理化学研究所(理研)生命機能科学研究センター集積バイオデバイス研究チーム田中陽チームリーダー、生命医科学研究センタートランスクリプトーム研究チームグセフ・オレグ客員主管研究員、農業・食品産業技術総合研究機構(農研機構)の黄川田隆洋主席研究員、奈良先端科学技術大学院大学先端科学技術研究科物質創成科学領域生体プロセス工学研究室のヤリクン・ヤシャイラ准教授らの共同研究グループは、宇宙などの過酷な状況でも無代謝休眠の状態で生きられる乾燥耐性生物ネムリユスリカ[1]幼虫を用いて、生物生存に適した環境での覚醒時の動きを電気的に捉えて環境センシングする生存圏探索デバイスを開発しました。 本デバイスは、さまざまな場所での環境モニタリングに用いることができ、砂漠や極地といった地球上のほか、宇宙での生存圏探索にも使える可能性があります。 今回、共同研究グループは、幼虫時に乾燥状態になると乾燥無代謝休眠(乾眠)
発表・掲載日:2018/03/19 溜め池底の泥の放射能汚染をスマホから操作して測定できる装置 -放射性セシウム濃度の深さ分布を10分で測定- ポイント 試料を採取せずに溜め池底の泥に挿すだけで放射性セシウム濃度の深さ分布を測定 小型軽量で電池駆動、ケーブル接続が不要でWi-Fiでスマホなどから操作 市販パーツから安価に製作でき、住民による汚染モニタリングやネット接続によるIoT展開も可能 国立研究開発法人 産業技術総合研究所【理事長 中鉢 良治】(以下「産総研」という)機能材料コンピュテーショナルデザイン研究センター【研究センター長 浅井 美博】統合マクロ計算手法開発チーム 小川 浩 上級主任研究員、ナノ材料研究部門【研究部門長 佐々木 毅】ナノ粒子機能設計グループ 南 公隆 主任研究員、川本 徹 研究グループ長らは、東京パワーテクノロジー株式会社【代表取締役 社長 原 英雄】(以下「東
発表・掲載日:2017/03/30 高知県地域の表層土壌評価基本図を公開 -重金属類の暴露リスク評価に基づく土壌評価図- ポイント 高知県地域にて重金属類の含有量と溶出量に加えて、土地の使途なども考慮したリスク評価を実施 自然由来汚染の判別やリスクコミュニケーションのための基盤情報として利用可能 工場跡地の再開発や大規模インフラ整備などに係る立策とリスク評価にも利活用を期待 国立研究開発法人 産業技術総合研究所【理事長 中鉢 良治】(以下「産総研」という)地質調査総合センター 地圏資源環境研究部門【研究部門長 中尾 信典】 地圏環境リスク研究グループ 原 淳子 主任研究員、川辺 能成 主任研究員、坂本 靖英 研究グループ付、張 銘 研究グループ長は、「表層土壌評価基本図~高知県地域~」を出版する。地圏環境リスク研究グループは、これまでも国内各地の表層土壌評価基本図を整備しており、今回出版す
NTTデータが、AIに気象ニュースの原稿を自動生成させる実証実験の結果を発表しました。文法的な違和感はなく、正確性においても多少修正するだけで実用できるレベルの文書が作成できたとのことです。 自動生成の仕組み 同社は2016年9月から4カ月に渡り実験を実施。過去に気象庁が公開した気象電文と、アナウンサーが読んだ気象ニュース原稿をセットで、AI「corevo」に学習させました。これをもとに生成された原稿の文法面と正確性を、独自の採点基準で評価。その結果、文法は3.86点、意味の正しさは3.07点(各4点満点)となり、わずかな修正で元の気象電文と矛盾しないレベルに達したそうです。 これまでの自動生成では、テンプレート文に単語や数値を埋め込む手法がとられていました。しかしこの場合は大量のテンプレートや埋め込み方を人間が個々に設計する必要があり、多様なパターンに対応するには限界がありました。 AI
気象ビッグデータを活用=作業効率化、被害縮小に-建設、農業など 気象ビッグデータをスーパーコンピューターで解析した詳細予報を画面で確認し、建設現場の作業工程などを検討する大手ゼネコン 鹿島 の工事事務所=さいたま市西区 膨大な気象データを性能が向上したスーパーコンピューターで解析し、局地的な豪雨など気象の変化をいち早く予測する詳細予報の活用が広がっている。建設現場では作業の効率化に、農業や鉄道などでは天候の変化による被害の縮小・回避に役立てている。 建設現場では作業を止める雨や雪が大敵。72時間先までの予測が30分ごとに更新される1キロ四方のピンポイントの詳細気象予報が活躍する。現場のある都道府県レベルの予報は終日雨でも、現場は降雨がないことや、数時間でも降らないことが詳細予報で把握できれば、それに合わせた効率的な作業設定が可能になる。 逆に、県の予報は晴れや曇りでも、現場は雨と分かれ
要旨 理化学研究所(理研)計算科学研究機構データ同化研究チームの三好建正チームリーダーと情報通信研究機構、大阪大学らの国際共同研究グループ※は、スーパーコンピュータ「京」[1]と最新鋭気象レーダを生かした「ゲリラ豪雨[2]予測手法」を開発しました。 スーパーコンピュータを使った天気予報シミュレーションは、通常1kmより粗い解像度で、1時間ごとに新しい観測データを取り込んで更新します。しかし、ゲリラ豪雨の場合、わずか数分の間に積乱雲が急激に発生・発達するため、1時間の更新間隔では予測が困難でした。また、1kmより粗い解像度では、ゲリラ豪雨を引き起こす積乱雲を十分に解像できませんでした。 国際共同研究グループは、今回、理研の「京」と、情報通信研究機構と大阪大学らが開発した最新鋭のフェーズドアレイ気象レーダ[3]の双方から得られる高速かつ膨大なデータを組み合わせることで、解像度100mで30秒ご
