部品情報は図面だけでは表現できない
グローバル生産においては、図面に中途半端だったり分かりにくかったりする指示を書くと、そのままトラブルや手戻りの原因になってしまう。「どの品番の部品、材料をどれだけの数量使用する」といった、購買や生産のオペレーションに直結する情報を、明確な形で提供することが必要となる。そこで、設計部門がBOM（Bill of Materials）をいかに作成するかが極めて重要になる。今回は、BOM情報の発信源である設計開発部門におけるBOMの意義と、そこで考慮すべき事柄について述べる。
PTCとGEが連携、設計と製造を結ぶ統合ソリューションを発表
PTCとGEの統合ソリューション「Proficy + PTC Windchill」は製品の設計部門と製造現場をクローズループで結び、設計から納入までの期間を短縮する。 米PTCと米GE Intelligent Platformsは2014年4月7日（現地時間）、自動車・電機などのディスクリート（組立）型製造業向け統合ソリューション「Proficy + PTC Windchill」を発表した。設計から納入までの期間を短縮するソリューションだとしている。 Proficy + PTC Windchillは「PTC Windchill」と「GE Proficy」を含むソリューション。製品の設計部門と製造現場をクローズループで結び、設計や製造を支援する業務システム間をリアルタイムで可視化。工場のパフォーマンスや品質の向上、製造時間の短縮や仕掛り在庫の低減・最適化につながるとしている。 製造業では現在
エリジオン、「Aras Innovator」向けのデータ変換ツールで差分変換機能を導入
エリジオン（本社浜松市）は2013年1月8日、オープンソースのPLMツール「Aras Innovator」（米Aras社）向けのCADデータ変換ツール「MultiCAD Gateway for Aras Innovator」を発売した。3D-CAD「CATIA」（仏Dassault Systemes）「NX」（米Siemens PLM Software社）「Creo」（米PTC社）「SolidWorks」（米Dassault Systemes SolidWorks社）などの3Dモデルを、他のCADのデータに変換できる。複数の部品で構成されるアセンブリのデータを変換する際に、以前と比べて変更のあった部品のみを変換する「差分変換機能」を盛り込んだ。
日立、鉄道車両の英国生産に向けグローバルPLMを採用
日立製作所では、従来山口県下松市の笠戸事業所を鉄道車両生産の中心拠点とし、熟練工を多く抱えることによる高い生産技術で、鉄道車両の受注を進めてきた。しかし、グローバル展開を広げ英国での新生産拠点を立ち上げるに当たり、日本と同様の生産方式を取ることが難しいという判断から、生産革新活動を推進。その一環として鉄道車両の設計・開発の統合プラットフォームの導入の検討を進めたという。 2013年12月11日に都内で開催された「PTC Live Tech Forum 2013 東京」で「鉄道事業、世界のマザー工場に向けたPLM導入事例」をテーマに講演した日立製作所 交通システム社 笠戸事業所 業務改革推進室 主任技師の角廣崇氏は「グローバル化を進め、海外からの鉄道受注を増やそうという中で、“鉄道の新しい作り方”を確立していく必要があった。製造方式を標準化し、日本と英国の工場が連携を取れるようにするためにも
ISID、製造業向けクラウドサービスに製品含有化学物質情報システムを追加
電通国際情報サービス（以下、ISID）と沖電気工業は、ISIDの製造業向けクラウドPLMサービス「PLEXUS」のラインアップとして、製品含有化学物質情報システム「PLEXUS CM」の提供を開始した。PLEXUS CMは、化学物質に関する情報伝達業務を効率化するためのサービス。沖電気の「COINServ COSMOS-R/R」の機能の一部をISIDがクラウド向けに拡張してSaaS型で提供する。
エレキPLM先駆者の目から見た既存PLMの問題点
