はじめまして 平岡です @HiraokaYasushi 科学者（在野）。発言は私個人のものですが世界の中心です。芸風は、刹那的享楽主義楽観的構造学派。見える現象の背後にある、見えない真実を、見える形で表現する。理想とするサイエンスは、より単純にして、より多くのことを、より深く説明できること。 scholar.google.co.jp/citations?hl=j… はじめまして 平岡です @HiraokaYasushi 研究者の日常 緊急シャワー：実験室の廊下に必ず設置されています。紐を引くと水が出ます。やけど、失明、死亡に至る危険な薬品を浴びた時に使います。幸いなことに、私の周囲で緊急シャワーが使われたことはありません。でも、誰も無駄な設備とは言いません。 pic.twitter.com/V8ppHl05pq 2024-05-10 22:24:25

日本企業からイノベーションが失われた。そのため、博士人材を増やすべきだとの意見が増えている。これは決して簡単な課題ではない。むしろ、博士号の取得者数は減少し、日本企業による採用も進んでいない状況だ。日本で今、何が起きているのか。 1940年、東京に生まれる。 1963年、東京大学工学部卒業。 1964年、大蔵省入省。 1972年、エール大学Ph.D.（経済学博士号）を取得。 一橋大学教授、東京大学教授（先端経済工学研究センター長）、スタンフォード大学客員教授、早稲田大学大学院ファイナンス研究科教授などを歴任。一橋大学名誉教授。 noteアカウント：https://note.com/yukionoguchi Twitterアカウント:@yukionoguchi10 野口ホームページ：https://www.noguchi.co.jp/ ★本連載が書籍化されました★ 『どうすれば日本経済は復活

","naka5":"<!-- BFF501 PC記事下（中⑤企画）パーツ＝1541 -->","naka6":"<!-- BFF486 PC記事下（中⑥デジ編）パーツ＝8826 --><!-- /news/esi/ichikiji/c6/default.htm -->","naka6Sp":"<!-- BFF3053 SP記事下（中⑥デジ編）パーツ＝8826 -->","adcreative72":"<!-- BFF920 広告枠）ADCREATIVE-72 こんな特集も -->\n<!-- Ad BGN -->\n<!-- dfptag ＰＣ誘導枠５行 ★ここから -->\n<div class=\"p_infeed_list_wrapper\" id=\"p_infeed_list1\">\n <div class=\"p_infeed_list\">\n <div class=\"

日本の研究力の復活には、地方大学が元気になることが欠かせない――。日本学術会議の前会長で、ノーベル物理学賞受賞者の梶田隆章・東京大学宇宙線研究所教授（64）は指摘する。なぜそう考えるのか、日本の大学とりわけ地方大学をめぐる現状と、日本の学術システムの課題を聞いた。 ――梶田さんは1981年に埼玉大を卒業されました。日本のノーベル賞受賞者は東大卒や京大卒ばかりでなく、いろんな大学の出身者がいます。 研究する力というのは、高校時代のテストの点数ばかりで決まるのではないと思います。私は高校時代は必ずしも成績がよいわけではなかったのですが、埼玉大に行って物理学の基本を学んで、高校時代とは違う奥深さにふれる機会があったのがよかった。 先生が一般相対性理論をアインシュタインが見つけたときの話をかみ砕いて教えてくれて、「ああそういうことなんだ」と思い、物理学のおもしろさに目覚めました。あんまりいい生徒じ

国立の研究開発組織であり、日本で唯一の自然科学の総合研究所として知られる理化学研究所（理研）。この春、ある30代の研究者（以下、A氏）が理研を去り、中国の大学に移籍した。 A氏はこれまで、東京大学総長賞、文部科学大臣若手科学者賞を受賞したほか、とくに優れた若手研究者が政府から支援を受けられる卓越研究員への採用、英国の名門科学誌・ネイチャーへの論文掲載と、若くして数々の実績を上げてきた逸材だ。それほどの人物が、なぜ日本から出ていったのか。 事情に精通する複数の理研関係者への取材から見えてきたのは、権力を握る重鎮の研究者が若手研究者の自由な研究活動や論文発表を阻む、アカデミックハラスメント（アカハラ）の問題だ。その背景には日本独特の「講座制」による、研究者間での強い上下関係がある。 若手研究者が論文を書いて科学誌などに出したくても、重鎮の研究者から待ったをかけられ、2年、3年以上も塩漬けにされ

