日本KFCホールディングスは19日、阪神タイガースが優勝した1985年に大阪・ミナミの道頓堀川に投げ込まれ、24年後に見つかったカーネル・サンダース人形を廃棄したと発表した。老朽化が激しく、大阪市の住吉大社で人形納めを行った。

「ニュースステーション」の久米宏キャスター（中央）。左は小宮悦子さん、右は小林一喜さん＝1989年12月21日、朝日新聞 新聞を読む人が減っていることについて、スマホやネットがライフスタイルを変えたからだと言う人が多くいますが、原因はむしろテレビではないでしょうか。 （朝日新聞ポッドキャスト・神田大介） 【画像】紙面を埋める1万4千の点…「鳥肌が立った」　長崎新聞が込めた8月9日への思い 好きなメディアは一生変わらない好きな食べ物は変わります。 大好きだった焼き肉が、年を取ったら食べられなくなった。最近はおひたし、ひややっこがうまい。 なんてことは、よくありますね。 しかし、マスメディアの好みには当てはまりません。 若いころに新聞を読まなかった人たちは、年を取っても読むようにはならないことが、学術的な研究で明らかになっています。 新聞を読む人の割合は生まれた年によって一定で、何歳になっても

副主席 @SEI__jou 自動車地図とかロンプラとか日本人宿の情報ノートとかで旅してた頃、ほんと楽しかったよな。そこでしか見聞きできないものへのワクワク感に溢れていた。 もし生まれるのが十年遅くて、何でもスマホで見聞きできるのが当たり前世代になっていたら、こんなに旅好きになっていただろうか…、と思う。 2023-02-25 09:05:32

千葉県は23日、新型コロナウイルスに感染して亡くなった9人のうち、ワクチン接種歴がない40代女性が死亡したと発表した。女性は17日に救急搬送され、そのまま死亡が確認された。死因は新型コロナ以外の疾患。また、30代男性は、3回ワクチンを接種していた。男性には泌尿器系疾患があり、死因は新型コロナ以外の疾患と基礎疾患の増悪。 60代女性には、基礎疾患がなかった。女性は12月11日に救急搬送され、そのまま死亡が確認された。ワクチン接種歴は不明。90代以上の女性は、自宅療養中に亡くなった。本人と家族の意向で入院せず、医療機関が毎日往診していたという。女性には循環器系疾患などがあった。

鯖@売文屋 @3BeBuYBfrspO4Lk 「取材相手の迎合を生む恐れがあるから対価は支払わない」「編集権を担保するため公開前の素材は第三者はもちろん取材相手にも見せない」は旧来からの新聞社の原則。だがリプや引リツを読むと、新聞社への非難の嵐だ。信頼性を担保するとされてきた二つの原則は、もはや時代錯誤で非常識なのだろうか。 twitter.com/qusumi/status/… 2022-09-16 21:27:34 ききかじり記者 @shirikajikisha 取材は無報酬が原則です。金銭の介在により、真実性が歪みかねないからです。非常識、というものがあり得るとすれば、無報酬原則を相手に押しつけてごねたり、秘したりといった場合です。取材側は基本、無報酬でお願いしますが、そこに納得がいかなければ断っていただいて全然OKなんです。 twitter.com/qusumi/status/…

新型コロナウイルスの感染「第7波」では、オミクロン株の派生型「BA・5」が主流になっている。国立感染症研究所は「BA・5」の割合が今週時点で96％に達したと推計。感染力が強く、各地の新規感染者数は過去最多を更新している。「BA・5」の感染拡大に対処するのに、ワクチン接種は期待できるのか。「BA・5」で今、分かっていることをまとめた。

梅雨明けし、日傘を差すなどして歩く人たち＝北九州市小倉北区で2022年6月28日午前11時3分、平川義之撮影 九州北部の梅雨明けが28日発表された。1951年の観測開始以降最速で、梅雨の期間（17日間）も過去最短だ。それにしても、梅雨入りや梅雨明けなどのニュースを報じる度に以前から疑問だった。なぜ関門海峡で隔てられた山口県まで九州北部に入るのだろうか。今回は中国地方も同時に梅雨明けしたから良かったものの、梅雨入りは九州北部の6月11日に対し、中国地方は同14日だった。普段の天気予報でも山口県は九州北部に含まれる。山口県は中国地方ではないのか。 福岡管区気象台に取材したところ「明確な理由は不明」とした上で、1939年に「当時の気象区分」に基づき、山口県が福岡管区気象台の管轄になったことにさかのぼるという。45年に組織改編によっていったんは広島管区気象台（現広島地方気象台）管轄に移ったが、49

