健康診断でなぜ残る｢欧米がとっくにやめた検査｣
健康診断の「本当のところ」 皆さんが毎年受けている健康診断。その音の響きから「健康」を「診断」してくれるように思われているかもしれませんが、実際の健康診断で本当に「健康」が診断できるのでしょうか。この記事では、その本当のところを探っていきたいと思います。 そもそも日本の健康診断は、その実施が労働安全衛生法と呼ばれる法律で義務づけられています。また、その内容についても規定されていますので、基本的には日本全国どこでも同様の検査を受けることになります。 内容は、問診、身体計測、血圧測定、血液検査、尿検査、胸部X線、心電図（ただし年齢によって差異あり）というような構成になっています（安全衛生情報センター「労働安全衛生規則」）。毎年の健康診断を受けている方なら、「そんな検査を受けているな」とご理解いただけると思います。 確かに、これだけバラエティに富んだ検査を受ければ、さすがに「健康を診断してくれそ
医療の現場から｜四谷三丁目
頭がおかしくなりそうなのでしたためておく。 私は医療職に従事している人間である。看護師だ。 専門職ではあるものの、この歴史に刻まれるであろう混乱の中で私の有する専門性や経験値など紙切れ以下の価値もない。現状、私は「たまたま医療職に従事している一般人」であり、これは専門性を有する人間からの警告などではなく、ただならぬ混乱に巻き込まれた一般人の雄叫びである。 そのように受け止めてほしい。 私が勤めているのは首都圏の「けっこう大きな病院」である。今回の新型コロナウイルス感染症騒動の初期も初期から感染症対応病床で患者を受け入れていた。まあ来るよね、としか思わなかった。2カ月半前、もう遠い昔のように思える。 その後も、どこかで集団感染が発覚する度にそこから患者が運び込まれてきた。そのことに関して誰も動じたりはしない。みんなそれなりに、「けっこう大きな病院」に努めている自負みたいなもんも持っていて、周
夫が歯科技工士を辞めた
この春で夫が歯科技工士を辞めた。 歯科技工士は就職一年目での離職率が高い。6割だったか8割だったか。 理由は低賃金と長時間労働。 夫の離職理由もこれに当たる。 この春からは全く別の職種につくために転職活動を始める。 (在職中にやれと言われるかもしれないけど、長時間労働だから平日に面接受けるなんて無理) 歯科技工士が低賃金なのは、歯科医師(歯科医院)を経由しないと注文を取れないから。 歯科医師に高額のマージンを取られるから歯科技工士の取り分が減るのだ。 外国には「デンチュリスト」という歯科技工士の資格を設けている国が多い。 「デンチュリスト」の資格を持った歯科技工士は患者を診察して直接患者から注文を取れる。 だから歯科医師にマージンを払わずに労働に見合った報酬を受け取ることができるらしい。 （厳密に言えば歯科技工士が所属する歯科技工所に報酬が入る） しかし日本にはデンチュリストの資格が設けら
ニセ医師が２千人を診察できたワケ 評判上々、甘い確認：朝日新聞デジタル
実在する医師になりすまして診療したとして、元タクシー運転手の男が、茨城県警に逮捕された。２年半の間ばれずに、全国で少なくとも延べ２千人超の診療を続けたという。どうして誰も気づかなかったのか。 「ばれないよう落ち着いて診療し、症状が重い人は、他の医療機関での受診を勧めた」。勤務先の医療法人から給与をだまし取ったとして医師法違反や詐欺罪で起訴された東京都品川区の大賀達夫被告（５１）は県警の調べに、こう話しているという。「なりすまされた側」が１月、身に覚えのない納税書類があるのに気づいて発覚した。 捜査関係者によると、大賀被告は眼鏡やコンタクトレンズのメーカーに勤務した経験があり、２００９～１１年には医師や看護師を医療機関に紹介する会社を名古屋市で経営していた。 その会社が行き詰まると、自分の会社に登録した、顔写真がついていない医師の免許証の写しを使って、福岡市内の医師紹介業者に自分を眼科医とし
うつ社員をあぶり出す？国の新制度への懸念
2015年がスタートした。今年はビジネスパーソンの「健康管理」が一つの転換点を迎える。多くの企業で、従業員の精神的な健康状態を把握する「ストレスチェック」の実施が義務づけられるのだ。関連法制が、今年12月末までに施行される。ただ、このことは多くのビジネスパーソンが意外に把握していないのではないだろうか。 従業員50人以上の企業が対象に ストレスチェックの義務化は、昨年6月に成立、公布された労働安全衛生法の一部改正を受けた動きだ。原則として労働者50人以上の企業が対象で、従業員に対して医師や保健師などによる心理的な負担の程度を把握する検査（ストレスチェック）を実施することが、事業者（企業）の義務となる。同50人未満の事業場は当分の間努力義務となる見込みだ。 ストレスチェックの結果は、医師や保健師などから直接、検査を受けた労働者本人に通知され、それを本人の同意なく事業者に提供することは法的に許
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