ユネスコの諮問機関である国際イコモスが、神宮外苑の再開発に対しヘリテージアラートを出し、東京都や事業者に見直しを求めています
人工妊娠中絶をする際、原則的に配偶者の同意が求められる現状を変えようと活動するアクティビストがインターネット上で経験者にアンケートを行ったところ、多くの悲痛な声が集まった。
アスリートが性的な意図で写真を撮影されたり、SNSにわいせつな加工が施された画像が拡散されたりする被害が相次いだことから、日本オリンピック委員会(JOC)が本格的な被害防止対策に乗り出した。SNSの普及で、トップ選手だけでなく中高生にまで悪質な被害が拡大しているという。 このことにいち早く声を上げたのが、女子バレーボール元日本代表の大山加奈さん(36)だ。JOCの方針が報じられるとすぐに「(選手たちを)全力で守ってあげてほしい」とTwitterに書き込んだ。 これからの世代のアスリートに、自分のような不安な思いをして欲しくない。大山さんも現役や日本代表の時、試合会場で盗撮行為が起きたり、試合中にめくれてしまう短いユニフォームに戸惑ったりした経験があった。
国が「極めて非常識」と指摘してから16年。今なお男女が同じ教室で着替えている学校の実態が、アンケートの結果から分かりました。
「10年以上尽くしたのに、まるで使い捨て」 テレビ朝日『報ステ』社外スタッフとの契約終了に、抗議の集会
2月3日、日本オリンピック委員会(JOC)の臨時評議員会で、東京五輪・パラリンピック大会組織委員会の森喜朗会長による「女性がたくさん入っている会議は時間がかかります」という発言を取材した。
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