米レンセラー工科大学で清掃員が研究用冷凍庫の電源を切ったとして、大学が清掃会社に提訴/Jeremy Graham/Alamy Stock Photo （ＣＮＮ） 米ニューヨーク州のレンセラー工科大学で、清掃員が研究室の冷凍庫の「うっとうしいアラーム音」を聞いてスイッチを切り、２０年以上におよぶ研究成果を台無しにしてしまったとして、大学側が清掃会社を相手取り、１００万ドル（約１億４０００万円）あまりの損害賠償を求める訴えを同州レンセラー郡の裁判所に起こした。 清掃会社ダイグル・クリーニング・システムズの契約社員だった清掃員は２０２０年、レンセラー工科大学で数カ月間、勤務していた。この清掃員本人は被告には含まれていない。 訴状によると、研究室の冷凍庫には細胞培養や標本など２０年以上に及ぶ研究材料が保管されており、「わずか３度の温度変化で壊滅的な損害が生じる」状態だった。 過失は清掃員本人ではな

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将来的に全職業の80％がAIの影響を受けるとの研究結果が示されているほか、すでにイラストレーターやゲーム開発者がAIに仕事や仕事のやりがいを奪われたと訴えており、今後はより専門性の高い分野でもAIの活用が重要なスキルになってくると予想されます。ウィスコンシン大学マディソン校の教授らが、OpenAIの対話型AI・ChatGPTを使った材料工学の研究で大きな成果を上げたことを報告しました。 ChatGPT makes materials research much more efficient https://engineering.wisc.edu/news/chatgpt-makes-materials-research-much-more-efficient/ 「AIは、非常に複雑で時間のかかるタスクをどんどん支援できるようになってきています」と語るのは、ウィスコンシン大学マディソン校の

日本はデジタル分野の専門人材不足が深刻化する「2025年デジタルの崖」に直面する。経済産業省によると、2020年には30万人、2030年にはデジタルサービスの需要次第で45万人から80万人にまで不足が拡大するとされている。後者の場合、日本が必要とする190万人の専門人材を4割も下回ることになる。 経産省は、日本がこの崖を乗り越えなければ、2025年以降、日本のGDPは予測よりも毎年12兆円も低くなると警告している。その損失は、2022年のGDPの2％以上に相当する。ところが、政府はDXなどという聞こえのいいスローガンを掲げるだけで、この状況を改善するためにほとんど何もしていない。民間企業では心強い変化も起きているが、それが政府の動きによって増幅されない限り、崖の高さを低くすることしかできないだろう。 そもそも人材育成ができていない 最大の問題は人材の育成ができていないことだろう。日本は数学

はじめに伝えたい内容はタイトル通りで、2023/3/31をもって2年1ヶ月の間勤めた、現職の筑波大学 テニュアトラック助教を退職することになりました。人生で退職願なるものを書いたのは初めてだったので、謎の感慨がありました。まぁ言ってしまえばそれだけなのですが、最近流行り？のacadexitをする当事者になったことと、アカデミアにいると退職エントリを書ける機会というのもそうないので、せっかくなのでいろいろ書いてみようと思います。アカデミアであったり企業であったりで研究者を志している人の参考になればうれしいです。 どんな人？主に拡張現実感（AR）やヒューマン-コンピュータインタラクション（HCI）、触覚インタフェースの研究をしている研究者です。 また、学歴・職歴は、東大で博士取得（2019年3月）→阪大で学振PD（2019年4月 - 2021年2月）→筑波大でテニュアトラック助教（2021年3

「Econofakes エコノフェイクス」とはスペイン・セビリア大学応用経済学教授であるフアン・トーレス・ロペスがつくりだした「経済のウソ」という意味の造語だ。 「経済学は、難解で抽象的な数式で提示されると、科学的で議論の余地のない真実のように見える。しかし、経済学には『科学』で存在するような普遍的な『法則』が必ずしも存在していない。実際は仲間内で権威を与え合う経済学者たちのゆがんだイデオロギーによって導き出された『ウソ』に満ちあふれている。そして、この『ウソ』によって権力や富が一部に集中するシステムが正当化されているのにも関わらず、多くの人はそのことに気づいていないのだ」とトーレス教授は言う。

名古屋大学は22日、国内外から優秀な若手研究者を招くために給与上限を事実上撤廃すると発表した。工学、理学といった分野を想定し、論文引用回数などで優れた実績を持つ45歳未満の研究者を対象にする。名大が定める約1200万円の年間給与（教授）の上限を適用せず、2千万～3千万円程度の給与を払うと想定している。海外大学との研究者の獲得競争に打ち勝つため、高い給与を用意する。対象者については既存の上限を適

｢半年以内に人間の頭にチップを埋め込む｣とイーロン・マスクが張り切るNeuralink。開発で実験体1500頭が死亡か2022.12.14 19:3060,220 satomi 自分の頭にも埋めるって張り切ってますけど、だ、大丈夫なんかいな…。 イーロン・マスクCEOが2020年に人体で臨床試験をスタートする！と宣言したきり延期になってるNeuralink社の脳埋め込みチップ｢N1｣ですが、2018年からはじまった動物実験でブタ、猿など1500頭が犠牲になっていることが内部告発で明らかになりました。 Reutersが入手した内部資料と現社員・元社員20人以上の内部証言によると、開発を急げという上（イーロン・マスクCEO）からの突き上げがすごく、圧力に歯向かえない現場の社員の間で準備不足、土壇場の変更、実験失敗、やり直しが頻発し、死亡する動物の数が増えているのだといいます。 このことと関係あ

