「鬼滅の刃は面白い！」 これは間違いないのだが、俺＝新世代＝SNS世代の作品鑑賞方法で発見したことがある。 というか別に鬼滅に限った話じゃないのだが、キャッチーだから例としてタイトルを使わせてもらった。 俺がこの項目でしたいのは1つの事実の確認と、1つの反論だ。 まず前提として、俺は20代後半。インターネット中毒タイプの人間だ。 小学校のころからネットに入り浸ってた。 具体的には2ch、個人の感想サイト、それにまとめサイトだ。年齢を重ねてからはTwitterなんかも始めた。 真面目に、親の顔よりおそらくPCの画面の方を長く見て生きてきた。 「アホが何か言ってる」と思っていただいて結構だが、一応偏差値はそこそこ高かったし、読書感想文では県で賞も取った程度の知力はある。 まず、結論を書こう。 「もう作品の感想を自分で考える時代は終わった」 つまり、 「作品に感動したかどうかを決めるのは自分では

8月28日、会見で辞意を表明する安倍晋三首相（写真：代表撮影/ロイター/アフロ） 安倍首相が退陣を表明した。安倍一強ともいわれる強固な政権基盤を築き、7年8カ月に及んだ長期政権も、持病の潰瘍性大腸炎と新型コロナウイルス感染症という2つの病気には勝てなかった。ただ、この時期の、こういう形での辞任には、今後をにらんだ安倍首相自身の打算も見え隠れする。 安倍流政治では通じなかった新型コロナ対策 首相は、持病再発による体調悪化が退陣の理由と説明した。ただ、8月に入って2回の通院治療の効果は出ているようで、報道される閣僚などのコメントを見ても、体調は一時より持ち直していたようだ。第一次政権での「投げだし」批判の再現となるのを恐れた、という政治評がもっぱらだが、果たしてそれだけなのだろうか。 新型コロナウイルスの蔓延は、持病以上に大きなダメージを安倍首相にもたらしたのかもしれない。安倍首相にとって最大

cargo official blog powered by ameba クラブ系ユニットcargoのオフィシャルブログ Official Site : www.cargo-jp.com 先日、またまた池上彰さんがやらかし、ツイッターで話題になっていました。 池上さんはもうこの手の財務省の大嘘プロパガンダを定期的に宣伝するための工作員となってしまったのですかね…。 問題の放送は15日のものですが、この悪質な「国の借金デマ」を何度も垂れ流しているわけですから、BPO行きは確実です。 なぜ我々がこんなにもマスコミの「国の借金デマ」をしつこく非難するのかと言いますと、この「国の借金デマ」が人を不幸にするからです。 その例として、相模原で障碍者数十人を殺傷した植松被告が「国の借金が大変なので、生産性のない者を安楽死させる」として凶行に及んだ件が挙げられるでしょう。 「国の借金は返さなければいけない

女子プロレスラーの木村花さんが5月23日、急逝した。彼女は2019年5月からフジテレビ系列で放映中のリアリティーショー『TERRACE HOUSE TOKYO 2019－2020』に出演中だった。彼女の死には、放映中からSNS上で彼女に向けられた誹謗中傷が大きく影響したと報道されている。 木村さんの没後、ネット上ではSNSの誹謗中傷をめぐる論議が活発化した。フジテレビは「テラスハウス」の放送中止を発表し、遠藤龍之介社長は検証チームを立ち上げる意向を明らかにした。ネット上の批判の矛先は、いまや番組制作陣や他の出演者などにも向けられ、原稿執筆時点ではまだ「炎上」が続いている。 この事件を受け、高市早苗総務相は、インターネット上の誹謗中傷を巡る発信者の情報開示について制度改正も含めて対応する考えを明らかにしたが、この機に便乗して政府への批判を封じる意図があるのではと警戒する声が上がっている。 な

