発表のポイント ドローン空撮と深層学習によって、畑で栽培しているブロッコリー全個体の花蕾サイズを自動推定・予測し、最適な収穫日の決定を支援するシステムを構築した。 農業現場での応用を見据え、一部が葉で隠れていても予測精度が高く、かつ計算時間が短くなる工夫を行った。 このシステムは規格外野菜を減らすことで、生産者の収入を増やし環境負荷を減らせる可能性がある。 研究成果のイメージ 発表概要 東京大学大学院農学生命科学研究科郭威准教授、Haozhou Wang大学院生、Tang Li大学院生、西田えり佳大学院生(当時)、加藤洋一郎教授、千葉大学大学院園芸学研究院の深野祐也准教授らによる研究グループは、ドローン空撮と深層学習を用いて、畑で栽培している数千個体のブロッコリー花蕾の大きさを自動で推定するシステムを開発しました。また、このシステムを用いて収穫日を決定することで、規格外野菜の割合を最小化し

学部・大学院の入学者選抜に関する情報やオープンキャンパスなどのイベント、入学後の学生生活に関して案内します。

実りの秋を迎えた京都府北部。担い手不足や高齢化に対応しようと、最新の情報通信技術などを使った「スマート農業」が各地で芽吹いている。農作物の収量アップや技術の継承に向けた栽培状況の“見える化”に加え、獣害対策や新規就農者の支援にも活用が広がっている。 万願寺甘とうが所狭しと実るビニールハウス内で最新の計測機器が稼働していた。舞鶴市西方寺の添田潤さん（４５）の農場。ハウス内の温度や湿度、日射量、二酸化炭素濃度、肥料分がわかる土壌電気伝導度を測り、パソコンやスマートフォンでデータを確認できる。 添田さんは温度調節の参考にしており「栽培技術はこれまで数値化されていなかった。収量分析により…

サービス終了のお知らせ SankeiBizは、2022年12月26日をもちましてサービスを終了させていただきました。長らくのご愛読、誠にありがとうございました。 産経デジタルがお送りする経済ニュースは「iza! 経済ニュース」でお楽しみください。 このページは5秒後に「iza!経済ニュース」（https://www.iza.ne.jp/economy/）に転送されます。 ページが切り替わらない場合は以下のボタンから「iza! 経済ニュース」へ移動をお願いします。 iza! 経済ニュースへ

食品メーカーのカゴメとNECは、AI＝人工知能を活用してケチャップなどの原料となる加工用トマトの営農支援を行う新会社を設立すると発表しました。まずは欧米で事業を拡大し、将来的には開発した技術を日本にも取り入れたいとしています。 カゴメとNECは15日オンラインで会見し、AIを活用して加工用トマトの営農支援などを行う新会社を来月、ポルトガルに設立すると発表しました。 加工用トマトは、露地栽培のため自然環境の影響を受けやすく、生産者の技術によって出来栄えが左右されるということです。 このため新会社では、熟練した農家のノウハウをAIに学習させて、水や肥料の適切な量や時期を指示したり、センサーや衛星写真でトマトの生育状況や農地の状態を把握できるようにしたりするサービスを提供します。 新会社は、主にヨーロッパやアメリカで事業を拡大し、将来的には開発した技術を日本にも取り入れたいとしています。 新会社

カゴメとNECは15日、加工用トマト農家を支援する新会社「DXAS Agricultural Technology（ディクサス　アグリカルチュラル　テクノロジー）」を7月にもポルトガルに設立すると発表した。資本金は3億円相当ユーロで、カゴメが66.6%、NECが33.4%を出資する。衛星画像などをもとに畑の生育状況を把握し、人工知能（AI）が水や肥料を与える最適なタイミングを示す。カゴメの農業

