キリンビールの「キリン 氷結® 無糖」シリーズは余計な甘さのないスッキリしたおいしさと、フレーバー×度数の多彩なラインアップで好調に推移。今後の新フレーバー展開も予定し、無糖チューハイという新たなカテゴリーの創出を加速させる。 氷結® 無糖は23年キリンビールのチューハイで、「売上No. 1」※１ ※１ 氷結® 無糖シリーズ23年年間出荷実績 2020年10月発売のキリンビール「キリン 氷結® 無糖 レモン」（7%・4%、後に9%を追加）は、無糖だからこそ味わえる果実味やスッキリとしたおいしさにより、お酒を好むユーザー中心に多くのトライアルを獲得しているブランドだ。 余計な甘さのないスッキリした味わいの「氷結® 無糖」シリーズは定番のレモン、グレープフルーツ、 シークヮーサーのほか、今後は新フレーバーも投入予定だ 22年10月には新フレーバーとして「キリン 氷結® 無糖 グレープフルーツ」

今や時価総額12兆円を超え、グローバル小売としての存在感も大きくなったファーストリテイリング。中でも「ユニクロ」のコンセプトである、トレンドに左右されない究極の普段着「LifeWear」のニーズが高まっていることが背景にあると見られる。そのユニクロが2024年に米国で20カ所以上の新規出店を行い、2027年までに北米で200店以上の規模をめざして拡大中だ。米国では同社の動きが、どのように受け止められているのか。 米国でユニクロの存在感が増している GAP低迷に乗じて上昇気流に スペインのザラ（Zara）、スウェーデンのH&Mに次ぐ、アパレル第3位に付け世界で2400店以上を展開するユニクロは、2022年から拡大を続ける北米事業を米国53、カナダ19の合計72店舗（2023年12月11日時点）から2027年までに2倍以上となる200店舗をめざすと発表した。 ユニクロが2005年に立ち上げた北

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サッポロビール（株）は経営ビジョンである「誰かの、いちばん星であれ」のもと、未来のビール市場をカイタクし、市場の活性化に貢献していきます。 1．2023年の振り返り 新型コロナウィルスの5類感染症移行に伴う業務用酒類市場の回復や、酒税税率改正を背景に、ビールの需要が高まった1年でした。 RTD（注1）は、新ジャンル（注2）からのお客様の流入や食中酒としての需要が高まり、食事と一緒に楽しめる甘くない無糖系商品を中心に伸長しました。 当社は、ビールの魅力化促進と新市場創造を方針に掲げ、ビール売上は前年比109％、RTD売上は116％となりました。 ビールカテゴリーでは、「サッポロ生ビール黒ラベル」が缶・びん・樽それぞれで前年の年間売上を超える伸長となりました。また、10月に発売した新商品「サッポロ生ビール ナナマル」は新市場創造により、オフ・ゼロ系ビール市場の活性化に貢献しました。 RTDカテ

コンセプトショップは“「スーパードライ」の世界に没入する。”をテーマに、情報感度の高いお客さまや外国人旅行者が多く訪れる東京・銀座で4月下旬から9月30日まで展開します。最高の状態で提供される「スーパードライ」が楽しめるだけではなく、アサヒビール茨城工場・吹田工場に併設されている「ミュージアム」の人気コンテンツである「スーパードライ ゴーライド」が楽しめます。「スーパードライ ゴーライド」は、自らがビールの缶に乗っている設定で、製造の速度や迫力を五感で感じることができるアトラクションです。ブランドの世界観と合うコンテンツとコラボレーションしたエリアの展開や、限定商品の発売なども予定しています。 『アサヒスーパードライ スマート缶』は、若年層でも手に取りやすいスタイリッシュな缶容器を採用し、2月27日から数量限定で発売します。「スーパードライ」の特長であるシルバーをベースに、「SUPER“D

東京・新宿から神奈川県を事業エリアに、鉄道を中心に事業を運営する小田急電鉄。同社は2016年から鉄道会社の企業風土改革に取り組むとともに、並行して複数の新規事業開発を推進しているという。イノベーション創出・実現のためのデザインファーム、i.lab（東京・台東）の横田幸信氏と杉江周平氏が、小田急電鉄の取り組みや事業化例などを聞いた。今回は後編。

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『MarkeZine』が主催するマーケティング・イベント『MarkeZine Day』『MarkeZine Academy』『MarkeZine プレミアムセミナー』の 最新情報をはじめ、様々なイベント情報をまとめてご紹介します。 MarkeZine Day

2023年11月4日発売の「日経トレンディ2023年12月号」 ▼Amazonで購入する では、「2024年ヒット予測ベスト30」を特集。2024年は、様々な制限から解き放たれた人々が、堅実さを維持しながらも、「ここだけは譲れない」と“欲”を出す１年となりそうだ。「酒類・飲料」「食品」分野で、24年の消費トレンドを担う有望株を探った。 ※日経トレンディ2023年12月号より。詳しくは本誌参照 酒類・飲料 シン機能性ビール。焼酎多様化 【★★】Heineken 0.0（ハイネケン・ジャパン） 17年の販売開始以来、世界110の市場で支持されているというハイネケンのノンアルコールビール。23年10月、満を持して日本に上陸した。ビールと同様に醸造し、その後でアルコールだけを除去する製法で、本物のビールと遜色ない味わいに仕上げているという。 【★★】サッポロ クラフトスパイスソーダ （サッポロビー

