往路では白馬到着後、その日の準備作業のために道の駅白馬で充電しました。充電設備がある宿に泊まったので、到着するだけであればこの充電は不要です。結果、中央自動車道を利用した往復ともに、途中での急速充電は2回で走破できました。 覚えておきたい！ 軽EVロングドライブの秘訣 往路、釈迦堂PA（下り線）で１回目の急速充電。 急速充電2回というのは、マイカーの30kWhリーフと同じです。以前、16kWhの三菱i-MiEVで4回ほど充電して同じ区間を走ったこともあったので「まあ、3回くらい経路充電するのが無難だろう」と予想していたのですが。日産サクラ、想像以上に優秀なロングドライブ性能を発揮してくれました。 というわけで、今回の記録から読み取れる、軽EV（日産サクラ＆三菱eKクロスEV）で、スムーズにロングドライブを楽しむためのポイントを挙げていきましょう。 ACC（装備車なら）を活用して定速巡航を心

輸入車 更新日：2022.07.29 / 掲載日：2022.07.29 BYDの日本上陸の前に政治が考えるべきこと【池田直渡の5分でわかるクルマ経済】 文●池田直渡　写真●BYD 7月21日、中国の自動車メーカーでありバッテリーメーカーでもあるBYDが、日本国内でBEV3車種を販売する発表があった。 ネットでは賛否両論が渦巻いているが、筆者はとりあえず今、それについて議論するつもりはない。ここに至るまでの中国政府の極めて片務的貿易規制について、日本政府はどう考え、どう対処していくのかこそが最大の問題だと思っている。 中国は2001年WTOに加盟した。WTOの定める「関税及び貿易に関する一般協定」の前文において、その趣旨は以下の様に記載されている。 『オーストラリア連邦、ベルギー王国、ブラジル合衆国、ビルマ、カナダ、セイロン、チリ共和国、中華民国、キューバ共和国、チェッコスロヴァキア共和国、

日本経済新聞 電子版（日経電子版） @nikkei EVの1～6月メーカー別世界販売台数はテスラ首位、中国比亜迪（BYD）が2位に浮上。アメリカでは4～6月にEV販売がハイブリッド車（HV）を上回り、韓国・現代自動車は5位に。日本車は出遅れが鮮明です。 s.nikkei.com/3zgaS3m 2022-07-28 08:20:06 一部抜粋 2022年1～6月（上半期）の電気自動車（EV）のメーカー別世界販売台数は、21年に続き米テスラが首位だった。比較的低価格の車種をそろえる中国比亜迪（BYD）が2位に浮上。米国で4~6月にEV販売がハイブリッド車（HV）を上回り、主力モデルをヒットさせた韓国・現代自動車グループが5位となった。日産自動車などの3社連合は6位に後退するなど日本車の出遅れが鮮明だ。 (中略) ライバルがEV販売を伸ばす一方で、日本は出遅れが鮮明になっている。日産、仏ルノー

2022年1～6月（上半期）の電気自動車（EV）のメーカー別世界販売台数は、21年に続き米テスラが首位だった。比較的低価格の車種をそろえる中国比亜迪（BYD）が2位に浮上。米国で4～6月にEV販売がハイブリッド車（HV）を上回り、主力モデルをヒットさせた韓国・現代自動車グループが5位となった。日産自動車などの3社連合は6位に後退するなど日本車の出遅れが鮮明だ。調査会社マークラインズのデータや各

公共交通機関での電気バス採用が世界で拡大している。そのほとんどが中国製だ。日本でも路線バスを電気自動車（EV）化する動きはあるが、国産の選択肢すらない。日本は水素バスの開発に重点を置き、EV対応が遅れた。二酸化炭素（CO2）などの排出を実質ゼロにするゼロエミッション化は、自動車分野でも後じんを拝している。2021年12月、京都市と京阪バスは市内の循環バスに4台のEVバスを導入するイベントを開い