業務プロセス目線で必要な情報流通ができているか？ 既存PLMの問題点をビシビシと指摘した図研 上野氏。氏いわく「できていないのは当たり前」。 「第22回 設計・製造ソリューション展」で異彩を放った図研ブース。事前記事で紹介した通り、既存PLMの概念に切り込んだテーマ展示とプレゼンテーションは、同社製品を利用しているかどうかを問わず、本質を見直すきっかけとなり得るものだった。本稿では、プレゼンテーションの内容や事前取材で聞こえてきた内容を紹介する。 PLMでできていなそうなこと 「PLMって何ですか？ という問いにまともに回答できる人はまずいない。現在PLMを導入されている企業も、ベンダーがうたうような劇的な効率化を図れているところは少なく、ますますPLMを分かりにくくしている。それ以前に、3次元データの活用レベルすら上がっていない」（図研 常務取締役プリサイト事業部長 上野泰生氏） プレゼ
世界市場での製品競争力向上を目指す「Obbligato III」
世界市場での製品競争力向上を目指す「Obbligato III」：ものづくり支援ソフトウェア製品レポート（8）（3/3 ページ） 環境法規制への対応機能もPLMシステムに取り込む グローバル対応においてもう1つ重要なポイントになるのが、海外の法規制への対応、特に環境保護関連の規制への対応だ。近年EUを中心に、製品や部品、材料に含まれる化学物質を厳しく管理しようという動きが広がっている。すでにREACH規制やRoHS指令などのルールは各国・地域に波及しており、事実上の国際標準になっている。日本メーカーも自社製品を海外に輸出する際にはこれらの環境規制への対応が不可欠となりつつある。 これを支援するためのITソリューションも、数多くのベンダから提供されている。その多くは、部品や材料に含まれる化学物質に関する情報を社内外から収集し、データベースで一元管理するというものだ。しかし、こうしたソリューシ
Windchill 10.0は“トップダウン型”開発に最適なエンタープライズPLM
PTCのPLM製品群が大幅に刷新された。Windchill 10.0は「エンタープライズPLM」構想に沿って、上流から下流までを包括的に管理するソリューションとなった。 PTCは米国時間2011年4月2日、Windchill 10.0をリリースした。インタフェースの大幅な改良と併せて、ソフトウェア管理、マテリアル管理機能の統合や、品質管理、コスト管理などの機能も盛り込まれており、2010年2月にJim Heppelmann氏が語った「エンタープライズPLM」ビジョンを踏襲するものとなっている。以下で主要な機能を紹介する。 多品種少量開発向け機能の強化 ベース設計からの派生品管理について、BOM情報のリストだけでなくアセンブリを含めて閲覧・編集できるようになった。製品オプションなどについては論理ルールを設定することで依存関係を制御可能だ。 “トップダウン開発”支援 Windchill 10.
三菱重工業、NEC製品でREACH対応の化学物質管理を開始
日本電気株式会社（以下、NEC）は1月15日、三菱重工業株式会社の家庭用・業務用空調機やカーエアコンなどを担当する冷熱事業本部にて、製品の含有化学物質の管理ソリューション「ProChemist」が運用開始されたと発表した。三菱重工業はこれにより、2008年6月よりEUが始めた化学物質規制「REACH」に対応。円滑な化学物質情報の流通を促し、安心・安全なグローバルサプライチェーンの構築を目指す。 REACHは、約3万種類におよぶ化学物質の環境リスクを管理する規制。欧州市場に製品を輸出する企業は、製品の化学物質含有の有無や料などの情報管理・伝達が求められる。特に健康に影響を与える恐れがある物質は高懸念物質に指定され、EUへの登録が必要となる。未対応の場合、欧州での製造・販売・取引の停止もあり得る、輸出業にとっては重要な規制だ。 REACHに対応するには、製品とその出荷梱包に至るまですべての化学
トヨタが気前よくカイゼンを教える本当の理由（1/3） ― ＠IT MONOist
本連載ではソフトウェア開発／運用でのCO2排出量見える化と、製造業における取り組みのポイントや算定における留意点を3回にわたり解説する。第1回となる今回は、そもそも製造業がなぜCO2排出量算定へ取り組まなければならないのかを解説しよう。
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