2005年立命館大学在学中に個人事業主としてY.B.Oを設立。当時のモバイル通販市場場の拡大に着目し、アパレルのモバイル通販事業で起業。その後、次々に新規事業を考案するなかで、「デジタルでトライアルと認知を獲得し、リアルに流通する“ビューティー領域のOMO（オンラインとオフラインの融合）モデル”」を確立。07年3月、I-neとして法人を設立 I-neが2023年6月に目薬市場に参入した。同社初の目薬「ティアラル モイスチャーリッチセラム」（以下、ティアラル）は、「涙活（るいかつ）」「うるちゅる」という宣伝文句や、化粧品のような洗練されたパッケージが特徴的な商品。まずは北海道を中心に展開しているドラッグストア「サツドラ」で販売を開始した。 「売り上げは発売3カ月で想定の2倍売れており、生産スピードが追い付いていない状況だ」と、同社執行役員兼I-ne CULTURE BASE室長の杉元将二氏は

JR東日本が駅ナカなどに設置しているタッチパネル式の「イノベーション自販機」について、順次サービスを終了すると発表しました。自販機自体も撤去していくとのこと。なぜ終了に至ったのか、その理由を取材しました。 イノベーション自販機（以下、画像はacure pass公式サイトから） イノベーション自販機はタッチパネル式になっているだけでなく、アプリ「acure pass（アキュアパス）」と連携してさまざまな独自サービスを提供しているのも特徴。例えば、“サブスク”形式で毎日ドリンクが購入できたり、アプリ内で事前購入ができたりする他、ドリンクのプレゼントにも対応していました。 タッチパネルで購入できました しかし、2023年10月以降、順次自販機とacure passのサービスを終了していくと発表。すでにアプリでの商品購入や定期商品の新規購入、更新などは終了しています。2024年3月31日には、ドリ

2023年10月から実施された酒税改正。ビールが減税に、麦芽以外を主原料とした新ジャンル（いわゆる第三のビール）が増税となった。このタイミングを狙い、大手4社（アサヒ、キリン、サントリー、サッポロ）は続々と新商品を投入。各社どのような策を練るのか。 2023年10月1日に、2回目となる酒税改正が行われた（写真はサントリーの資料から抜粋。この資料では1円未満は四捨五入して、「約」としている） ビールは約6円値下げ、新ジャンルは約9円値上げ 2020年、23年、26年の3回にわたって行われる酒税改正。今回23年の改正では、350ミリリットル換算で、ビールは70円から63.35円に減税、発泡酒は46.99円で据え置き、新ジャンル（いわゆる第三のビール）は37.8円から46.99円に増税、そして缶チューハイなどのRTD（蓋を開けてすぐに飲めるアルコール飲料）は28円で据え置きとなる。 ここで簡単に

伊藤園は8月28日、9月に発売する「お～いお茶 カテキン緑茶」のパッケージデザインに画像生成AIを活用したと発表した。同様の取り組みは同社初。「中身だけでなく、外観も時代に合った魅力を伝えられる製品開発に努める」（同社）という。 画像生成AIサービスは、商品パッケージのリサーチやデザインを手掛けるプラグ（東京都千代田区）のものを活用。商品デザインに特化したAIサービスの先行試用版で生成した画像を参考に、デザイナーが一から作り直したという。 AI活用のデザインは500ミリリットル、1リットル、2リットルのペットボトルに加え、パウダータイプの「お～いお茶 カテキン緑茶 スティック」で採用。「茶葉の生命力を現したもので、従来のデザインとは一線を画す鮮やかな色彩と抜群の視認性を最大限に引き出したデザインをあしらった」（伊藤園）としている。 関連記事 AIが生成した絵画が、アニメ「BEASTARS」

お客様の設定により、お客様情報が「非表示」となっております。お客様情報を表示するにはdアカウントでログインしてください。 お客様情報表示についてへ お客様情報表示についてへ Tweet 株式会社インテージホールディングスの普通株式に対する公開買付けの開始および同社との資本業務提携契約の締結に関するお知らせ ＜2023年9月6日＞ 株式会社NTTドコモ（以下、ドコモ）は、マーケティングソリューション領域における更なる事業拡大のため、マーケティング支援事業などを行う株式会社インテージホールディングス（以下、インテージHD）を連結子会社化することを目的に、インテージHDの賛同のもと、同社の発行している普通株式（以下、インテージHD株式）を対象とする公開買付け（以下、本公開買付け）を実施することおよびインテージHDと資本業務提携契約（以下、本契約）を締結することを本日、決議いたしました。 本公開買

『MarkeZine』が主催するマーケティング・イベント『MarkeZine Day』『MarkeZine Academy』『MarkeZine プレミアムセミナー』の 最新情報をはじめ、様々なイベント情報をまとめてご紹介します。 MarkeZine Day

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コンビニエンスストア（コンビニ）9チェーンの2023年6月末店舗数は5万7985店、5月より7店増加した。コンビニ業界を長く取材する「販売革新」副編集長（元月刊コンビニ編集長）で流通ジャーナリストの梅澤聡氏が解説する（店舗数データは23年6月末時点のもの、記事下に一覧表を掲載）。 コンビニ店舗数の増減の内訳は、セブンイレブンが6店増、ファミリーマートが8店増、ローソンが6店減と大手3チェーンで計8店増加、他6チェーンで1店の減少となった。 これを前年同月と比較すると、9チェーンで124店の減少。一方でセブンイレブンは沖縄の32店増が大きく寄与して70店の増加、セイコーマートはドミナントの北海道で4店増、飛び地の茨城でも3店増と計7店の増加。「駅ナカ」コンビニのNewDaysは、2020年春からリモートワークがマイナスに働いたものの、人出の活発化に伴い、東京で7店増、全体で11店増となった。