電気自動車、日本勢はこの期に及んでもホンキになっていないような気がします 2022年7月27日 [最新情報] 日本車を勝手に応援している。最後は必ず勝てると信じているのだけれど、昨今の電気自動車を巡る状況を見ると「もしかしたら自動車メーカーはライバルをナメているかもしれません」と感じるようになってきた。bZ4Xに試乗した際、開発の中核に居る人達に「アイオニック5に乗ったことありますか？」と聞いてみたところ、皆さん無いという。海外で買って空輸したら乗れたろう。 日本で発表した時点ならエニカで試乗できた。驚いたことにすぐ試乗に行ったのは開発チームでなく広報担当者。おそらく未だにアイオニック5に乗っていない開発担当者が多いんじゃなかろうか。熱意不足なのか、相手をナメているか不明ですけれど。先日、ヒョンデのテストコースを見せて貰った。コースにも驚いたけれど、もっとウナッたのが比較試乗用に1500台

日産と三菱が、軽自動車のバッテリーEV（以下、本文内BEVと表記）を投入してきた。5月20日に発表され、大きな話題を呼んだ日産・サクラと三菱・eKクロスEVは、注文開始から約3週間で、eKクロスEVは約3400台、サクラは約1万1000台を受注している。 サクラとeKクロスEVは、日産・三菱のシナジーが発揮され、作り上げた1台だと思う。両社が電気・軽自動車のどちらにも真面目に取り組んできたからこそ生まれたクルマだ。こうした戦略に、元トヨタ販売店営業マンの筆者はうらやましさを感じる。現役であっても、この気持ちは変わらないと思う。 本稿では元トヨタ営業マンから見た、サクラ・eKクロスEVの衝撃をお伝えするとともに、もし軽EVをトヨタが販売したとしたらどうなるのか、考えていきたい。 文／佐々木亘、写真／NISSAN、池之平昌信、佐藤正勝 【画像ギャラリー】トヨタ営業マンも売りたい!! 軽自動車の

産経ニュース @Sankei_news 韓流ＥＶタクシーが千年の都・京都攻略へ 現代自がエムケイに５０台導入 sankei.com/article/202207… エムケイが最重要視したのは、後部座席の空間の快適さ。「欧州で非常に評価が高い」との前情報を得て試乗した結果、「乗客に提供する価値観に非常にマッチする」と判断し、導入を決めた。 2022-07-21 14:43:06 リンク 産経ニュース 韓流ＥＶタクシーが千年の都・京都攻略へ 現代自がエムケイに５０台導入 韓国・現代自動車が、日本が世界に誇る千年の都・京都の攻略に乗り出す。８月からタクシー大手エムケイ（京都市）に電気自動車（ＥＶ）「ＩＯＮＩＱ５（アイオニックファ… 1 user 127

――合成燃料はどこまで実現している技術なのでしょうか。 技術自体は昔からある。ナチス時代のドイツでは輸入石油のほぼ2倍の人造石油を作っていた。大量の石炭から油を作っていたわけである。 化石燃料を使ってはいけない ――合成燃料は脱炭素の切り札になるということでしょうか。 そんな簡単な話ではない。合成燃料はもともと石油以外の化石燃料から石油を作る目的の技術だ。しかし、今望まれているのは脱炭素だから、化石燃料を使ってはいけない。化石燃料を使わないで原料を調達し、それを合成して初めて脱炭素につながる。 グリーン水素をどうやって調達して、さらにCO2をどうやって集めるか。そこに課題がある。再生可能エネルギー（再エネ）由来の電力から電気分解でグリーン水素を作ることはできるが、コストの問題がある。CO2の濃縮・回収も難しい。化石燃料からでなければ、大気からCO2を回収しないといけない。 ――火力発電所な

