お茶の川村園🍵ホームページ移転しました @ochakawamuraen 昨夜テレビバラエティー番組で、お祝いのお返しに緑茶は駄目で紅茶はOKなどということをマナーとしてご紹介されました。その理由は緑茶は葬式を連想させるとのことでした。しかしながら、お祝いに、お祝いのお返しにも、緑茶が使われてきた理由もご理解いただければ幸いです。 pic.twitter.com/fsDULJwV2Z 2018-01-17 10:26:34
若い女性が意に反して、アダルトビデオ出演を迫られる「AV出演強要」の問題をめぐり、AV業界の改善に取り組む「AV人権倫理機構」(志田陽子代表理事)は11月16日、都内で活動報告会を開いた。AV作品の販売停止申請の手続きをスタートした2月20日から10月31日までに、1635本が販売停止となったと発表した。 同機構によると、約8カ月間で、3925作品(136人)の販売停止申請があり、最終判断にまで至ったのが、2770本(111人)となっている。作品によって対応が異なっており、販売停止は1635本、販売停止はしないが、女優名を削除する対応は777本、合意書で停止は46本、販売継続は167本――などとなった。 ●申請理由は「顔バレ」「バッシングへの不安」「婚約・結婚」の順 申請者136人のうちわけは、女性130人、男性6人。申請理由(複数回答可)は、親・親類・友人への「顔バレ」が最も多く114人
green @greengreen3210 色々と公にできない事情があり本日まで黙っておりましたが、本日付けで前職 ビ・ハイア株式会社、および社長清水氏を提訴しました。公開記者会見が終わったのでこちらでご報告します。今後、このような事例が世の中から一つも生まれないことを願って。 google.co.jp/amp/s/www.asah… 2018-10-17 20:11:05 リンク 朝日新聞デジタル 「生きてるだけで迷惑」女性自殺、社長をパワハラで提訴:朝日新聞デジタル ゲーム業界の求人広告会社などと業務委託契約を結んで働いていた女性(当時30)が自殺したのは、同社社長のパワーハラスメント(パワハラ)が原因だなどとして、女性の遺族や元同僚の男性2人が同社と社長に計約… 471 users 1246 >訴状によると、女性と元同僚の計3人は2006~14年に入社し、同社や関連会社との業務委託契
C言語はもうかれこれ10年くらい書いていないけど、流石にこれはヤバい。 正直な感想として、ブランド毀損するくらいの危険性をはらんでいると思う。 当該記事からコピーしてきた。 #include <stdio.h> #include <stdlib.h> // 構造体の宣言 typedef struct { int num; char *str; } strct; int main(void) { // 実体を生成 strct *entity; // 動的メモリの確保。確保したメモリをstrct型ポインタにキャスト。 entity = (strct*)malloc(sizeof(strct)); // メンバの初期化 entity->num = 0; entity->str = (char*)malloc(sizeof(32)); // メモリに文字列を代入 sprintf(entity->s
▼エビデンス 実証重視の方々にとっては「物語」の代表に見えるであろう精神分析系の心理療法も、ちゃんと効果が確認されるようになってきたたことです。 それこそ、そのエビデンス(論文)でも提示されればいいんじゃないですかね。 この辺りのこと? Jonathan Shedler,"The efficacy of psychodynamic psychotherapy."(American Psychologist 2010) Falk Leichsenring,Sven Rabung,"Effectiveness of Long-term Psychodynamic Psychotherapy: A Meta-analysis"(JAMA 2008) ▼フロイト理論の諸々の失敗 精神分析医のフィーリス曰く(1)、フロイト派のセラピーはビクトリア時代の人たちには、うまく機能していたが20世紀半ば以降
三菱電機の男性社員5人が長時間労働が原因で精神障害や脳疾患を発症して2014~17年に相次いで労災認定され、うち2人が過労自殺していたことがわかった。5人はシステム開発の技術者か研究職だった。3人に裁量労働制が適用されており、過労自殺した社員も含まれていた。労災認定が直接のきっかけではないとしながらも、同社は今年3月、約1万人の社員を対象に適用していた裁量労働制を全社的に廃止した。 16年11月、情報技術総合研究所(神奈川県鎌倉市)に勤めていた研究職の30代の男性社員が、長時間労働が原因で精神疾患を発症したとして労災認定され、本人がその事実を公表した。柵山正樹社長(当時、現会長)は17年1月の記者会見で「二度とこのような事態が起こらないように取り組む」と陳謝し、労働時間の正確な把握に力を入れる考えを示していた。朝日新聞の取材で、これ以前にも労災が2件、17年にも2件認定されていたことが新た
藤田直哉@新刊『攻殻機動隊論』(作品社)12月24日発売。 @naoya_fujita 北海道に真冬にブラックアウトが起きたら結構死ぬだろうことは疑い得なく、停電が起きないようにするべきなのは確かだが、原発再稼働以外には無数にやれることあると思うが。電池式の灯油ストーブを全戸に配るとか。避難所の確保や孤立した住宅を助ける手筈を考えるとか。 2018-09-11 17:36:50 藤田直哉@新刊『攻殻機動隊論』(作品社)12月24日発売。 @naoya_fujita 北海道みたいな広大な地域の場合は、ある程度はオフグリッドで生き延びるための備えをしていくというのが現実的ではなかろうか。アイヌとかは冬でも電気なしで生きていたんだから、知恵はあるはず。備えを置いておくスペースも各家庭に大量にあるしね。 2018-09-11 17:39:23