","naka5":"<!-- BFF501 PC記事下（中⑤企画）パーツ＝1541 -->","naka6":"<!-- BFF486 PC記事下（中⑥デジ編）パーツ＝8826 --><!-- /news/esi/ichikiji/c6/default.htm -->","naka6Sp":"<!-- BFF3053 SP記事下（中⑥デジ編）パーツ＝8826 -->","adcreative72":"<!-- BFF920 広告枠）ADCREATIVE-72 こんな特集も -->\n<!-- Ad BGN -->\n<!-- dfptag ＰＣ誘導枠５行 ★ここから -->\n<div class=\"p_infeed_list_wrapper\" id=\"p_infeed_list1\">\n <div class=\"p_infeed_list\">\n <div class=\"

2023年3月末に、1000人を超える有期雇用の研究者が無期雇用への転換直前で雇い止めされかねない問題で、9年前にはあのノーベル賞受賞者がこの危機を明確に予見していた。長い猶予期間があったのにもかかわらず事態を回避できなかった責任は、誰にあるのか。政府の担当者や政治家を直撃した。 いわゆる有期雇用者の無期転換ルール（有期雇用が通算5年で無期転換申込権が発生）は、民主党政権下だった2012年8月に成立した改正労働契約法で定められた。ただ、翌年に自民党・公明党の議員（2012年12月に自公政権へ交代）が議員立法による特例を設け、研究者の無期転換申込権の発生を10年に延ばしたのが当時の経緯だ。 一般の労働者も研究者も有期雇用の通算期間の起算日は、いずれも改正労働契約法が施行された2013年4月1日になる。研究者の場合、そこから10年になる2023年4月1日まで雇用が続いていれば、無期転換申込権を

九州大に有期雇用で15年以上勤務する女性は、今年度限りで「契約の更新はしない」と書かれた労働条件通知書を4月に手渡された＝福岡市中央区で2022年7月14日、徳野仁子撮影（画像の一部を加工しています） 大学や研究機関で長年働く非正規職員らが2022年度末での労働契約の打ち切りを告げられる事例が出ている。同じ職場で通算10年働いた有期雇用契約の職員が23年4月以降、「無期雇用」への転換を申し込む権利を得ることが背景にある。一部の大学や研究機関では期限を前に「雇い止め」が相次ぐ可能性があり、「研究力の低下につながる」との指摘もある。 「今年度いっぱいで契約満期だから」 非正規の有期雇用職員として九州大（福岡市）で勤務する女性は4月、上司に呼び出され、23年度以降は契約を「更新しない」と書かれた労働条件通知書にサインを求められた。 女性は教授らの論文作成用のデータ収集や学会発表の準備など研究をサ

イリノイ大学医学部薬理学科 Assistant Professor 米国NPO法人 海外日本人研究者ネットワーク（UJA）理事 日本の国民は皆勤勉で真面目で働き者だ。ノーベル賞受賞者も多数輩出し、一昔前までは科学立国になることを期待されていた。ところが論文引用数や大学ランキングなどの数値で見る日本の地位は下がる一方だ。なんでこんなことになってしまったのか、ここから巻き返すにはどうしたらいいのか、そう考察する記事はいくつもある。当記事では在米研究者の目から見た日本の問題点と改善点について提案したい。 日本の科学の“現在地”は 1990年代後半から日本の科学の衰退は始まった。実際、データを見ると2000年過ぎからの大学からの論文数減少より前に、企業からの論文は1996年から減少傾向になっている。 そして、Top10％被引用論文数で見ると、1997－1999年頃は世界4位だったが、その後、どんど

日本の理系がおかれている研究環境がやばい。これは当事者の困っている人々ではなく、外部の有識者でもなく、隣人たる文系博士予備軍からの心からの叫びである。 自分はこの春、国から月15万の生活費と年間数十万の研究費を支給された文系後期博士課程である。 (ここから次の()までは心の赴くまま書いた日記なので読まなくて問題ない。) 恥ずかしながら研究費というものを貰うのは初めてなので、あの専門書買っちゃおうかな、アドビ―サブスク契約は規約的に大丈夫だろうか？などとウキウキであった。当初に申請した金は二万弱。大学が募集期間を10日間しかもうけてくれない異常事態だったので、必死で捻りだしたいま必要な専門書を買う為のお金である。担当教授にはもっと交通費とか機材代とか申請すればよかったのにと言われたが、必須でないものを買うのは気が引けたし、正直通るとは思っていなかったのもあった設定であった。 運よく選考を通過