2022年6月29日、EU（欧州連合）に加盟する27カ国の環境大臣は、2035年までに、欧州域内で販売する乗用のガソリン車／ディーゼル車の新車販売を、事実上禁止する規制案に合意した。 しかしながら、今回の合意は、とある妥協案を伴っての合意であり、今後の行方次第では、バッテリーEV化へまっしぐらに進んできた欧州自動車メーカー各社が、方向転換を余儀なくされる可能性もある。「脱炭素」社会を目指す自動車業界の現在と今後について、考察しよう。 文：立花義人、エムスリープロダクション 写真：Adobe Stock_Southworks 写真：HONDA、Adobe Stock、写真AC 【画像ギャラリー】エンジン車販売継続の可能性が残された!!　EU27か国の会合で、ドイツが提案した「妥協案」と今後（7枚）画像ギャラリー EUの方針に、やや軌道修正の可能性がみえた合意 欧州委員会が昨年提出した案は、2

日産自動車は、「日産サクラ」が5月20日の発表から約3週間で受注1万1429台に達した（6月13日時点、日産調べ）と発表した。（写真提供＝日産自動車） 6月16日に発売が開始されたBEV軽自動車の「日産サクラ」が売れている。自動車業界に詳しいマーケティング／ブランディングコンサルタントの山崎明氏は「この現象は、日本のBEVの使用環境の特徴と、マーケットが本当に求めているものを端的に表している」と指摘する──。 発売3週間で1万1000台のヒット 軽のBEV（Battery Electric Vehicle＝バッテリー式電気自動車）、「日産サクラ」が発売され、発表後3週間で1万1000台超と受注は非常に好調だ。サクラの販売担当者によれば、年間5万台くらいを狙っているという。 昨年の日本国内のBEV販売台数は輸入車も含めて2万台程度ということだから、サクラは爆発的な売れ行きといっていいだろう。

同社は、ATTO 3を2023年1月に日本で発売する。2022年2月には中国で販売を開始しており、シンガポールやオーストラリアなどにも展開するグローバルモデルである。 大きな特徴は、同社が開発するリン酸鉄リチウムイオン電池「ブレードバッテリー」を搭載したことだ。リン酸鉄系の電池は、熱安定性が高くサイクル寿命が長い利点がある。特にEVでは、駆動時に大きな電力を発生するため、熱安定性は重要だ。 ただしリン酸鉄系は、安全性が担保できる半面、マンガン系や三元系と比べてエネルギー密度が低い。それを補うためにブレードバッテリーは、細長く平たい形状の電池セルを1つの構造部品として、電池パックに直接組み込んだ。

中国EV大手「BYD」（広東省深セン）は7月21日、日本の自動車市場に本格参入すると発表した。2023年1月以降、BEV3車種を順次、日本で販売する。参入に合わせ、7月4日に国内での販売を手掛ける100％出資子会社「BYD Auto Japan」（横浜市）を設立。3車種の販売を起点に、日本でのビジネス拡大を目指す。 同社が日本市場に投入するのは、セダンタイプの高級車種「SEAL」（シール、英語でアザラシを意味）、SUVタイプの「ATTO 3」（アットスリー）、コンパクトタイプの「DOLPHIN」（ドルフィン、英語でイルカを意味）の3車種。アットスリーを23年1月に発売し、ドルフィンは23年中頃、シールは23年下半期の発売をそれぞれ予定している。 グローバルモデル「ATTO 3」、航続距離485キロ このうち、最初に日本に投入するアットスリーは2月に中国で販売を開始し、一気に人気車種に。豪州

次世代電池の基本戦略　経産省が誤りを認めたわけ 「全固体電池」の夢を美化しすぎて異例の反省表明に至るも、電池産業崩壊の危機が迫る 木代泰之　経済・科学ジャーナリスト 経済産業省の蓄電池政策をめぐる文書が話題になっている。それは今年3月に開かれた「蓄電池産業戦略検討官民協議会」に提出された資料（以下、本稿では「文書」と表記）で、蓄電池政策の基本戦略が誤っていたことを率直に認める内容だったからだ。 中韓企業がリチウムイオン電池で日本を逆転 文書は「これまでの政策に対する反省」という見出しの下、以下のように述べている。 「これまでの蓄電池政策は、将来のゲームチェンジにつながると言われる全固体電池の開発に集中投資し、次世代技術で蓄電池産業を維持・拡大していくことを基本戦略としていた。他方、現在主流のリチウムイオン蓄電池は、政府の強力支援を得た中国や韓国企業がコスト面も含む国際競争力で日本を逆転。競

