株式会社マイナビ 地域活性CSV事業部 事業部長 北海道出身。国内外大手300社以上への採用支援、地域創生事業部門などで企画・サービスの立ち上げを経験。2023年4月より同事業部長就任。「農家をもっと豊かに」をテーマに、全国の農家の声に耳を傾け、奔走中。 創業101年目で経営方針を一新 横山：今日は浅井農園・浅井さんにお越しいただきました。 浅井：株式会社浅井農園の浅井と申します。僕は農家の5代目で、2008年にサラリーマンを辞め、東京から三重に戻りました。父の代までは花木の生産をしていましたが、第二創業として2008年からミニトマトの生産を開始。その後キウイなどの栽培も始めました。2015年から「常に現場を科学する、研究開発型の農業カンパニー」を目指すというコーポレートスローガンを掲げています。現在は日本全国から、時には世界から優秀な農業人材が集まってきます。 横山：これまでの経営をガラ

「女性は男性の後ろに下がっているべき」という論調がまだ根強かった昭和後期。「男女はともに協力して支え合っていくべきではないか」と、自ら先頭に立って水稲・野菜の複合経営に挑戦し、地域に新たな農作物を根付かせた女性がいる。青森県で初めて女性として農業経営士の認定を受けた佐藤イネ子（さとう・いねこ）さんだ。名前の通り水稲一本で経営を続けてきた中、新たな収益の柱としてさまざまな野菜の栽培に取り組む。40年以上にもわたる挑戦の歴史について、お話を伺った。 いち早く複合経営に挑戦 佐藤さんが農業に携わるようになったのは20代中ごろ。板金工との兼業農家だった夫のコメ作りを手伝ううち、自然に触れられる農業の魅力を知り、近隣の畑を購入して本格的に就農した。 水稲の単作経営ののち、1989年以降は佐藤さんの主導で野菜の複合経営にも挑戦。夏はコメやトマトを育てる一方、冬はビニールハウスで小松菜や春菊などを栽培す

有機農家にとって、野菜セットを個人向けに販売するのが営農の1つのパターンになっている。だが、神奈川県愛川町で就農した千葉康伸（ちば・やすのぶ）さんはそうしたやり方を選ばず、小売店や飲食店向けの販売で営農を軌道に乗せた。背景には「無理せず適地適作で」というコンセプトがある。 SEから農業の世界へ転身 千葉さんは46歳。金融系の会社でシステムエンジニア（SE）として働いた後、30歳で退職。高知市の特定非営利活動法人（NPO法人）と高知県が有機農家の育成を目指してつくった学校で学び、2010年に就農した。 SEをやめようと思ったのは、「自分の仕事が誰かの笑顔につながっている」という実感を持てなかったからだ。そのとき頭に浮かんだのは、父親や祖父の「昔は良かった」という言葉。知人の勧めもあり、その意味を探るため、毎年のように東南アジアを訪ねるようになった。 行く先々で「高度成長時代の日本はこんな感じ

株式会社マイナビ不動産（代表取締役 社長執行役員：緒方賢）は、茨城県つくば市（五十嵐立青市長）と「農業振興等に関する協定」を締結することで合意し、2023年12月27日につくば市役所で締結式を行いました。 株式会社マイナビ不動産（代表取締役 社長執行役員：緒方賢）は、茨城県つくば市（五十嵐立青市長）と「農業振興等に関する協定」を締結することで合意し、2023年12月27日につくば市役所で締結式を行いました。本協定は、遊休農地を含む農地の有効活用を通して、つくば市の農業振興の推進と地域の活性化を目的としています。 協定の目的 １．農地を有効活用した地域の活性化 ２．新規就農者や農業後継者の確保 ３．災害時等における協力 株式会社マイナビ不動産は「 常に新しい不動産の価値を提供し続ける 」というコンセプトのもと、地域創生事業の一環として廃校や古民家を活用した宿泊施設の運営など、社会課題を分析し