過労死ゼロや長時間労働の削減を目指す政府の看板政策「働き方改革」。全国の企業への監督・指導徹底のため、労働基準監督署の監督官を増やす半面、労災担当者を3年間で666人も削減する計画が明らかになった。企業への監督・指導は重要だが、労働者が負ったけがや病気が仕事によるものかどうか判断する労災認定が滞れば、労働者やその家族に大きな影響が出る。労基署の担当者の中からは「これでは成り立たない」と悲鳴が上がっている。 (片山夏子) 【こちらは記事の前文です】 記事全文をご覧になりたい方は、東京新聞朝刊をご利用ください。 東京新聞は、関東エリアの駅売店、コンビニエンスストアなどでお求めいただけます。 「東京新聞電子版」なら全国どこでも、また海外でも、記事全文が紙面ビューアーでご覧いただけます。 購読・バックナンバーをご希望の方は「新聞購読のご案内」をご覧ください。 掲載日やキーワードから記事を探す「記事
5月末付で、弊社のエンジニアが退職することになりました。 彼は私がこの会社の社長を勤めて、初めての新卒採用の社員の一人だっただけに、思い入れも強く、彼の人生が輝かしいものになることを祈念せずにはおれません。 弊社は大手企業様との直接取引の案件が多く、業務系システムからWeb系システムまで、幅広く開発業務を行っております。 弊社は、彼のようなスペシャリストの他、営業、マネージャー、PM、PLなど多彩な人材を抱えており、それぞれの文化が異なっているのを面白く見ておりました。 特に、エンジニアの世界では退職した時にブログ・エントリを書く文化があるそうです。 私はエンジニアではなく経営者ですが、退職エントリを書いてみようと思います。 何をやってもらっていたか Web系システムの開発をお任せしていました。 将来的にはフルスタックエンジニアを目指してもらう為、新卒入社時より、Web系システムの制作チー
下の記事について、2日間で35,000くらいのアクセスがあった。励ましや慰めのコメントをたくさんいただけて、本当に感謝している。年度末の衝撃の中で自分や母子会のコーディネーターが正気をぎりぎり保っているのは、共感してくださる方がいるからである。 ただ、事態はさらに悪いほうに進んでいる。 「アドバイザー料も認めない」との連絡が今日、入った。 「そんな金を払っているとは知らなかった」のだそうである。 昨年度末に担当の(前)課長と学識経験者の前で「アドバイザー」である自分がプレゼンテーションをして、予算書を確認されながら「このアドバイザー料というのはあなたに払うということなのですね」と言われて、そうだと答えた。「それならかまわない」と言われた。そして、事業を一年やった。 「知らなかった」のだそうである。 もはやただの嘘だ。 他団体の情報を得ようと努力したところ、今年度自分たちが支払ってきた時給以
昨年11月に20代前半の新人大卒社員が自殺した大東建託赤羽支店。建築営業課で連日長時間の「飛び込み営業」をやらされ、業績が悪いとして叱責を受けていたという。 「取り組んだら放すな、殺されても放すな、目的完遂までは」――電通直伝「鬼十則」を実践し、社員の使い捨てぶりの激しさで有名な大東建託株式会社(熊切直美社長)で、昨年(2017年)11月、赤羽支店建築営業課(東京都北区)に所属する20代の大卒新入社員が、社宅で自殺していたことがわかった。同僚らによれば“業績不良”を理由に上司から連日、叱責を受けていたことから、長時間労働による過労とパワハラで精神にダメージを負ったことが原因である可能性が高い。同社では、2007年に藤枝支店の40代営業社員が自殺。昨年6月にも八千代支店の50代営業社員が自殺しており、1年で2名の自殺が発覚した。一方、不採算に陥ったオーナーが大東建託を裁判に訴え、「修繕費見積
身の回りで、メンヘラ気味の厄介な人につきまとわれて困っているという相談を受けることが多く、私自身もそういうメンヘラ気味の人たちに絡まれやすい人生を送ってきたので、何となく分かるんですよね。 しかも、自分の親しい人がメンヘラなときは親身に対応したい気持ちになるけど、ネットで知り合った程度とか、パーティなどで何度か一緒になっただけの人がやらかしに来るときは間合いが非常にむつかしいわけであります。とりわけ、人間関係が入り組んでいるところでメンヘラが被害妄想モードを炸裂させたり、親しくもないのに親しかったかのようにネタを回されると、その周辺の人間関係が壊れてもいいから切り離すしかなくなります。 親しい界隈でメンタルヘルスに病んでしまった人は、だいたい原因が彼らの周辺に思い当たる分、早めの通院と治療を促す方向で動き、かつ原因を除去するためにあれこれ手伝うことになります。まあ、あの手この手を使いますわ
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京都大iPS細胞研究所の論文不正問題を受け、山中伸弥所長が、給与を当面の間、研究所に全額寄付するとの考えを示していることが25日、分かった。今月の給与から寄付するとしている。 論文の研究費約310万円のうち、一般の人から募った寄付金「iPS細胞研究基金」の二百数十万円が使われていたための措置という。 山中所長は不正を発表した22日の記者会見で「多くの方から頂いた支援が使われてしまった」と謝罪。発表後に対応を検討し、寄付する考えを担当者らに伝えた。 24日に京都市内で行われた講演では、寄付金が使われていたことや今後の寄付活動について、「どうしたら皆さまに納得していただき、自分自身が納得できるのか。最良の方法を探したい」と発言していた。 問題の論文を掲載した米科学誌ステム・セル・リポーツは、山中氏が国際幹細胞学会の理事長を務めていた2012年に、学会と出版社が提携する形で創刊を発表。 科学誌の
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