ウミガメ@自動車の未来予測 @turtle_auto BYDって何？という皆様、時価総額世界3位の自動車メーカーで、現在テスラを抜いて世界で最も多くEVを販売し、ウォーレンバフェットが早くから目をつけて投資し、提携しているトヨタが顔色を伺い、車に加え電池とスマホも作る中国最強のメーカーです。そのBYDが本気のEV3台を日本導入して殴り込みです。 twitter.com/turtle_auto/st… 2022-07-21 13:47:44

電気自動車（EV）向け次世代電池の本命とされる「全固体電池」の研究開発で日本勢が先行している。世界の全固体電池関連の特許数を調べたところ、トヨタ自動車が2位の3倍の特許数で首位だった。2位はパナソニックホールディングス（HD）で、上位5社中4社を日本勢が占めた。ただ近年は韓国のサムスン電子やLG化学など海外勢も激しく追い上げており、日本勢が実用化でも優位性を保てるかが今後の課題になる。全固体は

トヨタ「bZ4X」（「Wikipedia」より） 昨年12月に2030年に電気自動車（EV）の販売台数を年間350万台にする方針を発表して、EVで出遅れていたというイメージの払拭に躍起になっているトヨタ自動車が、出足からつまずいた。満を持して市場投入した初の量産型EV「bZ4X」は、発売から1カ月過ぎで「考えられない」（関係者）重大な不具合が見付かり、販売を停止した。トヨタがEVの普及に否定的だった理由が露呈したかっこうで、業界関係者も呆れている。 トヨタが5月12日から予約受付を開始したbZ4Xはスバルと共同開発したEVで、スバルは「ソルテラ」の車名で販売している。外観などの一部仕様が異なるものの、ほぼ同じモデルで、両モデルともトヨタの元町工場で生産する。自動車業界のトレンドであるEVに遅れているとされるトヨタとスバルが、このイメージを払拭するために重要なモデルとなるはずだった。トヨタは

再生可能エネルギーや電気自動車（EV）についての批判が最近増えているように感じる。正当な批判も確かにある。例えば、太陽光発電であれば、自然林を周辺住民の同意なしに伐採、造成したり、固定価格買い取り制度（FIT）の穴をついて権利だけ取得し、システムの価格低下をぎりぎりまで待つケース、あるいはその権利の転売でもうけるケース、20～30年後の発電終了後の撤去計画や予算を明らかにしていないようなケースについての批判だ。筆者としてはそうした事業者の責任もさることながら、そうした業者のふるまいを許した制度設計に問題があったと考えている。 EVであれば、充電インフラの不備不足の指摘や、もっと根本的な、長距離を移動するモビリティーとして重い電池を載せて走るEV（BEV）は最適解か、といった問いも建設的な正しい批判だと思っている。そこに別の解がなければ単なる“ないものねだり”だが、例えば、燃料電池車（FCV

190億ドル（約２兆5000億円）超の資産を運用するアカデミカーペンションは発表で、トヨタがロビー活動によって内燃機関車の廃止と完全な電気自動車（ＥＶ）の導入に向けた各国政府による取り組みを弱めようとしているように見えるとした。 その上で、トヨタの発表内容やロビー活動と地球温暖化対策の国際合意「パリ協定」の目標との整合性、環境政策のロビー活動などによるレピュテーショナル（評判）・リスク削減に向けた措置、輸送の完全電化への移行を妨げる声明やロビー活動を控えることの約束の３つについて質問状を送ったことを明らかにした。 アカデミカーペンションの発表によると、トヨタは同基金が今回の株主総会のため提出した株主提案を期限に遅れたとして拒否。これを受けて、アカデミカーペンションは質問状を送付した。 トヨタ広報担当の橋本史織氏は、同社の渉外活動への基本的な考え方の根底には「社会に貢献したい」という思いがあ