「スマート農業推進協議会」では、スマート農業の現場実装の加速化に向けて、スマート農業に取り組んでいる先駆者たちの知見を集積し、技術を波及させていくために、スマート農業技術や知見の情報発信・共有を行っています。 今後は、農業界でのスマート農業の導入を広げつつ、これまでスマート農業との関わりが薄かった事業者にも協議会へ参画いただき、より多様な関わりの中で活動を行うことが必要です。 そこで、スマート農業技術の活用・事業化の推進に向け、協議会内外の連携相手や技術普及先を新規に発掘するために情報交換会を開催します。 第一回の情報交換会では、スマート農業ビジネスを新規に開発検討する企業様にスポットをあて、農業ビジネスコンサルティングを手掛けるアグリコネクト株式会社、農業資材卸（スマート農業サービス事業）のアイアグリ株式会社、野菜自動収穫ロボットの開発を手掛けるinaho株式会社をお招きして、スマート農

大阪府羽曳野（はびきの）市にある「七彩（なないろ）ファーム」は2019年に川崎佑子（かわさき・ゆうこ）さんが立ち上げた農園だ。農園には年間延べ300人近いボランティアがやってくる。畑でのイベントも積極的に実施しており、中でも農作業をしながら婚活をする「農コン」は、畑が出会いの場になると好評だ。その園主である川崎さんが目指すのは人が集まる「行きつけの畑」だという。なぜ七彩ファームにこんなにも人が集まってくるのか、その理由を取材した。 ものづくりと体を動かすこと・食べることが好きで農業の道へ 羽曳野市は大阪市の中心部から電車で30分ほどの都心に近い場所であるが、世界遺産に登録されている古墳や歴史街道があり自然豊かで農地も残る町である。市内の主要駅である近鉄・古市駅を出て、古い町並みが残る住宅街をしばらく進むと、あちらこちらで農作業をしている人が見えてきた。 その中でひときわ目立つのが「七彩ファ

新たに農業を始める人にとって何をどう作り、どこに売るかは共通の課題だ。農産物の販売や資材の購入で農協とそれ以外をうまく使い分けながら、営農を軌道に乗せた埼玉県狭山市のベテラン農家、室岡英紀（むろおか・ひでのり）さんに新規就農者へのアドバイスを聞いた。 父親の死で営農に向き合った 室岡さんは栽培面積が約6ヘクタール。主な作物はサトイモとホウレンソウ、枝豆、ミズナで、いるま野農業協同組合（JAいるま野）に出荷している。他にネギやブロッコリーなどを育て、直売所で販売している。 JAいるま野の狭山野菜部会の会長として、農協を通した共同販売の取りまとめ役を務めている。管内の野菜部会が連携するための組織であるJAいるま野野菜一元共販連絡協議会の会長という要職にもある。 実家は農家で、室岡さんは9代目。大学に入ったときは別の仕事に就こうと思っていた。だが農作業を担っていた父親が病気がちだったため、卒業後

各都道府県が作ったオリジナル品種がしのぎを削っているイチゴ業界。そのし烈な競争ぶりは、まさに「イチゴ戦国時代」です。そんな中、個人で新品種のイチゴを生み出したのが、奈良県の大村佳伊人 （おおむら・かいと）さん。すでに3品種を品種登録出願中で、とくに「コットンベリー」は今までの白イチゴのイメージを覆すほどの品種です。これらのイチゴを作れるのは、自身が代表を務める「トップベリー」に加入する生産者など、限られた数名のみ。大村さんの狙いや、これまでの歩みについて伺いました。 イチゴの育種を始めるまで ──大村さんの作った白イチゴの「コットンベリー」は、すごい人気ですね。わずか数年で、高級果物店に定着しました。 ありがとうございます。 ──ところで、果物の育種って、農家さんが畑の隅でやっているイメージが強かったんですが、大村さんは農家ではないんですよね。 全然違いますね。僕は育種だけしかやってないで

