太陽光での水素生成に成功　産業革命級の発見と話題に　京都大学ら 1 名前：名無しさん＠涙目です。(北海道) [US]：2019/02/08(金) 13:55:14.56 ID:sOK6gOJw0 地上に届くものの、これまでエネルギーとしての利用が難しかった波長の長い赤外域の太陽光。京都大学らの研究グループがこの赤外域の太陽光で水素を製造できる新しい触媒を開発した。革新的なエネルギー材料の開発につながる期待があるという。 京都大学、豊田工業大学、関西学院大学、立命館大学、物質・材料研究機構らの研究グループは2019年2月、白金を担持した硫化銅／硫化カドミウムヘテロ構造ナノ粒子が、赤外光（赤外線）から水素を生成できる光触媒であることを発見したと発表した。 波長1100nm（ナノメートル）の赤外光を利用して効率3.8％で水素を製造でき、これは世界最高効率という。これまで利用できなかった太陽光の赤

こういう話を書くとね。放射脳の人がキーキーいうから嫌なんだけどね。とりあえず備忘録で書いておきますわ。 北海道が全道で停電しても死者が出なかったのはいまが良いシーズンだから。これが真冬だったらどうなるか。何万人も亡くなっていたでしょう。帯広の仕事先はそれを考えたら物凄く恐ろしいと言っていた。 夏と冬では必要電力がこれほど違う。 で、北海道は石油ストーブやガスストーブだから停電しても平気だという方もいるが・・・。それ、田舎の家庭だけの話でしょう。 北電の資料だと電力は暖房だけではなく、様々な冬の対策に必須なのである。 3.11の２時間の計画停電でさえ、我が家はガスファンヒーターもオイルヒーターも、そして給湯器も使えないから寒さに震えていた。激寒の北海道ならどうなるか。セントラルヒーティングは使えないし、水道管は破裂するし、ビルや病院のボイラーだって制御装置が停電で使えなくなったら停止するんじ

【画像】 スペインの最新鋭風力発電所がヤバイと話題に 1 名前：名無しさん＠涙目です。(北海道) [BR]：2018/05/18(金) 17:26:17.56 ID:Llj90QHO0 羽根のない「ブレードレス」と呼ばれる新しい風力発電システムは革命を起こすでしょう。 騒音は少なく、設置スペースも小さく、従来より60％も発電量が多く、そして鳥を殺すことがないのです。 https://energialimpiaparatodos.com/2018/05/15/eolica-sin-aspas-sin-ruido-y-mas-eficiente-revoluciona-espana-y-el-mundo/ 9: 名無しさん＠涙目です。(茸) [CN] 2018/05/18(金) 17:27:36.97 ID:D1aOYn0y0 なんだこれ 10: 名無しさん＠涙目です。(庭) [FR] 201

【動画】 90年前の電池がまだ動いた！ Twitterに投稿された「大正時代の電池」動画に衝撃 1 名前：朝一から閉店までφ ★＠＼(^o^)／：2017/06/29(木) 21:37:19.54 ID:CAP_USER.net 見るからに古い乾電池を電卓に繋いでみたら起動した……そんなウソみたいな本当の話がTwitterで話題になっています。 投稿したのはノイビス@比叡提督（@hieiteitoku1121）さん。古い物を集めるのが好きで、この乾電池はたまたまネットで発見し購入したそうです。 実は乾電池は明治時代には日本でも実用化されており、意外にも歴史が長い製品。ノイビスさんのツイートによると、どうやら「日本乾電池」という会社の製品で、ラベルを見るかぎりでは約90年前（大正時代）のものらしいとのこと。年月が経っているため電圧は低めのようですが、しかし「さすがに起動するのはびっくりです」

2012年7月1日に日本において再生可能エネルギーの全量買い取り制度がスタートして5年が経過したのを機に、報道各社が現状をリポートしている。NHKや産経新聞では消費者の負担増について取り上げられているが、これによると再生可能エネルギーの全量買い取り制度による消費者の負担額合計は2017年度は年間2兆円、電気代の約1割に相当する状態になっているという。 これは、太陽光発電に参入する企業が増え、電力会社が買い取らなければならない電力量がここ5年間でおよそ7倍に増えているため。なお、買い取り単価は当初のほぼ半額に下がってはいるそうだが、太陽光発電事業者側は現在の買い取り単価でも安すぎると主張しているようだ。 ちなみに発電全体のうちの再生可能エネルギーの割合は現在で15％とのこと。再生可能エネルギーの利用が進んでいるというドイツの再生可能エネルギー割合は30％ほどだが、電気料金が日本のおよそ2倍だ

