シベリア森林火災が増加すると火災発生源及び風下地域で冷却効果と大気質悪化をもたらす。 近未来の気候下で、これら地域で火災の大気エアロゾル冷却効果が温暖化を抑制する可能性を示唆。 森林火災の大気汚染微粒子は、PM2.5環境基準の達成率低下、早期死亡数増加、経済損失と密接に関連。 北海道大学北極域研究センター（広域複合災害研究センター兼務）の安成哲平准教授・ディスティングイッシュトリサーチャー、東京大学大学院総合文化研究科の成田大樹教授、九州大学応用力学研究所の竹村俊彦主幹教授、北海道大学大学院工学院修士課程の若林成人氏（研究当時）、千葉大学環境リモートセンシング研究センター（東京大学生産技術研究所兼務）の竹島滉特任研究員による研究グループは、シベリア森林火災が気候、大気質、経済に与える影響について、MIROC5気候モデルを用いて感度実験*1による現在及び近未来（2030年）の気候条件下*2で

豪雨により水没した農場＝２０２１年、オーストラリア・ポートマッコリー近郊（スー・マッギンさん提供・共同） 【ローマ共同】国連食糧農業機関は１３日、災害により過去３０年間で約３兆８千億ドル（約５６８兆円）相当の農産物や家畜への被害があったとする報告書を公表した。国連機関によるこうした推計は初めてという。気候変動などの影響で災害の頻度が増加しているとし、国際社会に対応を求めた。

この夏、全国的に猛暑が続いていますが、7月下旬以降の高い気温について、気象庁の検討会は「太平洋高気圧の本州付近への張り出しが記録的に強まったことが要因で歴代と比較しても圧倒的な高温で異常気象だといえる」と結論づけました。 高気圧の記録的強まり顕著な高温に この夏は全国的に猛暑が続き、特に7月下旬以降は38度以上の危険な暑さも相次いで観測されたほか、福島県伊達市では8月5日に、10日には石川県小松市でいずれも40度ちょうどに達するなど、北日本や東日本を中心に記録的な高温となりました。 7月下旬の平均気温は北日本で1946年の統計開始以降1位を更新したほか、今月上旬の平均気温は東日本日本海側と西日本日本海側で1位を更新しました。 7月下旬以降の暑さについて専門家による気象庁の「異常気象分析検討会」は28日午後、会合を開いて分析しました。 この中で7月後半は、上空のジェット気流が平年より北を流れ

人は一日に体内からどれくらいの水分を失うのか、正確に予測できる計算式を日本の研究者らが初めて導き出しました。 （計算式は記事の最後に詳しく掲載しています） 成人は一日で体内の水分のおよそ10％を失いますが、式を使うと年齢や体重、気候など条件ごとに失う量を算出でき、災害時に地域で必要な飲料水の量を割り出すことなどにも使えるとしています。 計算式は、国立研究開発法人医薬基盤・健康・栄養研究所の山田陽介室長らがアメリカやイギリス、オランダなどの研究者と共同で、科学雑誌「サイエンス」に発表しました。 グループでは、水分中にわずかに含まれる質量が大きい水の動きを解析する手法で、欧米やアジアなど23か国のおよそ5600人について、体内での水の出はいりの量を割り出しました。 その結果、一日に失われる水の量は成人では ▽男性で20歳から35歳だと平均4.2リットル、 ▽女性では30歳から60歳で3.3リッ

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この記事には参考文献や外部リンクの一覧が含まれていますが、脚注による参照が不十分であるため、情報源が依然不明確です。適切な位置に脚注を追加して、記事の信頼性向上にご協力ください。（2018年6月） 観測史上世界最低の中心気圧870hPaを記録した1979年の台風20号 ダストストーム、1935年アメリカ合衆国テキサス州にて。ダストボウルの1つ。 道路脇に高く降り積もる雪、2006年新潟県にて。平成18年豪雪によるもの。 異常気象（いじょうきしょう）とは異常高温・大雨・日照不足・冷夏などの通常とは異なる気象の総称。 異常気象の定義[編集] 定義[編集] 日本の気象庁では、「過去30年の気候に対して著しい偏りを示した天候」を異常気象と定義している。世界気象機関では、「平均気温や降水量が平年より著しく偏り、その偏差が25年以上に1回しか起こらない程度の大きさの現象」を異常気象と定義している。[1

本研究では、地球温暖化によって影響を受けると考えられている主要な９つの分野（農業生産性、飢餓、暑さによる死亡、冷暖房需要、労働生産性、水力発電、火力発電、河川洪水、海面上昇）を対象として、被害額の推計を実施しました。 将来の温室効果ガス排出量や社会経済状況については、RCPおよびSSPと呼ばれる気候変動研究において広く用いられているシナリオ（将来の仮定）を用いました。RCPs（Representative Concentration Pathways）は温室効果ガスの排出量についてのシナリオで、RCP2.6、RCP4.5、RCP6.0、RCP8.5の4種類のシナリオを利用しました。RCP2.6はパリ協定で合意された世界の平均気温の上昇を産業革命前と比較して2℃未満に抑えるという目標（2℃目標）に相当する温室効果ガスの排出削減を実施し、今世紀末には二酸化炭素排出量をゼロ以下に抑えるシナリオで

【記者発表】世界の平均気温の上昇を1.5℃に抑えたときと2.0℃に抑えたときの影響を比較 ～パリ協定の目標達成で、洪水と渇水が続いて起こるリスクを大幅に低減～ ○発表者： 東京大学 生産技術研究所 特任准教授 金 炯俊（KIM Hyungjun） 東京大学 生産技術研究所 博士研究員 内海 信幸 東京大学 生産技術研究所 教授 沖 大幹 国立環境研究所 地球環境研究センター 室長 塩竈 秀夫 ○発表のポイント： ◆2015年にパリ協定が結ばれ、世界の平均気温上昇の目標（1.5℃と2.0℃）が設定された。現在、両目標間の影響の違いを示す科学的根拠が求められている。 ◆湿潤・乾燥間の変動の激しさを表す「水文気候的強度」という指標を定義し、1.5℃および2.0℃上昇シナリオの下で評価した。その結果、1.5℃から2.0℃へと温暖化が進むことにより、世界の多くの地域で変動が激しくなることが予測された