要旨 理化学研究所計算科学研究機構複合系気候科学研究チームの佐藤陽祐基礎科学特別研究員と富田浩文チームリーダーらと、東京大学、九州大学、国立環境研究所らの共同研究グループ※は、スーパーコンピュータ「京」[1]を用いた超高解像度シミュレーションにより、気候変動に大きな影響を与える粒子状の大気汚染物質である「すす(黒色炭素[2])」の北極域への輸送メカニズムを解明しました。 エアロゾル[3]の一種である黒色炭素の多くは人間活動によって放出され、大気中の長い距離を輸送されます。北極圏の雪や氷の上に降り積もった黒色炭素は、その色を黒く変えてしまい、太陽光の反射率を低下させて地球温暖化を促進します。このように、北極圏の黒色炭素量は地球温暖化に直接影響を及ぼす可能性があることから、人間活動が活発な中緯度帯から北極圏への黒色炭素輸送量の正確な推定が必要とされています。しかし、これまでの北極圏における観測
第6回農業環境インベントリー研究会「農業環境インベントリー研究のこれまでとこれから」 開催報告 国立研究開発法人農業環境技術研究所は、2016年2月24日(水曜日)の午後、つくば国際会議場(エポカルつくば)において、第6回農業環境インベントリー研究会 「農業環境インベントリー研究のこれまでとこれから」 を開催しました。 農業環境インベントリーセンターは、平成13年の独立行政法人化と同時に設立されて以来、農業生態系における環境資源や環境生物に係る試料や情報を蓄積・整理・発信するためのインベントリーの構築・高度化と、その利用技術の開発を推進してきました。これは、農業環境にまつわる諸問題を解決するためには、まず農業環境を構成する環境資源(土壌、水、大気)、環境生物(微生物、植物、昆虫、動物等)など、農業生態系中で相互に作用し合っている要素を把握することが重要であること、これらの要素に関する調査・
日米欧の3極体制で24時間365日、決して眠ることがない気象と向き合う――。気象予報会社ウェザーニューズが、予報への飽くなき情熱とビッグデータ分析で躍進している。一般参加者の「感測」情報を気象ビッグデータとして予報システムに取り込み、詳細な路面の積雪情報やゲリラ雷雨予報などきめ細かな個人向けサービスを実現。さらに、船会社向けの航海気象予報の分野でも革新を続けている。千葉県の幕張にあるウェザーニ
法人カードは、法人経営者(法人代表者)、個人事業主が利用する経費支払専用のクレジットカードのことです。 法人カードの名義は法人代表者の個人名義になりますが、法人名義の経費支払に利用することができ、法人口座から引き落とされます。法人経営における経費支払いのためのクレジットカードです。光熱費、通信費、事務用品やオフィス家具の購入、インターネット広告、インターネットサービスの利用・・・など多くの経費支払いで法人カードが利用できます。支払いは法人口座から引き落とされ、明細も法人用として個人と分離できるので、会計上も重要な経営ツールとなっています。 法人カードと一般カードの大きな違いは 引き落とし口座が法人名義の銀行口座を設定できること 企業向け、個人事業者向けの特典・サービスが充実していること とくに法人名義の銀行口座から引き落としができることが重要で、会社で利用する経費の支払いに法人カードを使え
English PRESS RELEASE (導入事例) 2014年9月2日 富士通株式会社 JAXA様の全球降水観測計画での観測データ処理などを担う 「GPM/DPRミッション運用系システム」を構築 一般向けデータ提供を開始し、地球上の水循環メカニズムの解明に貢献 当社はこのほど、独立行政法人 宇宙航空研究開発機構(本社:東京都調布市、理事長:奥村 直樹、以下、JAXA)様が米国National Aeronautics and Space Administration(以下、NASA、注1)などと共同で推進する全球降水観測計画(Global Precipitation Measurement、以下、GPM)ミッションの主要な地上システムである「GPM/DPRミッション運用系システム」を構築しました。 本システムは、2014年2月28日に打ち上げられたGPM主衛星をはじめとする複数の人工衛
東京・八王子市にある高尾山で希少な植物が持ち帰られる被害が相次いでいることを受けて、管理する東京都では、GPS機能を利用して植物が生えている場所を登録し、重点的にパトロールを行う珍しい対策を始めています。 東京都によりますと、高尾山にある明治の森高尾国定公園では、エビネやキキョウといった絶滅危惧種など100種類余りの植物の採取が法律で禁止されています。 しかし、登山者などがこうした植物を持ち帰るケースがあとを絶たないため、都ではGPS機能を使って希少な植物が生えている場所を登録し、重点的にパトロールを行う珍しい対策をことし5月から始めました。 これまでに10か所の登録を終えたということで、14日も担当者が公園内に生えているエビネを見つけ、位置を登録したうえで、目印となるタグを取り付けていました。 この公園は、広さがおよそ770ヘクタールありますが、都では、地元のボランティアと協力して効率的
従来困難であった5 nm以下の金属酸化物微粒子を 精密に合成できる技術を開発~放射光分析で構造歪が誘起する特異な電子状態を発見~
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