2016年春に予定される電力小売り全面自由化が、携帯電話の契約にも大きな影響を与えそうだ。現在の「2年しばり」について総務省から見直しを迫られている国内の携帯電話会社（キャリア）は、電力小売りとセットにすることで、むしろ「35年しばり」のような長期の契約を実現しようと狙っている。将来的には生命保険や住宅ローンといった金融商品とセットとなり、スマートフォン（スマホ）を買ったユーザーがキャリアと「一生しばり」で付き合う時代もやってきかねない。

京都大学、炭酸ガスと水で石油の合成に成功 ／ 3円の電気で100円の石油 1 名前： メンマ(芋)＠＼(^o^)／：2015/10/03(土) 08:42:20.59 ID:D9MZuoIw0.net 京都大学名誉教授の研究グループが、炭酸ガスと水を使い効率的に石油を合成することに成功したと発表しました。 合成に成功したのは、今中忠行・京都大学名誉教授の研究グループです。 今中教授によりますと、水と石油を混ぜ合せた物質に炭酸ガスを含ませる手法により、水分が減少し、石油の分量が増えたということです。 今回、開発された手法により、炭酸ガスと水と石油から化学合成でき、低コストでエネルギーを生み出せるようになります。 合成油は精製する必要がなく、硫黄や窒素成分を含まないので燃焼時に地球温暖化ガスも出ないということです。 今中教授は今後、石油の量産システムの開発を行い、実用化を進めたいとしています。

この夏の全国の電力需給を電力各社に取材したところ、需要が最も高まるピーク時の電力使用率が９５％を超える「厳しい」日はゼロだったことが分かった。節電の定着や企業・自治体の大手電力離れで需要が減る一方、電力会社間の融通や太陽光発電の増加で供給力を確保し、電力の安定につながった。８月に川内（せんだい）原発１号機（鹿児島県）が再稼働した九州電力を除く地域は今夏も原発なしで乗り切った。　（岸本拓也）　本紙は、原発のない沖縄を除く電力九社に、今年七月～九月中旬までの月－金曜日のピーク時の電力使用率を取材した。使用率は、電力会社が気温などから需要を予測して事前に準備した供給力に対する実際の最大需要の割合で、どれだけ電力に余力があったかを知る目安となる。昨年の夏は中部電力と関西電力でそれぞれ一日「厳しい」日があった。　今年は東京で過去最長の八日連続の猛暑日となるなど、全国的に八月上旬に暑さのピークを迎え、

車も飛ばされるくらいの台風では仕方がないのかもしれませんが、もし人に向けて飛んできたらと思うと恐ろしいです…。 [2015.8.25 21：00更新]　規模は違いますが他の事例がありましたので追加しました。

東京都心で７日、最高気温３５度以上の「猛暑日」が過去最長の８日連続となるなど、各地で記録的な猛暑が続くなかで、大手電力各社は比較的余裕のある電力供給を続けている。すべての原発は止まったままだが、太陽光発電の普及や節電の定着で、真夏の電力不足の心配は遠のいている。 電力供給にどれだけ余裕があるかは、その日の電気の供給力と、一日で最も電力の需要が多いピーク時を比べた「最大電力使用率」でわかる。東京電力や関西電力の場合、これが９０％以上だと電力の余裕が「やや厳しい」、９５％以上だと「厳しい」とされる。１００％に近づくと、必要な電力に供給が追いつかず、停電の恐れがでてくる。 ７日までの１週間で、東京、中部、関西、九州各電力の最大使用率をみると、９５％以上になったのは１日の中部電だけだった。東電では９０％以上が４日あり、あとは９０％未満の「安定的」だった。 関電と九電は震災前に原発依存… この記事は