巨大な岩　29年2カ月続けた新聞記者を2022年５月末に辞めました。仕事は楽しかった。面白かった。辞めたくて辞めたわけではありません。目の前に突然、巨大な岩が立ちふさがって前に進めなくなってしまった。そんな感じです。 拙著『赤ちゃんポストの真実』（小学館）を出版するとき、会社ともめたことは既にnoteに書きました。けれども、読んでくださった方から寄稿の依頼を受けたり、講演の依頼が来たりするようになったので、少しずつ風向きが変わるかなあと淡い期待を持っていました。ところが…。 300人規模の講演会の講師と、医療関係者の集まる会合での講師と、月刊誌への寄稿の依頼を相次いで受けたので会社に報告しました。今年３月のことです。寄稿はあらかじめ原稿案を添えて出しました。目を通した幹部は当初、「フラットに書いている」と言いました。私は取材して裏を取った事実を淡々と書いており、誰かを批判する内容でもなく、

尚弥VSドネア戦　衝撃の264秒決着も地上派中継なしにネット落胆「視聴率取れるのになぜ」

新型コロナウイルス感染症の症状がどんなものかは多く報道されているが、回復後の後遺症の実態は意外と知られていない。記者（３３歳、女性）は、感染から１年たった今も後遺症に苦しんでいる。体の痛みで座っていられずにのたうちまわり、ひどい倦怠感で日常生活がままならない時もあった。仕事も長期の休職を余儀なくされた。治療である程度は改善したものの、今も本調子にはほど遠く、再び悪化するかもしれない恐怖と闘う日々だ。 コロナ感染、37％に後遺症　昨年の英政府発表 若年層は感染しても重症化しにくいからと、油断しないでほしい。コロナ感染自体はたいしたことがなくても、その後に重い後遺症に苦しむ人は多くいる。記者の体験から、その深刻さを知ってもらいたい。（共同通信＝秋田紗矢子） ▽感染判明、でもずっと軽症 コロナ感染が判明したのは昨年１月。東京ではいわゆる「第３波」と呼ばれ急拡大していた時期だ。自分もいつ感染しても

【焼け太り】車を買った居酒屋経営者「一生コロナ禍でもいいと思った」…協力金で明暗 1 名前：BFU ★：2021/10/26(火) 08:28:37.69 ID:MTNxEXfQ9 新型コロナウイルス感染対策として埼玉県内の飲食店で実施されてきた営業時間や酒の提供に関する制限が、２５日に全面解除された。これに伴い、制限要請に従った店に県が支払ってきた協力金については、いったん終了する。ただ、協力金を巡っては「店を続けるためには足りない」という声がある一方、「コロナ禍前の売り上げよりもらえて潤った」という経営者もおり、評価が分かれている。今後、再び制限が必要になった場合に備え、店の実情に合わせた協力金の額の見直しなど、県はよりきめ細かい対応に迫られそうだ。 「一生コロナでもいい」 「協力金でもうかった。正直、一生コロナ禍でもいいと思った」 県北部で居酒屋を経営する５０歳代の男性は話した。「要

イギリスでは、新型コロナウイルスの感染者が連日4万人を超えていて、医療ひっ迫への懸念から、マスク着用の義務化などを求める声があがっていますが、政府は、現時点では、新たな対策には否定的な姿勢を示しました。 イギリスでは20日には感染者が4万9139人と8日間連続で4万人を超え、ヨーロッパの各国に比べて感染の再拡大が目立っています。 人口の大半を占めるイングランドでは、感染対策としての規制はほぼすべて撤廃されていますが、医療関係者などからは、医療がひっ迫することへの懸念から、混雑している場所でのマスク着用の義務化や、在宅勤務の推奨など新たな対策を求める声があがっています。 これについてジャビド保健相は、20日の記者会見で、死者や重症化する人は大きく増えていないと指摘し「データを注意深く確認している。現時点で、新たな対策を導入することはない」と述べ、3回目の追加の接種などを引き続き進めていく考え

記者に「プログラミングのスキル」って必要なの？ちなみにNHKニュースの画像生成も記者がコードを書いてます 新型コロナウイルスの新規感染者の数を示す日本地図に、毎日厳しい視線を送る男がいる。 コロナの感染拡大の今後が懸念されるが、地図がきちんと描画されているかも気になってしまう。 それはこの「新型コロナ感染者数マップ作画システム」をプログラミングしたのが彼だから。 ちなみに彼は技術部局のエンジニアではなく、いつもはテレビで解説している記者だったりする。 このシステム、記者が作りましたこんにちは、NHK解説委員の三輪誠司といいます。専門はITやサイバーセキュリティで、主に「シブ5時」や「くらし解説」などでニュースの解説を担当しています。 新型コロナウイルスの「感染者数マップ作画システム」は、1週間で作成しました。 言語はJava、地図はSVGで、ブラウザの画面をそのまま放送で使っています。SV

