スポーツ：オリンピック開催国になればメダル獲得数が増えることを示す証拠は希薄 | Scientific Reports | Nature Portfolio
社会経済的要因を制御して分析した結果、オリンピックの開催国になればメダル獲得数が増えるという傾向がほとんど認められなかったと報告する論文が、Scientific Reportsに掲載される。この知見は、いわゆる「開催国効果」（オリンピック開催国のメダル獲得数が増える）に異論を唱えるものだが、著者たちは、この知見の妥当性を確かめるには、もっと多くの過去のオリンピック大会を対象とした大規模な研究が必要だと注意を促している。 オリンピックを招致する国々は、自国民に対して開催申請の妥当性を示すため、オリンピック開催によってメダル獲得数が増えるという意見を援用することが多い。過去の研究で、夏季オリンピック大会の開催国になるとメダル獲得数が1.8%上乗せされるという主張が示されているが、この増加効果は、競技種目によって差がある。 今回、Gergely CsurillaとImre Fertőは、1996
｢ファンの皆様に感謝｣定型コメントばかりのオリンピアンに元ラグビー日本代表が感じた強烈な違和感の正体 競技だけやればいい時代は終わった
元アスリートが五輪廃絶を訴える理由 東京オリンピック・パラリンピックが閉幕した。大会前の開催の是非をめぐる喧騒がまるで嘘だったかのように静かだ。「五輪批判」は背景に退き、世間は新型コロナウイルスの感染対策に手一杯となっている。 すでにご存知の方もいるだろうが、私は一貫して東京五輪に反対の意を示してきた。東京五輪の中止とともに五輪そのものの廃絶を呼びかけてきたし、いまもその意思は変わらない。 元アスリートなのになぜ反対しているのか。それは道義に反することではないか。スポーツの恩恵を受けた身でありながら、その祭典である五輪を批判するのは恩知らずだろう――。 ツイッターのアカウントにはこうした声が相次いだ。スポーツ界から声を上げた数少ないひとりとして、その勇気を称賛する声が大半を占めたものの、一部では「身のほど知らず」という心ないことばが届けられた。社会的な発言に賛否はつきものだから反論を賜るの
山口香氏「告発サポートした」 - 柔道ニュース : nikkansports.com
山口香氏（４８）が６日、柔道女子日本代表での暴力問題で、選手１５人の告発をサポートしていた事実を明かした。山口氏は、選手が最初に園田前監督らを告発したＪＯＣ女性スポーツ専門部会の部会長を務めている。この日の会見後に「サポートは確かにしました。ただ、選手の自主性を損なうものではなかった」と話した。 代表の指導方法や強化体制などを疑問視した選手が山口氏に相談。同氏が問題解決のためにＪＯＣへ告発するなどの手順を示したというのが、今回の流れのようだ。長く女性スポーツの地位向上に取り組んできた山口氏は、自らの出身でもある柔道界の現状も心配していた。選手たちの声を聞いて、手を貸した。 この日の専門部会は悪天候の影響もあって出席者は４人だけ。山口氏が経緯を説明した後、再発防止に向けて話し合いが行われたが「人数が少なく、会議といえるものではなかった」。それでも、暴力やハラスメントなどの問題にどう対処するか
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