新型コロナウイルスの緊急事態宣言が延長された。 おれは急に怖くなった。おかしな話である。おれは一週間前くらいから「これは延長されるだろうね」と思っていたからだ。予想していたとおりだ。けれど、昨夜、「五月末まで延長」のニュースを見て、「ああ、もうこれは無理だ。なにもかも全部ダメになる」と思ってしまった。 おれは楽観的だったのだろうか。悲観でもない、楽観でもない、傍観者のような気持ちでいた。 診療所のクラークさん - 関内関外日記 「世界中ひどい状態なので、かえって気が楽なくらいです」 そうだ、おれは三密だのなんだの言われる前から、そんなにアクティブな人間ではなかった。県外どころか市内から出ることも稀だった。たまに映画館に行って、散歩といえば図書館まで。金がないので、やれライブだ、やれ旅行だと、そんなに動く人間ではなかった。まったくなかったわけではないけれど、おれの日常というものはほとんど変わ

先ごろ、献血キャンペーンの「胸強調」イラストがセクハラだとの指摘で炎上。「宇崎ちゃんポスター問題」として話題となった。一方、世界最大規模の同人誌即売会『コミックマーケット97（以下、C97）』が12月28日～31日までの4日間、東京ビッグサイトで開催。当会場では例年同様、献血者にポスターをプレゼントする『献血応援イベント』を実施中だ。そこで、コミケ献血応援イベント事務局の中田大作氏と、“多様なマンガ・アニメーション発展のため”に活動するレイ法律事務所の舟橋和宏弁護士に、同問題について話を聞いた。 【写真】爆弾ボディをおしげもなく…　「ワンピース」「セーラームーン」「FGO」など美人コスプレイヤー一挙公開！ ■「宇崎ちゃんポスター」が法律違反だというのは“勘違い” 毎回数十万人の来場者が集まるサブルカルイベント『コミケ』だが、企業ブースが出展されるようになったのは1995年の『C51』から。

生きづらさの欲張りセット 先日封切られ、大きな反響を呼んでいる映画『ジョーカー（原題：JOKER）』。社会から軽視され軽蔑され疎外される男が、悪のカリスマ「ジョーカー」に堕ちていく姿を描いた作品だ。 記録的な大ヒットの一方で、米国では社会問題にまでなっている。ジョーカーに感化された人びとが暴力的な衝動に駆られ、社会不安の増大につながるのではないかという懸念が広がっている。地域によっては本作の上映を見送ったり、映画館の周囲を警察官が警備にあたったりといった一幕もあったようだ。 本作の舞台設定に、アメリカのみならず、先進各国における社会問題が色濃く反映されていることは、いくら監督のトッド・フィリップスが「政治的な映画ではない」とエクスキューズを入れていたとしても明白なことだ（https://eiga.com/news/20190924/14/）。 『ジョーカー』の主人公アーサー・フレックの生い

話題の映画『新聞記者』を封切り日6月28日に劇場に見に行きました。2019年7月22日までに累計で観客動員数33万人、興行収入4億円を突破し、絶好調だとか。 この映画は、東京新聞記者・望月衣塑子さんの著書『新聞記者』に着想を得てつくられたとの触れ込みで、宣伝には「「権力とメディア」「組織と個人」のせめぎ合いを真正面から描く衝撃のエンタテインメント」とあります。ネットの予告編を開けば、ページのど真ん中に、田原総一郎さんの「面白い！！よくぞ作った！」という言葉が流れるし、朝日新聞も「日本映画の変化の第一歩」、毎日新聞は「果敢な挑戦」など、リベラル側では政治映画として殿堂入り間違いなしの絶賛モードが続いています。 さあ、困った。というのも、リベラルを応援する私ではありますが、この映画にはぜんぜんノレなかった。むしろ、怒りさえ覚えました。しかし、私の意見はどうやら多数派ではないようで、実はこの点に

東京新聞の望月衣塑子さんが原案を担当した映画『新聞記者』が、好評らしく、リベラルな人々から賞賛されている。

・ジェンダー的な批判文＆日記です。本当に日記でしかないのでソースだったり論理展開はゆるゆるで長いです。 ・※の部分は話が逸れるので見なくてもいいです。 前置きとあらすじ　前置きなので軽めの、書きやすい文体で書きます。 タイトル通りのことをつらつら述べていくので、もし意味がわからない人がいたら取りあえずこの記事を読んできて欲しい。すもも氏によって作成された『男性のつらさの構造』という記事を読んで思ったこと(かなり批判的)について述べていきます。 ※引用している画像と文章は、特に断りがない場合は上記記事のものです。 これから先の内容は、リンク先の記事に好感を持った人には不快な内容になります。 先に明言しておきますが私は一学生、女性です。 論述の知識など浅さを見せることもあると思います。 何度か推敲して公平さを意識しようとはしていますが、それでも取り除けていない女尊男卑的要素が入ってしまっている