天気予報アプリ「ウェザーニュース」を提供する株式会社ウェザーニューズは、法人向けに販売している高性能気象IoTセンサー「ソラテナ」に新機能を追加した。 1日ごとの観測データをグラフ化する機能や設置場所周辺の天気予報を1kmメッシュで確認する機能などが追加されている。 高性能気象IoTセンサー「ソラテナ」 観測データのグラフ化などに対応 「ソラテナ」は、気温・風速・雨量など8つの気象要素の変化を1分ごとに観測する高性能な小型気象センサー。農業分野では「農作物の生育管理に必要な気象情報をピンポイントで把握できる」として露地栽培を中心に導入が進んでいる。 今回の新機能追加は、京都府で「ソラテナ」を活用した九条ねぎ生産に取り組む株式会社あぐり翔之屋から寄せられた要望を反映したもの。「積算雨量等の観測データを1日ごとに確認したい」ということで、1日ごとの観測データをグラフ化する機能や設置場所周辺の天

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株式会社クボタ（本社：大阪市浪速区、代表取締役社長：北尾裕一　以下、「クボタ」）と、国立研究開発法人 農業・食品産業技術総合研究機構（本部：茨城県つくば市、理事長：久間和生　以下、「農研機構」）は、露地野菜栽培における、生育情報を活用したスマート生産システムの共同研究契約を締結しました。データに基づく栽培管理技術や生育モデルの構築を通じて、露地野菜栽培のスマート農業化に貢献します。 露地野菜は天候や土壌の条件などにより生育が大きく左右されるため、品質・収量の向上には栽培過程で生育状況を診断し、適切な栽培管理を行うことが重要です。また、比較的大きな面積で栽培される露地野菜は、食料の安定供給やフードロスの削減、農地保全の観点から、スマート農業技術の確立が最も必要とされている分野です。 クボタと農研機構は、土壌データ等の環境データや生育データの収集手法を確立し、環境・生育情報等のビッグデータに基

PR提供：NTTデータ ブロッコリーの出荷予測システムを活用し、生産者の収益拡大を目指すJA香川県の取り組み 香川県は47都道府県で最も面積が狭いが、平野部が多く、気候が温暖で降水量が少ないという特色をもつ。 この風土を生かして、レタス、ブロッコリー、金時ニンジン、マーガレットなど全国的に知られるさまざまな農産物が栽培されている。 その中でも近年、注目度が高まっているのがブロッコリー。 JA香川県（香川県農業協同組合）ではブロッコリーの安定供給と生産者の収益拡大に向け、ICTを活用した出荷予測システムの導入に取り組んでいる。 お客様の課題 導入効果

農研機構・農業技術革新工学研究センターは、キャベツの収穫適期を高い精度で予測できる技術を開発した。圃場（ほじょう）の空撮画像を基に、葉が地表を覆う面積を算出。品種などの作付け情報や気象予報データを組み合わせ、収穫適期を２週間前に誤差１日で予測可能とした。出荷時期・数量の正確さが求められる加工・業務向けの契約栽培などでの活用を見込み、２０２３年度に運用を始める計画だ。 １０日にオンラインで開いた成果発表会で報告した。…… 大豆生産伸び悩み　政府目標の６割　収量・面積とも課題 政府が増産を目指す大豆の収穫量が足踏み状態にある。農水省の調査によると、２０２０年産は２１万８９００トンで、前年比１％の増加にとどまった。収量が安定せず、作付面積が伸び悩んでいることも影響。政府の生産努力目標は３０年度に３４万トンだが、６割の水準にとどまる。目標達成には収量・面積の両面でてこ入れが必要だ。 政府は食料・農

（株）トーヨーホールディングスは、2020年11月から始めた独自開発の自動航行撮影機による「AI生育状況管理システム」の実証試験で、レタス不良苗の判定精度が2か月で97％に到達。同システムを利用することで苗の生育確認と不良苗への対応工数を98％削減する。 独自開発した自動航行撮影機（写真左）と生育不良判定結果のアプリケーション表示 実証試験は、レタス栽培の不良苗を判定するもので、開発中の「室内水耕栽培における完全自動型不良判定システム」の一環。不良苗判定の座標位置特定も実施しており、特定精度は100％を達成している。撮影した判定結果は、アプリケーションに表示され、現場で目視確認することなく、効率的に作物の状態を確認できる。 トーヨーが開発した新システム（AI生育状況管理システム) 農業の現場は、少子高齢化が進み、労働力不足が深刻化。また、施設園芸における課題として、熟練者のノウハウの平準化