの支配力には圧倒されるよ。土地にも大きな負担をかけている｣ そんなグーグルが潰そうとしているのは、｢所有者が運転者｣という今のモデル
雑誌低迷、沈む街の書店 「若者向け」重視されず : 47トピックス - 47NEWS（よんななニュース）
書店の雑誌コーナー＝２６日午後、東京都内 ２０１４年の紙の書籍と雑誌の推定販売金額は、出版科学研究所の調べで前年比４・５％減の１兆６０６５億円と過去最大の落ち込みとなったことが分かった。とりわけ厳しいのは雑誌で、月刊誌は４・０％、週刊誌は８・９％も減った。長く低迷する出版界は消費税増税が引き金となり、崖っぷちに追い込まれた。 ▽店の呼び水 「雑誌は書店の命。その売り上げが減ったらやっていけない」。東京都目黒区で王様書房を経営する柴崎繁（しばざき・しげる）さんはため息をつく。駅前の小さな店で、売り上げの８割が雑誌というだけに、落ち込みは重くのしかかる。 「雑誌は店の呼び水。最新号が来ればお客さんが来る。でも最近は週刊誌が手に取られにくくなっている」と柴崎さん。美容院や病院、銀行など書店が雑誌を定期的に届ける先は少なくないが「１０誌取っているところが６誌減らすといった例が出ている」と明かす。
日本人の名字マップ｜研究活動｜地域研究学域【立命館大学文学部】
地域研究とは、国内外を問わずある特定の地域に起こるさまざまな現象について、詳細に明らかにするアプローチの方法です。地域研究学域は、地理学、地域観光学、京都学の3専攻で構成されます。それぞれの学問領域の立場からフィールドにアプローチし、地域の特徴ある諸現象を捉えることになります。空間スケールを自在に変え、多角的な研究視点・手法を交えることで、現代的な諸問題の解決を目指します。
あなたの名字はある？ 「日本人の名字マップ」立命館大が公開
地域別に多い名字を並べて日本地図にした「日本人の名字マップ」を立命館大学などのチームが作成し、このほど同大学サイトに公開した。 2007年時点での住宅地図・電話帳などの資料を統合し、国内総世帯数の90％をカバーするという約4500万件の名字・地理データベースを作成した研究の一環として作成。ワードクラウドの手法で、地域ごとに色分けし、多い名字をローマ字で並べて日本地図を描いた。人口が多い名字ほど大きい字になっている。 名字の構成で日本全国を2つに分けると東日本と西日本できれいに分かれる結果に。名字は地域差を反映する地理情報として国際的に研究が進んでいるという。サイトでは都道府県別の名字トップ10データも公開（Excelファイル）している。 また、「名字由来 net」（リクルーティングスタジオ運営）のアクセスをまとめた2014年のランキングによると、1位は「佐藤」で3年連続。2位に「佐村河内」
ネット社会の発展で東京の価値は再定義された - はてな村定点観測所
2014-09-12 ネット社会の発展で東京の価値は再定義された 『融解するオタク・サブカル・ヤンキー ファスト風土適応論』を出版しますを読んで、まだ予約注文しかしてないので見出しだけで考えたことを書く。ファスト風土には何もない。ネット社会の発展でググれる情報の価値は低下し、東京の価値は再定義されたと思う。 ファスト風土は「何もない」「出る杭は打たれる」 相馬時代を18年間過ごしてきた。相馬は古い歴史のある城下町で「鎌倉時代から国替えがなく幕末まで存続できた大名家は島津と相良と相馬だけ」ということや伝統行事「相馬野馬追い」を誇りにしていた。ただ、逆に言うとそれだけだった。コンテンツが歴史しかない人口４万人の寂れた町だった。 そこにジャスコが出来た。マクドナルドやケンタッキーが出来た。マクドナルドやケンタッキーが出来た時には行列が出来たのを憶えている。郷土料理や町の食堂よりも、マクドナルドや
なぜ過疎の町に若者や起業家が集まるのか：日経ビジネスオンライン
徳島県の片田舎に神山町という町がある。人口6000人あまりの小さな町で、吉野川の支流、鮎喰川の上流部に位置している。少子高齢化も進んでおり、高齢化率は46％に上る。過疎化に苦しむ、日本の中山間地の典型のような場所だ。 ところが、神山はIT（情報技術）ベンチャーの“移転”に沸いている。 名刺管理サービスのSansan（東京都千代田区、寺田親弘社長）が2010年10月にサテライトオフィス「神山ラボ」を開設したのを皮切りに、9社のベンチャー企業が古民家を借りた（サテライトオフィスとは、遠隔勤務を前提としたローカルオフィスのこと）。借りるまでにはいかないものの、ヤフーやグーグルなど大手IT企業の社員が短期滞在で訪れることもしばしばだ。空き家として放置されていた古民家がオフィスに姿を変えている。 その動きはオフィスだけではない。 移住者の増加に伴って、店舗や施設のオープンも相次いでいる。ここ数年を見
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中国では工場等で働かず、屋外で歌ったり踊ったりしてライバーをやっている若者が増えているらしい「市場規模が500億円」「0.1%の視聴率でも140万人が見る」
兼光ダニエル真＠サンクリ2022Autumn2ndA1ホールD20a on Twitter: "武漢上空で大量の亜硫酸ガス放出は膨大な数の遺体焼却嫌疑を英ITサイトは「武漢の鉄鋼産業が稼動準備してるだけ」ってバッサリ切り捨ててる。武漢で毎日百体以上の遺体焼却進行中！と騒ぐ人いるけど人口1100万の都市ですよ。日本の首都圏も毎… https://t.co/uVVs0NZCdz"
（ニュースＱ３）婚活で解決？ 厚労省の年金ＰＲ漫画に若者反発：朝日新聞デジタル
書店空白:新刊買えない３３２市町村 １日１店消滅の割合 - 毎日新聞