ソーシャルメディアに広がる「フェイクニュース」の検証や、政治家や専門家の発言を確認する「ファクトチェック」。2018年沖縄県知事選挙での取り組みが注目されたバズフィードと琉球新報ですが、国際団体であるファクトチェック・ネットワーク（IFCN、International Fact-Checking Network）が加盟団体に求める原則から逸脱した記事があります。このままでは、特定の政党や候補者を有利にする恣意的なファクトチェックを有権者が判断することが難しくなります。 国際団体IFCNが定める5原則とはIFCNが公開しているファクトチェッカーが守るべき原則「The commitments of the code of principles」は以下の5つです。 1. A commitment to Nonpartisanship and Fairness（非党派的かつ公正に取り組む） 2.

現在、NHKは放送法で「ネット配信」と「テレビ放送」の分業が定められており、特別な場合を除き、放送内容をそのまま、NHKの受信料収入を原資としてネット配信することは認められない。だが、今回の法改正によりこの点が改められ、ネットと放送で同じコンテンツを常時同時配信することが認められる。 この報道があると、ネットには次のような言説があふれた。 「今回の法改正で、テレビをもっていない人でも、PCやスマホさえ持っていればNHKの受信料を徴収される。すなわち、すべてのネット利用者はNHKに受信料を支払うことになる」 もちろん、これは間違いだ。NHKに受信料を支払っている場合、ネットもその範疇で視聴可能であり、テレビを持っておらず、ネットで視聴する場合にも、「テレビでの支払いが登録されておらず、自ら視聴する行為を行った場合」にのみ、支払いを促すメッセージを出す仕組みだという。 では、なぜこのような改正

カガクでネガイをカナエル会社というテレビCMでお馴染みの化学メーカーのカネカが、育休明けの社員に対する対応問題で激しく批判されているようです。 参考：「育休復帰、即転勤」で炎上、カネカ元社員と妻を直撃 個人的には、週末に最初にこの騒動を目にしたときには、大企業によくある転勤辞令の行き違いだな、ぐらいの感覚で、ここまで大きく炎上するとは正直思いませんでした。 こういう退職者の退職後の告発は、どうしても当事者にしか分からないことが多く、事実確認ができないため、第三者が判断するのは難しいと考えていたからです。 ただ、その後、この騒動は拡大し、手のつけられないレベルでの炎上騒動になっているように見えます。 土曜日から徐々に騒動が拡大　なぜ、炎上騒動が拡大してしまっているのか、時系列に振り返ってみてみましょう。 ■6月1日　カネカの元社員の妻がツイッターで、夫が育休取得直後に転勤を命じられて、有給も

日本軍「慰安婦」問題を描いたドキュメンタリー映画『主戦場』(ミキ・デザキ監督)が評判となっている。上映している場所が少ない（関東では２館。私が見てきた５月上旬の段階では１館）こともあるが、常に満席。事前予約は必須で、平日の午前中ならばなんとかなるだろうと当日訪れた私は、後日に出直しを迫られた。 映画は、「慰安婦」に対する「支援派」と「否定派」、のインタビュー映像が交互に繰り返されることによって進んでいく。しかし、「否定派」の議論の稚拙さがすぐに明らかになる。誘導によってではない。かれらはカメラに向かってほとんど無防備に、普段から自分たちが主張していることを、主張している通りに喋る。だがその主張は、その後の「支援派」の主張やナレーションによって直ちに否定される。主張のそれ以外は、議論の余地なく嫌悪感をもよおすような、差別、明白なウソ、陰謀論である。 この映画は双方の議論について、いわゆる「両

blogos.com —— とすると、もう我々にはネットで議論することは難しいという感じなんでしょうか いまはもう難しいですね。議論というのは本来、論点を抽出して、その勝敗を決めれば誰もが納得する結論が出るというものではないわけです。そもそも最初から意見は違うんだから。その最初の「意見が違うということ」の意味を深く考えず、勝ち負けだけ決めようとすると、不毛な罵倒合戦しか生まれない 自分はAが正しいと信じている。にもかかわらず、こっちには全然違うBが正しいと信じている人がいる。これはなんでなんだろう。まずはそう考えるのが大事なんです。説得や論破が大事なのではなくて、違う意見が存在するのはなぜなんだということを考えること。これは、違う考え方を持っている人に対する一種の尊敬の念がないとできないことです。そして、それがどうやって生まれるかというと、時間だったりコミュニティの感覚だったりが必要です。