憧れをもって就農したものの、やりたいことと収入が釣り合わないー。新規就農者の多くが最初にぶちあたる壁がこのギャップではないだろうか。自身が掲げる理想の在り方と、生活のための収入の確保はなかなか一致しないものだ。自分1人で無理ならば、同じ志を持った仲間が集まれば形になるのではないか。そんな考えを抱き、「新しい農のカタチ」を実践する新規就農3年目、27歳の若手農家に取り組みの全容と展望を聞いた。 農家になりたい！　きっかけは「DASH村」 福岡県うきは市は、名水100選に選ばれるほど良質で豊富な地下水がある地域だ。 この地で「新しい農のカタチ」を実践するのが、ハミングファーム代表、池尻翔太（いけじり・しょうた）さんだ。池尻さんは、いわゆるサラリーマンの家庭で生まれ育ったのだが、幼い頃に楽しみに見ていたテレビ番組「THE鉄腕DASH」の人気コーナーである「DASH村」が人生観に大きく影響している

草刈り作業がこんなに楽に！ロングセラーの安定板「ジズライザー」 ジズライザーは北村製作所が2007年に製造・販売を開始した刃押え金具一体型安定板です。特徴は以下の通り。 ナイロン製で軽くて強い 取付け簡単 ジズライザーを地面に滑らせながら草刈りできるので疲労軽減につながる 摩耗ゲージが使い過ぎをお知らせするので、安心して作業できる 金属製安定板に比べて耐久性約5倍 作業性が大変良いことから、リピーターも多く、販売台数は累計で630万台（2023年5月現在）と人気の商品となっています。 おすすめの4種を紹介！ 現在発売されているジズライザーはなんと11種！その中でも人気の高い4種を紹介していきます。 1.「ジズライザー」 刈刃専用タイプで、高性能樹脂製安定板を普及させた先駆けモデルです。農地や草地に適していますが、芝生や山林、小石の多い場所でも使用できる汎用性の高さが特徴です。 「ジズライザ

単一の品目を周年で安定的に栽培し、収益を上げる。農家の当たり前の姿のように思えるが、実はそう簡単なことではない。大阪の住宅地で青ネギだけを栽培する浦田三織（うらた・さおり）さんは、そんな農業を新規就農から８年間、ひたすら続けている。非農家出身で広告代理店の営業職から農家に転身した浦田さんが、農業を続けてこられた理由とは。 取引先に紹介したくなる青ネギ農家 大阪の中心部から電車で30分ほど、富田林（とんだばやし）市の住宅街に点在する畑で、ひたすら青ネギを周年栽培する農家がいる。「まるさんふぁーむ」の浦田三織さんは2015年に独立して以来、青ネギ一筋だ。もともと富田林市はナスやキュウリが主要作物。青ネギを栽培する農家は珍しい。そんな地域で、浦田さんは青ネギの需要をとらえた。「今、数が足らんぐらいお客さんに求めていただいてます」と浦田さんは言う。 差し出された彼女の名刺に書かれた肩書は「作り手」

サッカー選手として、コーチとして、世界中を渡り歩いた青年時代 長谷川さんは神奈川県相模原市で、約1.3ヘクタールの農地を使い不耕起栽培や緑肥栽培、植物性堆肥（たいひ）を使った栽培に取り組む農家だ。自身でリジェネラティブ・オーガニック農業を行っているほか、『ハタサロ・畑で考え学ぶサロン』という自然や農業と調和したライフスタイルを共有するサロンも開催している。 JA神奈川つくい青壮年部理事や、神奈川県認定エコファーマーなどの肩書を持ち、サロンのほかに、有機栽培や自然農法の野菜を販売するマルシェなどにも出店している長谷川さん。実は、農業とは関係のないサッカー選手としてアスリート人生を歩んでいた。 長谷川さんは高校在学中に、かつて存在していた古河電工のユースチームに入団。卒業後は、サッカー修行のため単身でブラジルに渡り、サッカー漬けの生活を送った。その後、いったん日本に帰国するも、サッカー選手とし