2014年度の国全体の発電量のうち、水力を含む再生可能エネルギーの比率が初めて石油火力を上回った。再生可能エネルギーが前年度から1.5ポイント上昇して12.2％に拡大する一方で、石油火力は4.3ポイントも下落して10.6％に縮小した。電源構成の変化は想定以上の速さで進んでいる。 固定価格買取制度が始まって3年足らずのあいだに、再生可能エネルギーによる発電量は順調に拡大している。2014年度の国全体の発電電力量のうち再生可能エネルギーの比率が12.2％になって、ついに石油火力を超えた（図1）。3年前の2011年度と比べて1.8ポイント、前年の2013年度から1.5ポイントの上昇で、特に直近の1年間で大幅に増えたことがわかる。

１月６日、トヨタ自動車は同社が単独で保有している燃料電池関連のすべての特許約５６８０件を無償で提供すると発表した。写真は燃料電池車のロゴ、２０１４年１１月撮影（２０１５年　ロイター/Yuya Shino） ［東京　６日　ロイター］ - トヨタ自動車<7203.T>は６日、同社が単独で保有している燃料電池関連のすべての特許約５６８０件を無償で提供すると発表した。トヨタの特許を無料で使えるようにすることで、燃料電池車の生産や燃料となる水素のステーション整備を後押しし、燃料電池車の普及を加速させる狙いだ。

再生エネルギー活用の起爆剤とするため、電力会社による「全量買い取り」を大前提として始まった再生可能エネルギー買い取り制度は、わずか２年でその根幹がもろくも崩れた。 失敗のもとをたぐれば、制度の詳細が作られた平成２３年当時の政治状況に行き着く。東日本大震災後の数々の失政で与野党から退陣を迫られていた菅直人首相は、同制度の根拠となる特別措置法の成立を自らの首相辞任の３条件の一つに挙げた。「菅の顔をみたくなければ、早く法案を通した方がいい」とまでうそぶき、自民、公明両党と修正法案合意に持ち込んだ。 制度は２４年７月に導入されたが、“あしき置き土産”として、同年１２月に発足した自民党政権にそのまま引き継がれた。 修正合意までの制度づくりには、今も数々の矛盾が指摘されている。太陽光の買い取り価格は、事業者の利潤に特に配慮するとの修正が入り、国際的にみてもかなり高額に設定された。その結果、事業者の大量

コンセントとプラグの間にたまったほこりから火が出る「トラッキング現象」による火災が増えていることから、経済産業省はすべての家電製品を対象に発火を抑えるように加工したプラグの使用を義務づけることになりました。 「トラッキング現象」は冷蔵庫の裏側といった湿気の多い場所などで、コンセントとプラグの間にたまったほこりに電気が流れ火が出る現象です。 「トラッキング現象」が原因の火災は年々増加傾向にあり、去年は東京消防庁管内だけでも８６件に上り、これまでで最も多くなっています。 こうした状況を受けて経済産業省はメーカーなどに義務づける安全対策を強化する方針を決め、発火を抑えるように加工したプラグの使用を、これまでの冷蔵庫だけから、エアコンやテレビなどすべての家電製品に拡大することになりました。 経済産業省は来年１月に法律に基づいた安全基準を見直し、再来年３月から販売される家電製品のプラグは基準を満たし

再生可能エネルギーの申し込みが急増している問題を受けて、経済産業省は、再生可能エネルギーで発電した電力のすべてを買い取ることを電力会社に義務づけた制度を見直し、いつでも太陽光発電などの買い取り量を減らす検討をしていることが分かりました。 再生可能エネルギーによる電力は、現在、電力会社が固定価格ですべての電力を買い取ることが義務づけられていますが、高い価格での買い取りを背景に申し込みが急増し、買い取りを一時的に制限する動きが相次いでいます。 このため、経済産業省は、再生可能エネルギーのうち発電量が不安定な太陽光と風力発電を対象に、制度を抜本的に見直す検討をしていることが分かりました。 現在、電力会社は、太陽光などの発電量が需要を上回るおそれがある場合に限っては年間３０日を上限に買い取らなくてもいい仕組みとなっていますが、新規の契約については、この上限をなくしていつでも買い取り量を減らすことを