「ワクチンにはマイクロチップが仕込まれ、5G通信で操作される」「ワクチンは人口を減らすために5年後に死をもたらす生物兵器だ」――欧米で流布されてきた新型コロナワクチンをめぐる陰謀論である▲陰謀論者が黒幕呼ばわりするのはマイクロソフト創業者のビル・ゲイツ氏や、米国の感染症対策の権威、ファウチ博士らだ。ある調査では米国人の14人に1人は、ワクチンに追跡用チップが仕込まれているという話を信じているという▲それを笑い飛ばすだけですまないのは、こんな荒唐無稽（こうとうむけい）な話でも人々がワクチンに抱く不安と共鳴する部分があるからだ。ワクチンから正体不明の異物が見つかれば、まさかチップとは思わずともその安全性への不安はふくれ上がる▲国内各地で発見が相次いだモデルナ製ワクチンの異物混入である。政府はスペインで生産された3種のロット番号の製品の使用を一時停止した。異物は粒子状の金属片とみられるが、該当の

名古屋市の河村たかし市長が東京オリンピックの金メダリストのメダルをかんだ問題で、このメダルが新たなものに交換されることに決まったことが、日本テレビの取材でわかりました。 この問題は今月４日、名古屋市の河村市長が、ソフトボール日本代表として東京オリンピックで金メダルに輝いた後藤希友投手の表敬訪問を受けた際、突然マスクを外し、後藤投手のメダルをかんだものです。 関係者によりますと、後藤投手はかまれたメダルについて、チームで勝ち取って表彰式で授与されたものだとして、新しいメダルとの交換を辞退する意向を示していたということです。 しかし、萩生田文科相が「教育上非常に良くない。人の大切なものを口にいれるなんて」と問題視するなど、各方面からメダルの交換を求める声が高まり、交換が決まったということです。また、メダルの交換にかかる費用は、河村市長に請求する方向で調整しているということです。 この問題をめぐ

栃木県と宇都宮市は7日、新たに164人が新型コロナウイルスに感染したと発表した。県内の感染者は計9216人。さくら市の高齢者施設で入所者28人の感染が確認され、県はクラスター（感染者集団）に認定した。入所者はいずれもワクチンを2回接種済みだった。 県によると、同施設では、7日までに入所者28人と職…

元大阪府知事で弁護士、橋下徹氏（５２）が２日、ツイッターを更新。３１日まで延長された緊急事態宣言だが、人出に減少傾向は見られず、東京五輪の競技会場周辺では前週比で３割以上増えているところもあり、抑制効果が発揮されていないとした記事を引用。「そりゃオリパラやりながら国民の行動制限というメッセージなど届くわけがない」と指摘した。 橋本氏は「飲食店ももう言うことを聞かんでしょ。だから行動制限以外の対策、在宅医療の制度化が必要」との見解を示し、続けて「有事においては完璧な対策などない。よりましな効果を生むものをどんどんやるしかない。在宅医療にはいろいろ問題があるだろうが、感染者が増えて病院のキャパを超えることは明らかなので在宅医療で対応するしかない」と持論を展開。「オリパラをやると国民の行動制限が効かなくなるということを想定していなかったのか。もし想定していなかったのなら、日本の政治行政の想像力は

東京五輪・パラリンピック競技大会組織委員会のHPより 「開会式の演出をめぐるゴタゴタに加え、コロナで直前まで会場に観客を入れるのか無観客でやるのかも決まらず、リモートワークも許されずに連日深夜まで残業する職員も多かった。メンタル疾患で離職する人も出て、さらにコロナの影響で世論は完全に五輪反対ムード一色となり、世間から組織委を見る目も冷たくなる一方。職員の間からは『いったい、何のためにやっているのか』という声も聞かれ、お祭りムードなど皆無ですよ。二度とこんな仕事はしたくないです」（東京五輪・パラリンピック競技大会組織委員会職員） 直前まで混乱を極めていた東京オリンピック（五輪）の開会式を、世界はどう見ているのだろうか――。 開会式をめぐっては、準備着手当初から波乱含みだった。 2018年に狂言師の野村萬斎氏が演出総合統括に就任したが、20年12月に野村氏を含む演出企画チームは解散となり、野村

筆者は普段はアメリカで陸上などを中心に取材をしているジャーナリストで、東京オリンピックの取材パスは個人で取得した。取材パスを取得したジャーナリストやメディアには、組織委員会から入国手続きやコロナ検査に関する資料、入国してからの行動規制、取材規則など膨大な資料が連日送られてくる。しかしメディアの担当者によると、その対応が「オリンピック史上最高の難易度」だというのだ。 海外メディアが取材のために日本へ渡航する場合、搭乗前96時間以内に2回の検査が必要となる。しかし日本政府が指定する検査を行う医療機関に限りがあるため、メディアの「コロナ対策責任者」は各医療機関への連絡、書式の確認、予約を行う必要がある。検査から入国日までに週末をはさむ場合などは、検査結果が間に合うかヤキモキさせられる。 問い合わせをしてもまともな応答はない 入国前には、入国後2週間の取材予定表や出国予定の提出が義務づけられている