地域の農業を守るには、その土地で耕作を行う人がいることが絶対条件だ。しかし、その農業が経営的に成り立っていなければ、持続可能とは言えない。徳島県東みよし町の条件不利地で300年の間農業を続ける田口農園では、伝統を守りつつ、消費者に喜ばれるためのさまざまな工夫を行っている。その方法は一見、伝統とは乖離（かいり）しているように見えるが……。伝統に甘んじることなく独自の取り組みで地域の農業を支えようとしている田口農園の田口真示（たぐち・しんじ）さんを取材した。 地元のカフェで食べられる、伝統農法の野菜 徳島県東みよし町にある「みかも喫茶」は、地元の魅力を発信することを目的としたカフェだ。代表の金村盟（かなむら・まこと）さんは、地元でとれた新鮮な野菜にこだわり、メニューづくりをしている。シロウリなど徳島県内でよく目にする野菜に限らず、ズッキーニなどのヨーロッパ野菜も東みよし町産だ。 これらの野菜を

最短1年半の早さで収穫ができる世界初の養液栽培システム『ブルーベリーバッグカルチャーシステム』。新規就農、地域活性、耕作放棄地対策、農閑期の第2の収入源として利用者が増えているという。実例として2021年の観光農園での導入事例を紹介する。 常識を覆す！貿易会社が生んだ画期的なブルーベリー栽培システム 人工培地養液栽培システム『ブルーベリーバッグカルチャーシステム』は、1973年創業のオーシャン貿易株式会社が開発した。専用の培地や肥料、混入機、特許品種を組み合わせ、独自のノウハウを一貫して提供。代表取締役会長 米田多智夫氏が設立した同社は、日本初となるタスマニア牛のハラミの輸入に始まり、提携企業と取り組んだブランド鮭『オーロラサーモン』の開発など、売り手、買い手、世間の「三方よし」という理念の独創的なビジネスを展開している。

「誰でもできる農業」の先行事例に自らがなろうと、埼玉県のケーブルテレビ局がイチゴ高設栽培に新規参入。全員が初心者のチームを迅速な栽培指導で支えた肥料メーカー担当者のアフターフォローと、異業種から農業事業に挑んだ社長のビジョンに迫る。 失敗も覚悟、未経験者だけでイチゴ栽培に参入した社長の決断 近い将来の事業環境の潮目に備え、入間ケーブルテレビは、次の事業の柱として農業への新規参入を決めた。 局を立ち上げ、現在はICTVスマイル農場社長を務める荻野喜美雄さんは、農業事業のテーマに「化石燃料を使わない」「天候に左右されない」「誰でもできる」の3つを打ち出した。 これらを実践して2030年までのSDGs達成にも貢献する。 2017年にインフラとなる太陽光発電事業を開始し、本業の消費電力量の2倍相当の発電が可能になり、その余剰電力で農業をする算段だ。 2018年には東松山市にLEDを利用した植物工場

先進的発想や技術を持った事業体・生産者がネットワークを構築し、農業のICT化を加速していくことを目的に設立された任意団体がある。スマート農業共同体、通称SAc（サック）だ。生産者の高齢化や労働力不足などの課題が山積する中、計105の加盟団体がスマート農業をテーマに技術開発、現場への成果普及にあたっている。約1400名の生産者が一般会員として参画しているのも特徴で、今年度以降は消費者を含めた相互連携を図っていくという。立ち上げを主導し、事務局を担っている株式会社サングリン太陽園の白川努（しらかわ・つとむ）さんに取り組みの狙いや展望を伺った。 会員間の連携で生まれる新たな技術 SAcは「日本の農業を北海道から牽引（けんいん）し、農業を最も夢のあるビジネスへの変革を支援する」ことを目的として、2018年10月に始動。北海道で農業資材卸売業などを展開するサングリン太陽園の北濵宏一（きたはま・こうい