2019年04月08日20:25 海外「凄く興味深い内容だった！」日本で大ブームを起こしているVTuber現象を追ったドキュメンタリーを見た海外の反応 カテゴリエンターテイメント sliceofworld Comment(82) image credit:youtube.com 数年前から日本ではアバターを使った動画配信、VTuberが人気となっていて今では6000を超えるVTuberが活動していると言われています。日本のVTuber現象を追ったドキュメンタリーに対する海外の反応です。 Binary Skin - Exploring Japan’s Virtual YouTuber phenomenon 引用元：動画のコメント スポンサードリンク ●comment凄く良かった。誰だって有名になって成功したいけど有名になる事には欠点もあって、みんなに自分の強みも弱みも知られて追いかけられるし

見出し詐欺というのは世人に嫌われることこの上ないものですが、Yahoo!ニュースにおいて、その見出しが偏向的に変更されているのではないかという話。 不祥事の絶対数が明らかに多いにもかかわらず、見出しから徹底して党名が省かれる自民党。一方で必ずといっていいほど党名が入れられる立憲民主党など野党。 もし見出しにちゃんと党名が入っていれば、自民党議員の不祥事の多さが可視化され、自浄を促す有権者の声も強まるはずですが、Yahoo!ニュースはどうしてこのような見出しの付け方を採用しているのでしょうか。 議員不祥事「自民は党名抜き、立憲民主なら党名あり」、Yahoo!ニュース見出しの怪 | BUZZAP！（バザップ！） Yahoo!ニュースの政治家の不祥事のニュースでは、なぜか自民党の党名は抜かれているというのを検証した、という記事です。 しかし、検証したと言う割には、いったいどれほどの数のそのような

韓国海軍駆逐艦による自衛隊機への火器管制レーダー照射が、日韓のゴタゴタに新たな火種を加えている。言い逃れの余地がないほど証拠はそろっているが、韓国政府は苦しい言い訳を連ねている。何が起きているのか。防衛ジャーナリストの芦川淳氏は「『日本には何をしてもいい』という韓国国内の空気感が影響したのではないか」と指摘する――。 なぜ無理筋の言い訳ばかりを重ねるのか 2018年12月20日午後、能登半島沖を飛行中の海上自衛隊のP‐1哨戒機が、韓国海軍の「クァンゲト・デワン」級駆逐艦から火器管制レーダーの照射を受けた。同じ自由主義陣営に属し、朝鮮半島有事の際は協力して事態に対処することになるはずの友邦の軍用機に対し、非常識な行動としか言いようがない。しかも、韓国側は事後対応において、出任せの嘘ばかりを並べている。 まず韓国側は、遭難した北朝鮮の船舶を探すためのレーダーは使用していたが、日本の哨戒機を追跡

いよいよ12月4日から、ソフトバンクとヤフー連合によるスマホ決済サービス「ペイペイ」の100億円あげちゃうキャンペーンが始まります。 これは利用者がペイペイを利用して購入したら、購入金額の20％相当がポイント還元されるというキャンペーン。 実は、スマホ決済サービスにおいては、これまでもLINEペイも購入金額の10～20%分を還元するキャンペーンを実施していますし、業界内では珍しい話ではないのですが。 今回は「100億円あげちゃう」というインパクトや、LINEペイの上限1000円に対して、ペイペイは上限5万円、さらにキャンペーン期間中は何度でも20%という大盤振る舞いという点もあり、反響が大きく違います。 おまけに、100億円あげちゃうキャンペーンの発表会では、ペイペイのテレビCMに起用された宮川大輔さんが、たまたまイッテQのお祭り企画疑惑で文春砲の直撃を受けた直後と言うこともあり、関連の報