愛知県豊橋市に、自ら農機具を発明したり中古の農機具を改造したりしている異端農家がいます。それが、「豊橋のエジソン」と呼ばれる、柴田隆夫（しばた・たかお）さんです！　発明改造した農機具の数々や、農業観などを取材してきました！ 柴田隆夫さんプロフィール 愛知県豊橋市生まれの64歳。愛知県立農業大学校を卒業後、個人事業主や会社員を経験した後、1994年に親元就農する。以降、中古農機具の改造のほか、オリジナル農機具を発明・開発。 現在は12ヘクタールの圃場（ほじょう）で夏冬キャベツを中心に露地栽培を行う。

全国の農場を渡り歩いているフリーランス農家のコバマツです。今回も前回から引き続き沖縄県うるま市にあるトマタツファームからお届けします。 トマタツファームの新里龍武（しんざと・たつむ）さんは新規就農者であるにもかかわらず、沖縄県では珍しい通年でのトマトの養液栽培に挑戦。さらにICTも導入して効率化を図り、農業の働き方改革も実現しています。沖縄では前例のないこと尽くしの新里さんの農場運営を取材しました！ 沖縄県の農業の現状 沖縄県でも野菜の周年栽培を可能にする養液栽培 沖縄県は年間平均気温23℃前後と日本国内でも温暖な地域です。そんな暖かい地域では、夏は暑すぎて野菜を作ることができないという課題があり、夏になると県外産の野菜がスーパーや市場に並ぶというのが常識です。 しかし、そんな常識を打ち破ろうと沖縄でトマトの周年栽培に挑戦しているのが、うるま市にあるトマタツファームの新里龍武さんです。 ど

2022年に開催された全国和牛能力共進会で最優秀枝肉賞を獲得した和牛生産のプロフェッショナル・うしの中山。鹿児島県鹿屋市での肥育のみならず、直販や直営レストランで自社牛肉の魅力を発信している注目の畜産企業です。「牛の能力を最大限に引き出す」ことを社の使命とし、畜舎の環境整備に力を注いでいます。牛は暑さに弱いことから、高温多湿な鹿児島では特に配慮が必要。舎内には扇風機だけでなく、屋根への散水やミストを放出する機器が装備されています。ミストの粒の大きさまでこだわったという中山社長に、畜舎冷房の大切さを伺いました。 最新設備×牛への愛情で日本一に 「牛の持っている能力を最大限に引き出してあげたいだけ」と優しく笑う中山高司社長。その思いは牛飼いとして一人で独立した1950年から、4900頭を肥育する畜産企業となった今も変わっていません。血統だけにとらわれず、それぞれの牛のポテンシャルを見極めて育て

ECサイトで連日完売の高糖度トマト。その生産者は、異業種から農業に参入して2年目のベンチャー企業です。初代農場長は化粧品部門の営業だった若手社員。熟練の勘と経験が必要なトマト栽培を環境制御システムで再現し、管理を自動化することで週休2日制の農業も実現しました。同社が導入した環境制御システムは、DIYでカスタマイズして安価に導入できる『アルスプラウト』。その魅力と実力をプロジェクトチームの皆さんに聞きました。 ベンチャー企業が農業参入、高糖度トマトの栽培に成功 横浜市でも農業が盛んな羽沢地区に建つ100坪（330平方メートル）の新しいビニールハウス。「ホワイトフィールド」と名付けられた農場では、真っ赤なトマトが実っていました。潅水を控える水ストレス栽培で高糖度を狙ったトマトは、樹上完熟で収穫され、モール型ECサイトや地元マルシェのほか、飲食店向けに販売。ECサイトでは1箱6個入り3500円で